東アジアを揺さぶるのは、誰だ?

これは怖いニュース。

北朝鮮が、ノドンに搭載可能な核弾頭を持ってるというもの。

ノドンといえば、ほとんど「対日本攻撃ミサイル」です。これなら、何発も同時に撃てます。
PAC3やイージス艦隊をいくら増強しても、何発か撃ち漏らすでしょうから、相当な被害が出ます。

ただ、この時期にこんな情報が出てくる意図がわかりません。時事通信の記事だけでは、詳しい背景がわからないのですが、どうみても、米当局からの意図的なリークです。

北朝鮮が核の小型化に成功するかどうかで、東アジアの安全保障環境は一変します。
据え置きの核爆弾は、兵器ではないからです。運搬できなければ意味がない。
しかし、中距離ミサイルに搭載できるとなると、周辺国は死命を制せられたのと同義です。
相当の対抗手段がないと、国家存亡の危機に立たされます。

では、どういう対抗手段があるかというと、まず、ミサイル防衛システム(MD)の構築。
ただし、その威力は限定的です。同時多数で発射される中距離ミサイルを、すべて撃墜することは、どんなに技術が向上しても、ほぼ不可能です。
しかし、そんなものでも、少なく見積もって、3兆円の追加支出が必要になるでしょう。これはアメリカから買うしかない。

次の手段は、核武装。はっきりいって、本当の抑止を考えるのなら、これしかありません。
冷戦期の核戦略ですが、今も生きてます。即応可能な核兵器システムを調達して、万が一攻撃された場合には、大規模反撃で相手を消滅に追い込める能力を示す必要があるのです。
おそらく、計空母4隻に加え、英国式の原子力潜水艦隊を装備することになるでしょうが、問題はその価格です。10兆円とも20兆円ともいわれますが、核実験など到底できない日本ですから、やはりアメリカに依存するしかありません。

アメリカとしては、米軍を東アジアから引き上げて、そのぶんの経費が浮くだけでなく、日本の足元を見てボロ儲けできるのです。ついでに、増大する中国の脅威に対して、日本を楯にできます。

「風が吹けば、桶屋がもうかる」ではないですが、北朝鮮の脅威を煽れば煽るほど、日本からアメリカに金が流れる構図です。これは偶然でしょうか?


もうひとつ、最近、南シナ海で、米中海軍が激突模様です。小競り合いが続いています。
外洋に進出したい中国と、それをおさえたい米国。

しかし、米国としては、あまり中国を追いつめることもできません。中国が、米国債の購入をストップしたり、売り浴びせにかかれば、米国経済は即日破綻するからです。なんとかして、中国を黙らせたいのですが、米国としては手がないのが現状です。

そんな折、北の核が浮上してきました。実は、北朝鮮のミサイルの半分は、北京に照準を合わせているといいます。現実的に考えて、北朝鮮を侵攻併合する可能性が高いのは、韓国ではなく、中国のほうです。体制の保証や、援助の引き出しのためにも、「血の情誼」で結ばれた同盟国の中国に刃を向ける必要があるのです。これが国際政治の現実です。

米国CIAと北中枢の奇妙な関係は、これまで何度も触れましたが、北朝鮮が暴れれば暴れるほど、中国も米国を無視できなくなるという構図があります。

これも偶然にしては、出来過ぎています。


闇組織の企みが次々と明らかになる中で、北朝鮮が奇妙な動きをしているのは、やはり何か深い意味があるのでしょう。



■北、核爆弾小型化に成功か=日本全土が射程のノドン-米韓当局
 【ソウル31日時事】

国際的な非政府組織(NGO)「国際危機グループ」(ICG)によると、北朝鮮がプルトニウムを使用した核爆弾の小型化に成功し、中距離弾道ミサイル「ノドン」(射程1300キロ)用の核弾頭を製造した可能性があると米韓情報当局が分析していることが31日、明らかになった。

 日本のほぼ全土を射程圏内に収めるノドンは、北朝鮮国内に多数実戦配備されており、日本にとっては直接的な脅威となる。 

 ICG関係者によれば、製造された核弾頭の個数は不明だが、弾頭は地下施設で保管されているとみられるという。(了)

(2009/03/31-13:14)

ハシゴ外された?

