「ニホニウム」に決定

新元素の名前が正式に「ニホニウム」に決定したそうです。

素直に嬉しい話です。国名などが元素名になったのは、ドイツから「ゲルマニウム」、ロシアから「ルテニウム」、ヨーロッパから「ユウロピウム」、フランスから「フランシウム」、アメリカから「アメリシウム」などがありますが、ここにアジアから始めて日本由来の元素が加わったものです。

深見先生がお取り次ぎをしてくださったタイミングでこういう決定がなされること自体、本当にすごいことだと思います。益々、ワールドメイトのご神業をお支えしたいと、心の底から思います。


■新元素名「ニホニウム」に決定…理研チーム発見

2016年11月30日 17時00分

理化学研究所の研究グループが合成に成功した原子番号113番の新元素の名称について、化学者の国際組織「国際純正・応用化学連合(IUPAC)」は30日、グループが提案した通りの「ニホニウム」に決めたと発表した。

元素記号も提案通りの「Nh」とした。

 新元素を合成した理研仁科加速器研究センターの森田浩介・グループディレクター(59)らが今年3月、名称などをIUPACに提案していた。

 新元素は、理研グループが2004~12年に計3回、合成に成功。IUPACが昨年12月に日本人研究者として初めて森田さんらに命名権を与えた。

 ニホニウムの名前は、今後発行される理科や化学の教科書の周期表などに掲載される。森田さんは「日本発、アジア初の元素名が周期表の一席を占めることになった。大変光栄に思う」などとコメントした。

2016年11月30日 17時00分

お取り次ぎ終了。深見先生、ありがとうございます。

深見先生のお取り次ぎが終わりました。本当にありがとうございます。現実的な様々なお仕事に加え、続行中の氷見神事など、深見先生の大変さはまだまだ続きそうですが、どうかお体を大切にとお祈り致します。

突如、同時発生した鳥インフルエンザはますます広がっていますが、その理由を明確に解説していただきました。なるほど。本当に日本も世界も大切な正念場にいるわけです。韓国の政治的紛糾も気がかりですし、米国やロシア、そして日本にこれから何が起きるか気になります。

氷見の会場は閉じたとはいえ、神事の奉納は続いています。史上最高規模の素晴らしいご神業になりますようにと、今日から始まる12月も祈り続けてまいりたいと思います。


■県内2例目 地元に衝撃広がる 上越でも鳥インフルエンザ

(新潟日報)

 被害は関川村から約150キロ離れた上越市にも広がった。上越市の養鶏場で死んだ鶏の遺伝子検査で、高病原性鳥インフルエンザの感染が確認された30日、養鶏場では作業員らがひっきりなしに出入りし、慌ただしい雰囲気に包まれた。上越地域の養鶏業者は「被害の拡大が怖い」とつぶやき、県や自治体の担当者は夜を徹して対応に追われた。関係者が不安を募らせる中、関川村の養鶏場では24時間体制で鶏の殺処分が続いた。
 上越市の養鶏場では、敷地の入り口に消毒用石灰がまかれ、県職員や警察官らが次々と中に入っていった。
 この養鶏場では採卵鶏約23万羽を飼育している。養鶏場の女性従業員は「県から(消毒など感染防止の)指導を受けている。(関係者以外を)立ち入り禁止にしている」と話した。
 上越地方の養鶏業者にも衝撃が広がった。養鶏場から半径10キロ圏内にある養鶏場の男性農場長は「怖い。現在、飼育している鶏に異常は見られないが、感染防止に向けた対策を早く取ってほしい」と語った。
 10キロ圏内にある別の養鶏場代表の男性は「まさか上越で出るとは思わなかった。こんな近くで起きれば、うちの鶏もどうなるか分からない」と表情を曇らせた。
 養鶏場から10キロ以上離れた糸魚川市で地鶏を育てる「ワークセンターにしうみ」の責任者宝剱(ほうけん)邦治さん(52)は「野鳥の侵入を防ぐ金網を改めて点検した。鳥インフルエンザを発生させないよう注意を徹底したい」と語った。
 県養鶏協会の木村晴夫会長=五泉市=は「関川だけで収束すると思っていただけにショック。予防のためには鶏舎内の消毒を徹底する必要がある。多額の費用がかかり、行政は支援してもらいたい」と訴えた。

