草津白根山、「湯釜」の活動が活発化。

草津白根山の「湯釜」で火山性地震が活発化しています。今年1月に噴火した本白根山のすぐ近くですが、気象庁は噴火を警戒してレベルを引き上げ、周囲への立ち入りを禁止しました。

明らかに国土全体が鳴動しているようで、ご神威が弥増すこと自体は素晴らしいことですが、また人的・物的な被害が出たり、観光シーズンを風評被害が直撃したりするのは避けていただきたいところです。

ワールドメイトのゴールデンウィーク神業を前に祈りが極まる日々ですが、大難を小難に、小難を無難にとまつりかえていただくよう、さらなる祈りを極めて参りたいと思います。


■草津白根山の火口湖「湯釜」火山性地震200回超「傾斜計の動きが反転」


群馬県草津町の草津白根山では、火口湖の湯釜付近を震源とする火山性地震が相次いでおり、22日の発生回数は200回を超えた。気象庁はきのう、噴火警戒レベルを2に引き上げ、火口から約1キロ範囲への立ち入りを禁止した。

 今年1月に噴火した本白根山から約2.5キロに位置する湯釜は、21日夜以降、火山性地震が相次ぎ、21日の発生回数は7回だったのが、きのう22日は209回、きょうは午後3時までに67回発生している。

 監視カメラの画像では、湯釜火口北側の噴気や地表の高温域に大きな変化は見られない。しかし火口の南西側ではここ数日、地面の傾きを測定する傾斜計で、南北方向が上がり、東西方向に下がる変化がとらえられていたものの、22日正午ごろからは、その動きが反転したという。 

 気象庁は、湯釜付近では引き続き火山活動が高まっており、今後、火口から約1キロ範囲では噴火が発生するおそれがあるとして立ち入りを禁止している。

 草津白根山は、西側に白根山、逢之峰、本白根山が並び、白根山の尾根には湯釜や涸釜(かれがま)といった火口湖が3つある。これまでに観測された噴火の多くは白根山周辺で起こり、1982年〜1983年にかけては、湯釜や涸釜で小規模噴火が相次いだ。東日本大震災以降は、湯釜の北で地震活動が活発化している。

日中両国の「雪解け」?

米国が突然、保護主義に舵を切ったために世界が混乱していますが、おかげで(?)中国が自由貿易を強烈に提唱して、日本にすり寄ってくるという副産物(?)が出てきています。

一石で三鳥も四鳥も得るのが神様の知恵だといいますが、このところの東アジアでは不思議な玉突きみたいなことが起きています。北朝鮮が核の放棄に言及し、中国が西側陣営の一員みたいなことを言い始め、気づいたら日中両国が急接近しています。

北朝鮮も中国も油断ならないところがあり、中国は経済で仲良くしても軍事的に挑発してくるようなことをしますから、手放しで喜んでいいのかわかりませんが、それにしても目の前で鮮やかに世界情勢が転回しつつあります。

まもなくゴールデンウィーク神業でもあります。東アジアをはじめ世界の人々が平和で繁栄した暮らしを楽しみ続けることができるよう、今後とも祈り続けたいと思います。



■日中経済対話 思惑一致 経済界、雪解け歓迎

日本と中国が8年ぶりに「日中ハイレベル経済対話」を再開したことで、日中間の経済協力は新たな局面に入った。日本政府が2012年に沖縄県・尖閣諸島を国有化して以降、政府間の関係が冷え込んだことが、民間企業のビジネス戦略の障害となっていた面もあるからだ。日中の経済界からは政治の“雪解け”を歓迎する声が上がっている。

 中国の経済圏は拡大を続けており、習近平国家主席が注力する経済圏構想「一帯一路」はその勢いを象徴する。同構想に基づく経済協力などを呼び水に、新興国を取り込み、欧州やアフリカ諸国へも着々と外交、経済両面での影響力を広げている。中国は今回の経済対話再開をテコにアジアでのインフラ整備などに日本を引き込み、「一帯一路」の求心力を高めたい考え。そうなれば、世界経済における中国の地位向上や主導権強化にもつながるからだ。