もうひとつアメリカのネタ。

勇ましいヒラリー国務長官とは裏腹に、ゲーツ国防長官は北のミサイル迎撃計画はないと発言しました。

伝統的に、国務省と国防総省の見解が食い違うことはしょっちゅうですが、このメッセージは重大です。北朝鮮にある種のシグナルを与えることになります。

いったいゲーツは何を狙っているのか?

CIA出身の彼は、ブッシュ政権からの留任。すなわち、あの闇組織との関係が取り沙汰される人物です。というより、そのものというべきか。

また、CIAは北の中枢にも太いパイプを持ち、裏でつながっているといいます。

やはり、今回のミサイル騒動の裏には、何か隠れた事情がありそうです。

そもそも、イージス艦と,コブラホールを派遣し、F22やB2の部隊を展開しながら、「迎撃計画はない」というのは不可解です。

無視することで、北朝鮮の意図をくじこうとしているのか、日本を前面に出すことで、火中の栗を拾わせる心づもりなのか。

麻生政権があれほど強気に迎撃を主張するのは、当然、米政府と連携をとってのことでしょうが、米国が迎撃しないとなれば、日本のみが北と全面対峙することになります(韓国はすでに脱落模様)。

はたして撃つのか、撃たないのか、ギリギリになるまでわかりませんが、この一発は、もしからしたら、東アジアの国際情勢を一変させるインパクトを持つかもしれませんね。


■米国、北朝鮮のミサイル迎撃計画なし=米国防長官
2009年 03月 30日 09:35  [ワシントン 29日 ロイター] 

ゲーツ米国防長官は29日、北朝鮮が大陸間弾道ミサイル(ICBM)開発のためとみられるミサイル発射実験を行った場合、米国がこれを打ち落とす計画は現時点でないことを明らかにした。

 北朝鮮は4月4─8日に通信衛星を打ち上げると発表しているが、周辺国はこれを長距離ミサイル「テポドン2」の発射実験と考えている。また、ミサイルはすでに発射台に設置されたとみられている。

 ゲーツ長官はテレビ番組「フォックス・ニュース・サンデー」で北朝鮮がミサイルを発射した場合にこれを打ち落とすかとの問いに対し「われわれは何も準備していない」と答えた。

 また「ハワイに向かう異常なミサイルが確認された場合は迎撃を検討する可能性があるが、現時点ではそのような行動計画は何もない」と述べた。

 長官は、国防総省は北朝鮮がミサイルに弾頭を搭載する能力、あるいはミサイルを米国西海岸に到達させる能力を保有するとは考えていないとした。ただ、こうした能力を持つことが北朝鮮の長期目標だとの認識を示した。

 また、北朝鮮やイランを核計画に関する交渉のテーブルに連れ戻すには、外交努力よりも経済制裁のほうが効果があるとも述べた。

「責任」を認めました。

シアトル神業から5年。

そのときの予言どおり、米国が変化しました。

地球温暖化対策に最も不熱心だった国家が、最も熱心な国家に変貌したのです。

もちろん、オバマ政権の誕生によるものです。

オバマは、地球温暖化対策での技術革新や雇用創出を、不況脱出の切り札に据えており、もはや最重要国策となっています。

そえばかりではなく、これまで、米国こそが温暖化の元凶だった事実を認め、「特有の責任がある」とまで発言しました。

変われば変わるもんですね。

それにしても、神事から5年で、予言どおりぴったりの、大きな変化です。

いやはや、神力ってすごいものですね。


■米国、気候関連の新たな国連条約実現に向け尽力へ=特使

2009年 03月 30日 11:51


米国のオバマ政権は29日、新たな国連の気候関連条約を目指すと表明、実現にはすべての国の支援が必要と訴えた。

 米国のトッド・スターン気候変動問題担当特使は、12月にコペンハーゲンで行われる第15回国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP15)に向け、29日から4月8日にかけて当地で行われる国連作業部会の開幕に当たり「米国は、精力的かつ完全な形でこの問題に取り組んでいく」と述べた。

 同特使は記者会見で「しかし、これはわれわれすべての協力によらなければ実現しない。米国が魔法の杖をもっているわけではない」と述べた。

 ただ、米国には歴史的な温暖化効果ガス排出国として「特有の責任」があるとも述べた。


中露、勝負に出る!?