【社会】 2016/12/01 08:00


■<鳥インフル>登米のマガンも強毒性確認

 宮城県は29日、登米市の民家敷地内で死んでいたマガンから、強毒性のH5型の高病原性鳥インフルエンザウイルスが検出されたと発表した。県内での確認は初めて。
 見つかったマガンは21日の簡易検査で陰性だったが、その後の遺伝子検査で陽性を示し、北海道大での確定検査でH5型鳥インフルエンザと判明した。
 県は対策本部の幹事会を29日開き、対応を協議した。畜産課によると、県内で100羽以上を飼養する養鶏場は142カ所、計約700万羽。青森、新潟両県で確認された家禽(かきん)への感染を受け、28、29の両日に電話で全施設の状況を調べ、異常がないことを確認した。
 県農林水産部の横山亮一次長は「予断を許さない状況だ。関係各課で情報を共有し、しっかりと対応していきたい」と話した。
 環境省は29日、栗原市内で死んでいるのが見つかったマガンからも鳥インフルエンザウイルスの陽性反応を検出し、確定検査に回している。

2016年11月30日水曜日 河北新報

朴大統領、辞意表明。

いやはや、驚きました。朴大統領が突然の辞意表明です。もちろん、政治的には「死に体」と言われていましたから、遅かれ早かれ辞職するのは仕方ないにしても、このタイミングとは驚きです。

深見先生のメルマガをいただいて、ワールドメイトの氷見神事で韓国のこと、朴大統領のことも祈ったばかりです。早速に状況が動いてびっくりです。

もっとも、まだまだ状況は不透明とのこと。辞任にあたっての「駆け引き」が長引けば、混乱がさらに拡大して、朝鮮半島全体の状況が思わしくなくなります。 「日朝、日韓、日中関係 最悪回避 友好改善神事」を奉納させていただき、しっかりとお祈りをし続けたいと思います。



■朴大統領、辞意を表明 時期「国会に委ねる」

 韓国の朴槿恵(パククネ)大統領(64)は29日、国民向けの談話を発表し、任期途中で辞任する意向を表明した。朴氏は自身が関係する一連の疑惑で批判を浴びてきた。辞任の時期は示さず、「大統領職の任期短縮を含めた進退問題を国会の決定に委ねる」と述べた。ただ、野党は弾劾(だんがい)訴追案を提出する構えだ。与野党が朴氏の辞任の時期や方法で一致できるかは不透明で、退陣への道筋ははっきりしない。

 朴氏は29日午後2時半から、大統領府で約4分にわたって談話を読み上げた。「国政の混乱と空白を最小化し、安定的に政権を移譲できる案をつくってくれるなら、その日程と法の手続きに従って大統領職から退く」とも述べた。

 韓国の大統領任期は1期5年で再任できない。朴氏の任期は2018年2月まで。任期途中の辞任となれば、1987年の民主化以降、初めてとなる。民主化以前では初代大統領の故李承晩(イスンマン)氏が大統領選の不正による反発を受け、米ハワイに亡命した例などがある。

 朴氏をめぐっては、支援者のチェ・スンシル被告に機密文書を渡した問題や、チェ被告が大統領府の前秘書官らと共謀して財閥企業に財団の設立資金を出すよう強要したとされる事件で、検察が「共謀関係にあった」と認定し、世論から退陣を求める声が噴出していた。与党からも辞任を求める声が出ていた。

 野党3党は朴氏に即時辞任を求めるとともに、これまでも弾劾訴追の議決を目指してきた。与党セヌリ党では、朴氏と距離を置く「非朴系」議員を中心に、弾劾訴追案に賛成する動きもある。

 大統領が辞任をしたり、弾劾が決定したりした場合、憲法では60日以内に大統領選を行うと定める。各党が行う予備選の時間が十分にとれないため、朴氏が辞意を表明してから一定期間を置いて正式に辞任したり、憲法を改正して任期を短縮したりする案が浮上していた。朴氏はこうした案を念頭に辞任時期や方法について国会に委ねた形だ。