 一方、日本は中国のアジア経済覇権の確立阻止も念頭に、米国や豪州、インドなどを巻き込んだ「自由で開かれたインド太平洋戦略」を掲げる。「質の高いインフラ」を輸出し、アジアなどで日本の影響力を維持する道を探ってきた。

 だが、トランプ米政権が「米国第一主義」の姿勢を鮮明にする中、対中経済包囲網は思ったように機能していない。人口減少も背景に経済力を低下させている日本が自力で経済拡大を続ける中国に真正面から対抗するのは難しく、アジアの成長促進につながるインフラ整備では、中国と「組めるところは組む」(経済産業省幹部)現実的な対応が必要になっていた。米国との経済摩擦の激化に見舞われている中国側には、反保護主義で日本と連携したい思惑もあり、経済対話の再開となった。

 対話再開について、日本の経済界は「今の中国の世界経済への影響力は8年前と比べものにならないほど強大。政府間で対話できるようになったのは(経済協力拡大への)前向きな一歩」(財界関係者)などと歓迎する声が多い。中国が国策として進める電気自動車へのシフトが日本の主要産業に大きな影響を与え始めており「政府間でしっかりコミュニケーションしてほしい」(大手メーカー)と環境規制などの調整に期待する声もある。

 ただ、日系自動車大手には、中国での生産や販売面で現地企業とすでに提携関係を築いている企業も多い。このため経済対話が凍結された8年間も「中国のビジネスで特に困ったことはなかった」(自動車大手幹部)との冷めた見方もある。米中摩擦の激化を踏まえ、日中の接近が「米国との関係を悪くしないか心配」(別の自動車大手幹部)との声もあり、日本政府は中国との経済協力の距離感の取り方に腐心させられそうだ。

中東情勢は混迷模様ですが、、、。

先週末の米英仏のシリア攻撃の余波が続き、中東がまた混迷模様になっています。

ただ、今日までのところ、関係国、周辺国の反応はまちまちであり、即座に大きな戦争に発展する展開にはまだなっていません。米英仏の攻撃は一回に限られそうですし、ロシアやイランの対応もまだまだ慎重です。何より他の中東諸国がバラバラのまま、とりあえず様子見の状況と言ってよいようです。

無辜の民が殺され、外国が介入してきてまたさらに犠牲者が出る、、、というあまりに悲惨な連鎖が続くシリアです。とにもかくにも内戦も戦争も全てきれいに収束して欲しいと祈りたいと思います。

どうか一日も早くミロクの世がやってきて、世界に平和が、世界中に愛が満ちあふれる時代がやってきますように。



■「全面支持」「政治解決を」 中東諸国、割れる反応

米英仏の対シリア軍事攻撃では、中東の主な国々がさまざまな反応を示した。サウジアラビアやトルコが支持する姿勢を打ち出したのに対し、イラクやエジプトなどは懸念を表明した。米国との親密さや国内の事情、周辺国に対する思惑などが浮き彫りになっている。

トルコは「歓迎」

 トルコは「作戦は適切な反応だった」と歓迎の意を示し、「アサド政権は専制政治を行っている」と指摘した。

 トルコはシリア北西部に部隊を派遣しているが、その目的は、アサド政権維持を図るロシアやイランと違い、少数民族クルド人の勢力をそぐことにある。

 一方でロシアやイランとともにシリア和平主導を目指す立場でもある。今回のシリア攻撃では、米軍などが駐留する自国のインジルリク空軍基地は使われなかったとも言明し、ロシアなどへの配慮もにじませた。

 サウジ外務省は軍事攻撃に「全面的な支持」を表明。中東の盟主の座を目指し、次期国王と目されるムハンマド・ビン・サルマン皇太子と、トランプ米政権との距離の近さが表れた。