ちょっと前の話題ですが、中国の「ドル揺さぶり」が、巨大なインパクトを巻き起こしてます。

「基軸通貨としてのドル」に疑問を呈したのです。

うかつにも、ガイトナー財務長官が容認ともとれる発言をしたことから、ドルは急落。
オバマ大統領自らが、決然たる態度で、ドル信認維持の強い意志を示す羽目になりました。
(どうも、ガイトナーという人は間抜けな失敗が続いてます。今やオバマ政権のアキレス腱ですね)

ドルが基軸通貨から陥落する瞬間に、アメリカの時代は終わります。

21世紀の覇権国を狙う中国は、計画を前倒しして、アメリカの追い落としをはかり始めたのでしょう。
ついに、空母建造計画も発表し、存在感を強めつつあります。

もちろん、中国の動きにはロシアも連動しています。

ルーブルを基軸通貨のひとつに格上げするのは、ロシアの悲願です。
経済危機もなんのその。大軍拡にひた走るロシアは、アメリカへの挑戦を隠そうとはしません。


ともあれ、「ドルをどうするか?」という根本的な問題が、4月2日からの金融サミットの、隠れた焦点になりつつあります。

いかに今、すごい歴史の転回点にいるのか、まざまざと実感します。


■中国中央銀総裁「ドル限界論」 金融サミット揺さぶり?
2009年3月28日6時16分 朝日新聞

 【北京=琴寄辰男】基軸通貨として米ドルには限界がある――。中国人民銀行(中央銀行)の周小川総裁が、こんな趣旨の論文を発表し、波紋が広がっている。中国の外貨準備は約2兆ドル(約197兆円)で、米国債保有高とともに世界一。来月初めのG20金融サミットや米中首脳会談を前に米国に揺さぶりをかけているようだ。

 周総裁の論文は、23日に人民銀のホームページで発表された。「金融危機の拡大は、現行の国際通貨システムの欠陥の表れ」と強調したうえで、基軸通貨を発行する国家は、国内経済の安定と基軸通貨への国際的な需要を満たすという矛盾した目標を同時に抱えると分析。「世界に流動性を供給すると同時に、通貨価値の安定を確保することはできない」と述べ、名指しは避けつつも基軸通貨としての米ドルの限界を指摘した。

 その上で米ドル、ユーロ、円、英ポンドの通貨バスケットで算出される国際通貨基金(IMF)の特別引き出し権(SDR)の使用範囲を拡大し、基軸通貨として活用していくことを提案した。大型景気対策で財政赤字を拡大させる米国にくぎを刺す狙いがあるとみられる。

 一方、米国のオバマ大統領は24日の記者会見で、新たな基軸通貨について「必要とは思わない」と発言。ガイトナー米財務長官も25日、「ドルは支配的な準備通貨」と述べ、中国の「ドル限界論」に反論した。ただ、ガイトナー長官がSDRの使用範囲拡大の提案に「極めてオープン」と述べたため、ニューヨーク外国為替市場では米国側が提案に理解を示したと受け取られ、ドルが急落する局面があった。市場がドルの信認に神経質になっていることをうかがわせた。

日本の大躍進、大繁栄が迫る・・・2

現代では、豊かな国家には、いくつかのモデルがあります。

通商貿易国家、ハイテク産業国家、金融国家、エネルギー資源国家、観光国家などです。

そして、日本は、近い将来に、これら全部を満たす可能性があるのです。


通商貿易国家、ハイテク産業国家については、もう言うまでもないでしょう。日本の代名詞のようなものです。

しかし、日本の凄みは、それだけではありません。たとえば、韓国や東南アジアの国々も、ハイテク産業を主柱にした、貿易立国のモデルに分類されます。しかし、世界の成長センターである東アジアの貿易立国は、例外なく、日本の支援なくしては、産業が成り立ちません。深く日本に依存しているのです。

そのため、韓国などは、稼いでも稼いでも利益のほとんどを日本に支払う必要があり、「粗利」にあたる純輸出は総輸出額の1%程度という苦しい状況です。そのぶん、日本が潤っているのです。つまり、ただ寝てるだけで、周辺国が日本のために稼いでくれています。日本はその域に、達しつつあるのです。