 一方、朴氏は今回、改めて謝罪したものの、事件の詳細は語らず、辞任するまでどのように政権を運営するかは説明しなかった。

 最大野党「共に民主党」の秋美愛(チュミエ)代表は29日、朴氏の談話を「弾劾を回避する浅知恵だ」と批判した。同党など野党3党は引き続き、国会に弾劾訴追案を提出する構え。弾劾訴追の成立には、与党セヌリ党から28人以上の賛成が必要だ。与党の非朴系議員らは29日、朴氏の辞任の時期や方法をめぐり与野党協議がまとまらなければ、弾劾手続きに入ることを確認した。

 朴氏が10月25日に疑惑の一部を認めて以降、野党の対応は、次期大統領選への思惑がからみ、「即時辞任」や「権限縮小」「弾劾」などで二転三転した。

 政界の一部には、今回のような事態を繰り返さないために大統領制を見直すよう求める声も出ているが、議論は本格化していない。(朝日新聞)

鳥インフルの同時発生。

何か大きな大きなものが開くのを待ちつつ、また、壮絶な苦しみを乗り越えてくださる深見先生に感謝をしつつ、祈りを極め、お取り次ぎを待っています。お正月もまた、氷見に集えるそうで、なんとも嬉しい話です。

人類はどんどん進歩し、いろいろな問題も解決されてきていますが、まだまだ、人類全体の劫が全部消えたとはいえません。気候変動や異常気象、地震、津波、火山、そして、疫病など、警戒すべきことはいくつもあります。鳥インフルエンザもそのひとつ。ひところ騒がれたパンデミックの恐怖はだいぶ後退したようですが、油断するとぽっと浮上して家禽類に被害を与え、周辺地域の人々に恐怖をもたらします。

これ以上、被害が拡大しないようにお祈りしたいと思います。そして、「昆布しばり代」、「〇〇を石にしてください祈願符!」、 「爆パンチ」調伏!!! 大護摩修法や世界一密教師・大護摩修法!!がワールドメイトに降ろされていることを、心の底から有り難いと感じます。




■菅長官、鳥インフル「万全の対応を」 関係閣僚会議

2016年11月29日09時50分 朝日新聞

 青森県の農場や新潟県の養鶏場で相次いで、死んだ食用アヒル(フランス鴨〈かも〉)やニワトリから高病原性鳥インフルエンザが確認されたことを受け、政府は29日午前、首相官邸で関係閣僚会議を開いた。菅義偉官房長官は「政府一丸となって感染拡大の防止のため、緊張感を持って万全の対応をとっていく」と述べた。


■関川で鳥インフルを確認 高病原性、養鶏31万羽を処分

 県は29日未明、関川村の養鶏場の鶏から高病原性鳥インフルエンザに感染したことを示す遺伝子が確認されたと発表した。県内の家禽(かきん)で感染が判明したのは初めて。県は直ちに対策本部(本部長・米山隆一知事)を設置し、この養鶏場が飼っている約31万羽の殺処分を始めた。周囲10キロにある約60の養鶏場などが鳥や卵を搬出することも禁止した。

 県によると、28日朝に養鶏場で約20羽の鶏が死んでいるのが発見され、午後にもさらに約20羽が死んだ。連絡を受けた県下越家畜保健衛生所(新発田市)が5羽の簡易検査を実施し、5羽全てで陽性反応が出た。そのため遺伝子検査を行ったところ、29日午前3時半すぎに高病原性を示す「H5亜型」の感染が確認された。

 県は午前4時に対策本部会議を開き、午前4時半からこの養鶏場の鶏を全て殺処分して埋却する作業を始めた。自衛隊の災害派遣も要請した。米山知事は会議で「初期対応が大事。とにかく封じ込めることに全力を尽くす」と話した。作業は二十四時間体制で3、4日かかる見通し。

 県などによると、感染ルートは、渡り鳥から糞や小動物を介してうつったことなどが考えられる。国内では鳥インフルエンザが人に感染した事例はない。感染した鶏の肉や卵を食べても問題ないという。(新潟日報)