 同じ米国の同盟国イスラエルのネタニヤフ首相も、「(シリアへの)関与が言葉だけではないことを示した」と攻撃を称賛し、「イランや関連組織に前線基地を提供したことがシリアを危機にさらす」とアサド政権を警告した。

カタールも攻撃支持を表明した。同国のウデイド空軍基地は米軍の重要拠点だが、攻撃に使用されたかは確認されていない。ただ、シリアは米戦闘機の出撃に使われたとし、間接的に攻撃を支援したのは「恥ずべきことだ」と非難している。イランとの接近などを理由にサウジなどが断交して10カ月となるカタールの難しい立場がうかがえる。

イラクは「危険」

 これらに対し、イラクは「とても危険な展開だ」と懸念を示した。同国では昨年、イスラム教スンニ派過激組織「イスラム国」(IS)がほぼ壊滅し、復興に向けた国内安定が急務だ。隣国シリアでの不安定要因を危惧する心理が見える。

 エジプトは「軍事行動の拡大はシリア国民にとってマイナスだ」と表明、ヨルダンも「政治的解決がシリア安定のただ一つの道だ」とくぎを刺した。両国はイスラエルと平和条約を結んでおり、対米関係も悪くない。にもかかわらずこうした反応が出るのは、それぞれが抱える事情がある。

 エジプトは分断状態のパレスチナの和解を主導するなど地域での発言力を取り戻す狙いがあり、米欧の介入策を嫌うアラブ世論を意識した可能性がある。一方、シリア南部と国境を接するヨルダンは大量のシリア難民を受け入れており、シリアでの緊張の高まりを歓迎できないのが実情だ。

 「支持」と「懸念」が入り乱れる中東諸国の反応は、米英仏の軍事攻撃という重大な局面にもかかわらず、地域の問題に主体的に対処できない実態を映し出している。

トカラ列島近海で連続地震。

わくわくするようなイベントが続いてて幸せというほかのない毎日ですが、ちょっと気になるニュースもありました。

トカラ列島近海で小さな地震が連続しているようです。南海トラフほど話題にはなりませんが、このあたりにある琉球海溝もまた大変な地震エネルギーが溜まる場所であり、歴史上、地震や津波で大きな被害が出てきたところです。

大地が鳴動し、ご神力が発揮されるのはいいのですが、それによって一切の悲劇が起きないよう、祈り続けたいと思います。


■昨夜からトカラ列島近海で地震あいつぐ 18回 十島村で震度3

南西諸島のトカラ列島近海では、15日夜からけさにかけてマグニチュード(M)3前後の地震が相次いで発生しており、体に感じる震度1以上の地震は18回にのぼっている。これらの地震による津波の心配はないが、気象庁が今後の地震活動に対して注意するよう呼びかけている。

 気象庁によると、鹿児島県のトカラ列島近海では昨夜7時47分ごろにM2.7の地震が発生。その後も断続的に震源が同じ地震が発生し、きょう午前3時35分に発生した推定M3.6の地震では、鹿児島県十島村(としまむら)で最大震度3の揺れを観測するなど、午前5時12分までに計18回の地震があった。いずれの地震も震源の深さは約10キロで、津波は発生していない。

 九州から台湾にかけては、フィリピン海プレートがユーラシアプレートに沈み込む南海トラフの延長にあたる「南西諸島海溝(琉球海溝)」と呼ばれている。

 巨大地震が繰り返し起きてきた南海トラフと比べて、南西諸島海溝の研究は遅れているが、1771年の八重山津波では、M7.4の地震によって石垣島から宮古島一帯を20メートル以上の巨大津波が襲い、1万人以上が犠牲になっている。