また、金融国家という点でも、日本は突出した国家になりつつあります。

世界の金融バブルがはじけた今、金融面でも日本の独り勝ち状態が続いています。世界最大の純債権国である日本は、世界最大の金利収入が、寝てても継続的に入ってきてます。そしてそれはますます増えるばかりなのです。

これまでは、これがちっとも目立ちませんでした。「金融工学」などという怪しげなバブルマネーが世界を席巻し、日本のように堅実な金利収入で稼ぐ金融モデルはバカにされてたのです。濡れ手に粟のボロ儲けを続けたイギリスから「Japain(Japanとpainを組み合わせた悪質な造語)」と揶揄されたのは、そのためです。

しかし、結局、日本のほうが正しかった。金融バブルがはじけて、これまであぶく銭を稼いできた国々は今、青色吐息です。ここが重要な点ですが、彼らがゲームのように続けてきた投機の大部分は、日本から借りたマネーでなされたものです。派手にバクチをして負けたうえに、借りた金をどう日本に返そうかと青くなっているのです。


エネルギー資源国家という点については、前の投稿で述べたとおりです。技術革新と、新資源の利用で、10年もしないうちに、世界最大のエネルギー大国に踊りでる可能性があります。

また、勃興するアジア太平洋地域の人々が、経済力をつけつつありますが、彼らの憧れの旅行地の筆頭は日本です。思えばこの10年、本当にアジアからの旅行者が増えましたね。「観光立国日本」と呼ばれる日も、そう遠くないでしょう。


このように、「豊かな国」とよばれる、あらゆる要素を日本は備えつつあります。

ひとつの時代で、こんな国はそうザラに出てきません。


おそらく、史上もっとも豊かだった国家は、第2次世界大戦直後のアメリカでしょう。世界のGNPの半分を占め、全世界の金の7割を保有していました。そのときのアメリカは、確かにすべての産業が絶頂でした。

そして、歯車がかちりとあえば、近未来の日本は全盛期のアメリカを上回る可能性もあります。



これら重要なことを、マスコミは一切報道しません。短期のGDP伸び率だとか、メリットもデメリットもある円高の負の側面だけとか、ネガティブな指標だけ切り取って、不景気をあおっています。

政府の財政赤字をうんぬんするのはいいのですが、その97%以上が日本国民からのファイナンスであることは、ほとんど報道されません。しかも、累積赤字額の半分になんなんとする政府資産があることもほぼスルー。相殺すれば、日本政府の借金割合など、たいした金額になりません(対GDP比で先進国平均をやや上回る程度。全然問題ない)。

外国に借金のない、日本政府が破綻するはずなど、絶対にないのです。赤字でつぶれそうなのではなく、本来なら氷りついて眠っているだけの国内資産を、政府が流動化させて、ぐるぐると回しているだけなのです。この何が問題なのか、きちんとした説明を読んだことがありません。
「経済記者さんは、経済学の教科書を読んだことあるのかな?」とかねがね疑問に思っていましたが、知り合いの記者に聞いてみたところ、やっぱりあんまり読んでないそうです。国際関係の記事や評論もそうですが、勉強しないで大袈裟なことを書く人って、いったい何なんでしょうか。


ともあれ、日本は、すごい国になろうとしてます。

これだけの大変動期ですから、一部の産業や労働者は、激しい痛みを強いられているのは事実です。

しかし、その一方で、それらをはるかの上回る大躍進の芽も、あちこちで出ているのです。


夜の闇は、夜明けの直前が一番暗いといいます。

暗黒予言に惑わされるなかれ。

未来は前途洋洋、バラ色です。


・・・そう、信じて、しっかり祈りをささげたいと思います。

日本の大躍進、大繁栄が迫る・・・ 1

空を見上げれば、テポドンが飛んでくるかどうか気になる今日このごろです。しかし、足元を見れば、日本の大躍進、大発展の音が聞こえてます。

そのひとつ。

来月から、日本近海に大量に眠る「燃える氷」メタンハイドレードの海洋掘削試験が始まります。

政府は2018年の商用化を目指しているとのこと。

これが実現し、採算ベースに乗れば、日本は世界最大規模の資源大国に躍り出ます。

なにしろ、国内で消費する全エネルギーが100年分以上あるのです。ロシア、サウジ、アメリカ、カナダなどを引き離す、凄まじいエネルギー大国になれるのです。

世界最強の産業国家が、世界最大のエネルギーを手にするのです。日本は、人類史上最も豊かな国家になる可能性がある。豊かさという点では、冗談ではなく、最盛期のアメリカ合衆国を上回るのも夢ではありません。