■<鳥インフル>青森のアヒル強毒性 殺処分へ

 青森県は28日、青森市内の家禽(かきん)農場で飼育されていた食用アヒル(フランスガモ)が強毒性のH5型鳥インフルエンザウイルスに感染した可能性が高いと発表した。県は職員を動員し、農場の全約1万6500羽を殺処分する。農林水産省によると、国内で家禽の感染確認は今冬初めて。
 県は農場の半径3キロ圏を鶏や卵の移動制限区域、10キロ圏を区域外に持ち出せない搬出制限区域に指定。制限区域には計7カ所の家禽農場があり、鶏など約41万羽が飼育されている。10キロ圏の5カ所には、畜産関係の車両など対象の消毒ポイントを設ける。
 県によると、農場は九つの建物で食用アヒルを飼育している。27日から28日朝にかけて10羽が死に、連絡を受けた県が死んだ5羽と生きている5羽の簡易検査を実施。死んだ5羽全てと生きている4羽の計9羽から陽性反応が出た。青森家畜保健衛生所の遺伝子検査で、強毒性のH5型鳥インフルエンザの可能性が高いと判定された。
 県内の家禽農場や養鶏場で、強毒性の鳥インフルエンザの感染が確認されたのは今回が初めて。
 農場を経営する青森市の食肉生産加工会社は、主にフランスガモを飼育生産。食材卸業者のほか、大手ホテル、レストランに販売している。同市の農場に加え隣接する青森県蓬田村などに計6カ所の農場がある。(河北新報)


■オオハクチョウから鳥インフル=環境省

環境省などは28日、盛岡市の公園の池で回収した野生のオオハクチョウ1羽の死骸から、高病原性鳥インフルエンザウイルス(H5N6亜型)が検出されたと発表した。簡易検査で陽性反応が出たため、北海道大学で確定検査をしていた。
 また同省は、秋田市と鳥取市、鹿児島県出水市でも、確定検査の結果、野鳥やふんなど8件で新たにウイルスが検出されたと発表。3市では今季すでに高病原性鳥インフルエンザが発生している。(時事通信 2016/11/28-19:05)








地震、津波。そして、深発地震。

氷見の会場で、深見先生のお話が終わった直後に発生した福島の地震、そして、東北各県への津波には驚きました。幸いにも大きな被害はなかったようですが、早朝のことで連絡がつかなかった方も多く、もっともっとたくさんの九頭龍師が必要だなと痛感しました。

福島沖の地震はその後も何度も発生し、早朝に震度4の地震で飛び起きたりもしていますが、ちょっと気になるのは小笠原沖での「深発地震」です。23日にこの海域の真下、なんと510キロのところで地震が発生しました。大陸プレートのはるか下、マントルの底のほうで地震が発生したわけです。

昨年6月にも深発地震が発生し、日本列島全体がぐらーりぐらりと妙な感じで揺れた記憶があります。この時の震源地は682キロメートル。これまで知られていた地震のメカニズムとは全く異なる地震の発生に、専門家ですら「何がどうなっているのか全くわからない」と途方に暮れたコメントを出していたことが印象的でした。

地球や宇宙に関して人類が知らないことはまだまだ多すぎるほどあります。そして、どんな天変地変がいつどんなふうに発生するかは、さっぱり、皆目わからないのです。

だからこそ、私達はたゆまずに祈り続け、神様を奮い起こす必要があるのだと思います。そして、より強力な祈りを捧げ続け、神力を奮い起こすためにも、もっともっと多くの九頭龍師が必要だと心から痛感する次第です。



■小笠原諸島西方沖でM5.7の地震 小笠原村で震度2

気象庁によると23日 午後6時59分ごろ、小笠原諸島西方沖でM5.7の地震が発生し、東京都小笠原村で震度2の揺れを観測した。

この地震の震源地は小笠原諸島西方沖で、震源の深さは約510キロ。この地震による津波の心配はない。

(2016年11月23日 19時06分 ハザードラボ)

北方領土のロシア軍のミサイル

深見先生が神事中に教えてくださったように、北方領土にいるロシア軍と日米安保条約の問題はとても頭の痛い話です。

ロシアは領土返還の交渉が続いているその最中に、新たにミサイルを配備したわけですから、たとえ、日本と平和条約を結んでもこの地域から兵力を撤収するつもりはないのでしょう。だとすると、日米同盟はそうすればよいのか。考えれば考えるほど、頭がこんがらがるようなことです。