 1923年以降の活動を見ると、十島村小宝島と宝島付近では、M5以上の地震もときどき発生していて、2000年10月には1カ月間でM5.9(最大震度5強)を最大とする震度1以上の地震が46回観測されている。このときは落石や水道管の破損、小中学校の校舎壁面に亀裂が入るなどの被害が報告された。

数百年分のレアアース。

南鳥島のレアアースが世界需要の数百年分もあり、効率よく回収する技術も確立したという発表がありました。

レアアースはハイテク産業等にとって生命線といえる重要な戦略物資です。これまで、中国が世界の供給の大半を担っていたため、中国との関係次第で供給が途絶する恐れがあり、実際、尖閣海域に中国船が不法侵入してきた時などは中国はこれを脅しとして使ってきました。

それが一転して大逆転。今度は日本のほうが資源大国です。まるで地中から宝が湧き出すような話で、神様からの「黄金盤振る舞い」ですね。

いろいろなことがあって内外とも大変ですが、どうか国運が益々、弥栄え、人々が幸せになりますよう。


■南鳥島のレアアース、世界需要の数百年分

早稲田大学の高谷雄太郎講師と東京大学の加藤泰浩教授らの研究チームは、日本の最東端にある南鳥島(東京都)周辺の海底下にあるレアアース(希土類)の資源量が世界の消費量の数百年分に相当する1600万トン超に達することを明らかにした。詳細な資源量を明らかにしたのは初めて。レアアースを効率よく回収する技術も確立した。政府や民間企業と協力して採掘を検討する。

レアアースはハイブリッド車や電気自動車、風力発電機などの強力な磁石、発光ダイオード(LED)の蛍光材料といった多くの最先端技術に使われる。だが、中国への依存度が高いのが問題視されてきた。日本の排他的経済水域(EEZ)に眠る資源を取り出すことができれば資源小国から脱却できる可能性がある。

 研究チームは、南鳥島の南方にある約2500平方キロメートルの海域で海底のサンプルを25カ所で採集し、レアアースの濃度を分析した。その結果、ハイブリッド車などの強力な磁石に使うジスプロシウムは世界需要の730年分、レーザーなどに使うイットリウムは780年分に相当した。

研究チームはまたレアアースを効率的に回収する技術も確立した。レアアースを高い濃度で含む生物の歯や骨を構成するリン酸カルシウムに着目。遠心力を使って分離したところ、濃度は2.6倍に高められた。これは中国の陸上にある鉱床の20倍に相当する濃度だ。

 東大の加藤教授は「経済性が大幅に向上したことで、レアアースの資源開発の実現が視野に入ってきた」と強調する。

 レアアースを巡っては、日本は大部分を中国からの輸入に依存する。中国は全世界の生産量の約9割を握るため、価格の高騰や供給が不安定になる事態が発生してきた。

 一方、東大の加藤教授らは2012年に南鳥島周辺でレアアースを大量に含む可能性が高い泥を発見。14年には三井海洋開発、トヨタ自動車などと「レアアース泥開発推進コンソーシアム」を設立し、回収技術の開発に取り組んできた。

 研究成果は英科学誌サイエンティフィック・リポーツ(電子版)に10日掲載された。

霧島の火山活動。

霧島の新燃岳は今なお爆発的な噴火を続けていますが、硫黄山も噴気が確認され、拡大しているそうです。

火山噴火は神威発動の証といいますし、人的な被害は報道されていませんが、火山活動が一向に収まらないのは地元の方々にとっては困ったことです。すでに風評被害が地元経済を直撃しているそうです。ゴールデンウィークの観光シーズンではたくさんの人々が宮崎県を訪れますよう。

日本中にヤバい火山が他にもいくつもあります。証は結構なことですし、火山噴火で日本の領土が増えたりもしますが、とにもかくにも一切の人的、物的な被害が出ませんようにとお祈りを続けたいと思います。


■「影響ないのに…」風評被害に悩む温泉街 宿泊キャンセル相次ぐ 新燃岳爆発的噴火1ヵ月

■霧島連山・硫黄山で噴気拡大 鹿児島地方気象台、警戒呼び掛け

■新燃岳 一時的に噴煙5000メートル



地球温暖化は現在進行形の災厄。

昨年一年間に多発した災害による損失は34兆円に達したそうです。国連はこれらを地球温暖化によるものだとしています。

34兆円といえば中小規模の国のGDPがまるごと吹き飛ぶレベルです。あの東日本大震の被害総額は約17兆円と(2011年の試算)とされましたが、東日本大震災級の災厄が2つぶん、主に「人災」として発生していることになります。

また、居住地を追われる人も数千万人にのぼるということですが、かなりの大戦争に匹敵する生活の破壊が、毎年、ずっと発生し続けていることになります。

地球温暖化はすでに現在進行中の災厄です。これまで積み上がった被害を総計すると凄まじいものになるはずですが、恐ろしいのはこれから加速度的に被害が増えていき、積み上がる恐れがあることです。

ここから経済的な被害や難民化する人の数の桁が上がれば、世界大戦級の大災厄となり、これまで同様の文明生活を維持することができるかどうかも怪しくなりかねません。私たちは今、そういう危ない局面にさしかかっているわけです。

こういう危急存亡の危機にあるからこそ、この神仕組が降ろされ、救済の道が出されているわけですし、深見先生が世界のトップリーダー達に大きな影響を与える働きをなさっているのだと思います。

ひとつひとつのことに大きな意義と意味があることを痛感して、これからもご神業をお支えしていきたいと思います。


■災害多発で34兆円損失 17年、温暖化原因と国連

【ジュネーブ=共同】世界気象機関(WMO)は22日、2017年は地球温暖化の進行に伴って世界各地で気象災害が多発し、経済損失は過去最高の計3200億ドル(約34兆円)になったとの試算を公表した。米国やカリブ海諸国を襲った大型ハリケーンの被害は特に深刻で、カリブ海の島国ドミニカは国内総生産(GDP)の224%(約13億ドル)の損失を被ったとした。

 WMOは17年の世界の平均気温は産業革命前と比べて1.1度上昇し、15年から3年連続の高温となったと指摘。海水面の上昇や海氷面積の減少、海水の酸性化にもつながり、ハリケーンや洪水などの気象災害を引き起こしている。

 こうした災害は大きな経済損失をもたらし、17年に米国などを襲った大型ハリケーン「ハービー」「イルマ」「マリア」は米に推定2650億ドルの損失を与えたという。

 また、16年には気象災害により世界で2350万人が居住地を離れ、避難民になったと強調。アフリカ・ソマリアでは16年11月~17年12月、干ばつにより89万2千人の避難民が出たとした。

 WMOは、18年も北極で異例の高温を観測していると指摘。欧州などは寒波に、オーストラリアやアルゼンチンは熱波に見舞われるなど「異常気象による被害が続いている」としている。〔共同〕

米中貿易戦争が「開戦」。

いやはや大変なことになりました。

米国が中国に強烈な関税政策を発表し、即日のうちに中国が猛然と反撃を開始しました。貿易戦争が開戦してしまったようです。懸念されたことではありますが、まさかここまでやるとは・・・。

日本にとってはもうひとつ大きな衝撃がありました。同盟国のなかで日本のみが「除外」されず、中国と同様に貿易戦争の標的となりそうなことです。

世界情勢の雲行きが本当に怪しくなってきたのをみて、伊吹山神業で深見先生がおっしゃっていたことなどがよくわかるような気がします。深見先生のご活躍は本当に世界大ですが、やはりどんなご神業も先々の情勢を読み、布石が打たれていたのでしょう。

いずれにせよ、日本にとっても世界にとっても大きな危機といえます。世界情勢がおかしい方向にいかないよう、日本が再び繁栄のレールに乗れるように祈り続けたいと思います。