人智で解けないことは、神様に解決していただくしかありません。氷見でお出ましになる神様に、ありったけの思いをノートに書き込み、日本も、ロシアも、アメリカも、中国も、韓国も、北朝鮮も、そして、世界中の全ての人々が納得して、幸せになる道を出していただくよう祈り続けたいと思います。



■北方領土にミサイル配備 ロシア「対話への影響回避を」

11月23日 23時52分 NHK

ロシアのメディアが、北方領土に地対艦ミサイルシステムを配備したと伝えたことについて、ロシア大統領府の報道官は、自分たちの領土における正当な活動だとしたうえで、日本との経済協力をめぐる対話や、平和条約交渉などに影響させるべきではないと強調しました。
ロシアのメディアは22日、ロシア国防省が、軍の部隊が駐留する北方領土の択捉島と国後島に、地上から艦船を狙う新型の地対艦ミサイルシステムをそれぞれ配備したと伝えました。

これについて、ロシア大統領府のペスコフ報道官は23日、ロシアメディアに対して「配備には正当な理由がある」と述べ、自分たちの領土における正当な活動だと正式に認めました。

そのうえで、ペスコフ報道官は「今回のことが、とても慎重に進められているプーチン大統領の日本訪問の準備や、両国の経済関係を発展させるための対話、それに平和条約交渉に影響させるべきではない」と述べました。

この発言は、北方領土にミサイルシステムが配備されたと日本のメディアも伝え、岸田外務大臣が「確認して適切な対応を考えたい」と述べるなど、日本国内で反響があったことを踏まえ、ロシアとして日本側に冷静な対応を呼びかけたものと見られます。

米国はパリ協定にとどまる?

氷見神事の最中に、世界はどんどん動いています。

トランプ次期米国大統領は、パリ協定からの脱退を思いとどまりそうです。

もっとも、脱退しないと決断したのではなく、脱退する方法がなかった、というのが本当のところのようですが、いずれにしても、選挙戦中の「即時脱退」モードからはずいぶんと後退しました。

安倍首相もトランプ氏を訪問していろいろと説得してきたそうですが、新政権が発足するまでにトランプ氏が世界の現実を知り、米国だけでなく世界全体を考えて行動するようになってくれないと、世界中が大迷惑してしまいます。

この時期に、ワールドメイトで氷見神業が開催され、幾多の神事が降ろされたこと。そして、私たち一人ひとりが日米、日ロ、日中・韓・北朝鮮のことを祈り、ノートに思いのたけを書き付けつつ、祈り続けることができること。まことにもって、これほど有り難く、尊いことはありません。


■パリ協定「偏見なく」検討=脱退姿勢を後退-トランプ氏

【ワシントン時事】トランプ次期米大統領は22日、米紙ニューヨーク・タイムズのインタビューで、脱退を表明していた地球温暖化対策の新たな国際枠組み「パリ協定」について「偏見を持たず、注意深く調べている」と語った。脱退に時間がかかるため、方針の撤回も検討しているようだ。
 トランプ氏は大統領選で「温暖化はでっち上げだ」と訴え、パリ協定脱退を公約に掲げた。今回のインタビューでは温暖化対策を非難せず、脱退の姿勢を後退させた。
 パリ協定は発効から4年間は脱退できないものの、米メディアによると、政権移行チームは早期に脱退する法的な抜け穴を調査中。抜け穴が見つからなければ、トランプ氏は脱退を棚上げする可能性がある。ただ、同氏は21日にエネルギー資源開発に対する規制の撤廃を宣言。環境規制も緩和する見通しで、米国によるパリ協定目標順守が困難になり、協定の実効性が低下する恐れが強まっている。(2016/11/23-09:17)

都心に「11月の雪」。

氷見でのご神業が続いています。

その最中に、都心で観測史上初となる積雪がありました。今年の秋は史上最も短かったことを深見先生がメルマガで教えて下さいましたが、まさか、都心に雪まで降るとは驚きです。