■米、中国製品5.3兆円に知財制裁関税-中国大使「貿易戦争恐れず」

■トランプ関税に中国が反撃、相互関税計画発表-貿易戦争「開戦」

南北首脳会談、電撃合意。

神事中ですが、、、というより、やはり神事中だから重大ニュースが続出するのでしょうか。

北朝鮮の金政権と韓国の文政権が「南北首脳会談」で電撃合意しました。平昌オリンピック、パラリンピックの終了後、米軍の先制攻撃があるという観測報道が相次いでいるときだけに、かなりのサプライズといえます。

このまま東アジアに平和が訪れることを切に祈りますが、情勢は激しく動いていて、どうなるか予断を許さないようです。本当に平和になるならいいのですが、単なる時間稼ぎなら将来の災いが大きくなりかねません。

油断せず、引き続き平和への祈りを続けたいと思います。


■南北首脳会談“電撃合意”、1時間でほぼ全ての合意内容固まる

北朝鮮が非核化の意志を示し、南北首脳会談の開催で合意したことで、北朝鮮情勢は新たな局面に入りました。ソウルから報告です。

 韓国内では電撃的といえる北朝鮮との合意を評価する声が広がっています。韓国メディアは、「期待を超えた破格的な合意だ」などと報じ、非核化に向けた米朝対話に期待する論調が目立っています。保守系の野党も「発表された合意のとおりなら歓迎するに値する」と評価する一方で、「また北朝鮮にだまされてはならない」と浮き足立つ文(ムン)政権にクギを刺しています。

 「軍事的緊張が最も高い場所で朝鮮半島の平和を目指す首脳会談が開かれるのは、朝鮮半島だけでなく全世界的に意味があると考えます」(韓国統一省)

 韓国統一省は、4月末に板門店(パンムンジョム)で開催することが決まった南北首脳会談の準備を急ぐとしています。こうしたなか、金正恩(キム・ジョンウン)党委員長と特使団の会談時の状況も明らかになってきました。

 大統領府関係者によりますと、午後6時から4時間あまりの面会のうち、晩餐会の前に行ったわずか1時間ほどの会談の場で、ほぼすべての合意内容が固まったということです。また、特使団は金党委員長の外交スタイルについて、「率直で大胆だ」と印象を語っているということです。

 特使団を率いた鄭義溶(チョン・ウィヨン)国家安保室長は8日、アメリカに出発し、トランプ政権に訪朝結果を説明する予定です。

霧島、新燃岳が爆発的噴火。

引き続き神事中ですが、、、というより神事中だからでしょうか。

霧島の新燃岳が爆発的な噴火をしました。先日のような小規模噴火ではなく、2011年以来の7年ぶりの大噴火です。すでに航空便などの交通機関も大いに影響を受けているようです。

深見先生がおっしゃった通り、日本中が鳴動しているようで戦慄するばかりです。さらに祈りを極めなければ、と心から思います。

もちろん、地元の方々や観光客に実害が出たら大変なことですので、一切、被害がでないようにとも祈り続けたいと思います。新燃岳以外にもヤバい火山も多いです。それらの火山のこともあわせて、しっかりとお祈りしたいと思います。また、一人でも多くの九頭龍師が増え、こうした自然災害の被害をゼロにおさえることができるといいなと、心から思います。



■新燃岳、7年ぶり爆発 鹿児島空港欠航相次ぐ

霧島連山の新燃岳は6日午後2時27分から同3時9分にかけて、爆発的噴火(爆発)を3回観測した。新燃岳の爆発は2011年3月1日以来、7年ぶり。
 鹿児島地方気象台によると、噴煙の高さは最高で2300メートルに達した。火口の外に飛散する大きな噴石は確認されていない。
 新燃岳では1日から噴火が継続しており、6日は霧島市方面に降灰があった。降灰の影響で、午後3時現在、鹿児島空港発着の少なくとも44便が欠航した。