過去のご神業で教えていただいたのは、こうした雪はほとんどが神様がご発動された証ということ。ワールドメイトのご神業は本当に生ける実在の神様を動かし、天候気象などあらゆるもので応えて下さるんだなあと感じます。そして、今、続行中のこの氷見神事がいかに重要で、大きなものが開こうとしているのか、あらためて思いを馳せます。

もっとも、時ならぬ雪で首都圏を中心に交通が大混乱し、少なからぬ数の方がお怪我をされたそうです。大事に至らないことをお祈りします。寒い日が続きますので、皆様もお体だけはお気をつけなさいますよう。



■東京都心、11月に初の積雪…降雪は54年ぶり

気象庁は24日、関東各地で初雪を観測したと発表した。

 東京都心では、気象観測を始めた1875年以来初めて、11月に積雪が確認された。都心のほか横浜、甲府両市で、1962年以来54年ぶりの11月の降雪となり、転倒によるけが人や一部で鉄道ダイヤの乱れがあった。

 前線を伴った低気圧が南の海上を通過していることに加え、関東の上空を真冬並みの寒気が南下し、雨が雪に変わった。東京都千代田区の気象庁で午前6時15分頃、初雪を観測した。さらに午前11時、同区北の丸公園の観測地点で、芝生がうっすらと雪をかぶったことを同庁職員が確認し、都心での積雪を発表した。

 気温も急激に下がり、最低気温は東京都心で午前9時過ぎに0・9度となるなど、各地で今季最低を記録した。雪は24日昼過ぎまで降る可能性があり、予想される最大降雪量は、関東北部山沿いと甲信で15センチ、神奈川・箱根から東京・多摩、埼玉・秩父にかけて10センチ、平野部で5センチ、東京23区で2センチ。

 東京での初雪は平年(1月3日)よりも40日早く、昨冬(同12日)よりも49日早い。関東各地の11月の降雪は、千葉市では初めて、宇都宮、水戸両市では85年以来31年ぶり、前橋市、埼玉県熊谷市では2002年以来14年ぶり。

 雪の影響で、東京都小平市やさいたま市などで転倒して骨折するけが人が出た。鉄道ダイヤも乱れ、JR青梅線や中央線の一部区間で運転を見合わせたほか、首都圏を走る私鉄各線や地下鉄などで遅れが出た。

日米、日ロ、日中関係はどうなる?

トランプ大統領が誕生した衝撃から一夜明け、世界中がこの話題で持ちきりです。

やっぱり、日本政府は「トランプ政権」との距離を図りかねているようです。場合によっては日米安保条約の見直しがあるかもしれず、「戦後、最も日米関係が冷え込む」という危険もあるかもしれないとのことです。

中国や北朝鮮の情勢も不穏ですし、ロシアと難しい交渉をしているなかで、アメリカの政策が急転換するというのでは、確かに先のことを考えると恐くなります。

こういう時に、氷見でワールドメイトのご神業が開かれると聞いて、心の底から安心します。日本とアメリカ、日本とロシア、日本と中国などの縁をもう一度、結び直していただき、関係国ともども日本が大きく発展しますようにと祈ってやみません。



■焦点:トランプ氏の安保政策、発言通りなら日米同盟に亀裂も


[東京 9日 ロイター] - トランプ米大統領の誕生に、日本の外交・安全保障政策に携わる関係者の間では戸惑いの声が広がっている。選挙期間中の発言通り孤立主義的な方針を取るなら、日本は自主防衛の強化を迫られる。

しかし、日本は同陣営とのパイプが希薄で、米国の安全保障政策がどう変化するか見極められていないのが実情だ。

<「矛」と「盾」の役割見直しも>

トランプ氏は選挙期間中、米軍駐留費を増額しなければ日本や韓国から撤退するなど、同盟国との関係見直しをほのめかしてきた。安倍晋三政権は集団的自衛権の行使を可能にするなど、自衛隊の役割を拡大して日米同盟の強化に腐心してきたが、トランプ政権の誕生で政策転換を迫られる可能性が出てきた。

日本の元外交官は「日本は考え方を変えなくてはならなくなる。強い米国に守られていることに慣れきっていた」と話す。

日米は自衛隊と米軍の役割分担を定めた「防衛協力の指針(ガイドライン)」を2015年に見直したが、米軍が「矛」、自衛隊が「盾」という基本原則を変えるところまでは踏み込まなかった。

しかし、中国が軍事力を増強し、北朝鮮が核・ミサイル開発を放棄しない中、トランプ次期政権の方針次第では、敵基地を攻撃する打撃力の保有議論が日本国内で盛り上がる可能性がある。

外務省関係者は「自主防衛の強化を望む人たちにとっては、あれもこれも必要だ、と主張できるようになる」と指摘する。

<知日派のキーパーソン>

とはいえ、トランプ氏が発言通り同盟国に負担増を求めるのかどうかを含め、日本政府は次期大統領の外交・安保政策の中身を具体的に把握できていない。ワシントンの日本大使館が今年に入ってトランプ陣営の情報収集と分析を進めてきたが、関係者によると、外務省幹部が知日派のキーパーソンに接触できたのは、最近のことだという。

「トランプ氏がアジア太平洋地域の政策をどうしようとしているのか、よく分からない」と、米国政治に詳しい慶應義塾大学総合政策学部の中山俊宏教授は言う。「これまで訴えてきた通りなら、日本はこの地域の中での立ち位置を見直す必要があるだろうが、まったく不透明だ」と、同教授は話す。

中国の台頭を前に、日本は米国との同盟を柱にフィリピンやオーストラリア、インドなどとの連携を強化してきた。仮に中核となる米国との関係が不安定になれば、安倍政権の安保戦略は大きく狂いかねない。

まずは政権移行チームとパイプを築き、アジア太平洋地域における日米同盟の重要性を説く構えだ。

自民党の阿達雅志外交部会長は、「トランプ氏は現実的なビジネスマンで、損か得かで考える。日米同盟が米国にとって利益でなることを説明すれば、天秤で図って重要性を理解してくれるだろう」と話す。

安倍首相は9日午後、河井克行補佐官に渡米を指示した。来週、次期政権の関係者と面会する。

荒波の中へ

トランプ政権になったら何がどう変わるか、誰もよくわかっていないようですが、世界経済は大荒れになっています。日経平均は一時1000円以上も下落したそうです。

トランプ大統領の誕生。日ロ間の北方領土交渉。いったいどうなるかさっぱりわかりません。また、中国、韓国、北朝鮮などの周辺国も荒れ模様です。

やはり、この時期にワールドメイトの富士箱根氷見神業が用意されているということをみるにつけ、本当に生ける神居ます斎庭なんだと実感します。

日本の国がこの荒波をきちんと乗り切り、周辺国、関係国と共存共栄して繁栄していけるようにと、祈り続けたいと心から思います。



■日経平均は一時1000円超える下落、トランプ氏優勢で全面安

[東京 9日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は大幅続落。下げ幅は一時1000円を超え、取引時間中としては8月4日以来、3カ月ぶりの安値を付けた。東証1部銘柄の97%が値下がりする全面安商状。米大統領選で共和党候補のトランプ氏が優勢との見方が広がり、投資家のリスク回避姿勢が鮮明となった。

日経平均の値幅(高値と安値の差)は1315円90銭となり、英国のEU(欧州連合)離脱の是非を問う国民投票で相場が大きく動いた6月24日(1525円16銭)に次ぐ今年2番目の大きさ。終値ベースでの下げ幅も今年2番目の大きさとなった。投資家の不安心理の度合いを示す日経平均ボラティリティ指数.JNIVは、一時30ポイント台を付け、7月29日以来の水準まで上昇した。

序盤はフロリダ州の開票状況をめぐる報道が相場を左右した。民主党候補のクリントン氏がリードしたと伝わると安心感が広がり、日経平均は一時250円を超す上昇となった。その後、同州での開票速報で両候補の得票数がきっ抗すると、市場のムードが一変。オハイオ州など激戦州でトランプ氏が優勢との報道が相次ぐなかで、米株価指数先物が急落した。外為市場は一時1ドル101円台前半まで円高が進行。日本株も先物主導で売られ、下値を模索する展開となった。