思えば、雲南神業のあと、「日本の領土が2倍になる」という神示が出たそのとおりに、近海の大陸棚などの海底が「領土」として繰りこまれました。

そして、そこに、これほどの「宝」が眠っていたのです。神のご計画の深淵さに驚きます。


そればかりではありません。

昨日、政府は日本版「グリーンニューディール」を発表。太陽エネルギーなどの利用で、200万人規模の雇用を生み出す計画を発表しました。

すごい計画です。この分野ですでに世界をリードする日本が、アメリカをも上回る人的、物的、知的資源を投入しようというのです。人類史を変えるほどの取り組みです。


実に今、日本はとんでもない国家に脱皮しようとしているのです。(つづく)



■ニッポンは資源大国だった「燃える氷」2018年度に商業化
2009/2/14

「ニッポンは資源国だった」――そんな夢のような話が現実に向けて動き始めた。使わなくなった携帯電話やパソコンから採れる「廃品回収」のことではない。海底深く眠る本格的な海洋資源だ。経済産業省がまとめた「海洋エネルギー・鉱物資源開発計画(案)」によると、次世代エネルギーとして期待され、日本近海に大量に埋蔵されているとされるメタンハイドレートを、2018年度までに商業化するという。

「燃える氷」と呼ばれるメタンと水が結びついた固体状の物質
資源産出国で台頭してきた「資源ナショナリズム」によって、日本はエネルギー・鉱物資源の安定供給に支障を来たす事態が予想されている。エネルギー資源に乏しい日本は、外交手段を使って資源産出国との関係強化に努めてきた。

資源不足の結果として、世界の最先端を行く省エネ技術を身につけてきたことはあるが、日本人は常に頭を痛めてきたのがエネルギー資源確保の問題だ。

ところが、ここ数年の調査結果で、日本はじつは「資源大国」の可能性がきわめて大きいことがわかった。その代表的な資源が「メタンハイドレート」だ。

メタンハイドレートは石油や石炭に代わる次世代エネルギーとして期待されていて、「燃える氷」と呼ばれている。メタンガスと水が結びついた固体状の物質で、1立方メートルのメタンハイドレートを解凍すると164立方メートルのメタンガスになる。全世界での埋蔵量は陸地で数十兆立方メートル、海域で数千兆立方メートル。じつに、天然ガスや石油の2倍以上といわれている。

日本にとっては、この資源が陸地ではなく、海底深くに埋もれているのがミソ。日本は国土こそ世界第60位(約38万平方キロメートル)と小さいが、約447万平方キロメートルと世界第6位の排他的経済水域(EEZ)と大陸棚の広さを誇っている。メタンハイドレートの場合、日本列島を取り囲むような形で、多量に埋蔵されているといわれる。さらに、石油や天然ガス、海底熱水鉱床などのエネルギー・鉱物資源の存在がすでに確認されているのだ。

4月からは日本国内で海洋試験を行う予定
経済産業省などが検討している「海洋エネルギー・鉱物資源開発計画(案)」は、2015年までにメタンハイドレートの陸地と海洋での産出試験を実施し、18年度までに商業化する開発工程を示している。

実際には、独立行政法人の石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)が2008年3月に、カナダの永久凍土の地下約1100メートルに存在するメタンハイドレート層からメタンガスを産出する試験に6日間連続で成功。実現に向けた「第一歩」を踏み出している。「減圧法」という生産手法によるもので、世界で初めてのことでもあった。

JOGMECは現在、カナダの実証実験で得たデータを解析中で、「物質がどのような状態で存在しているのか、また減圧法が海洋での産出にも適用できるか、などを検証しているところ」という。この4月からは第2フェーズに入り、日本国内で海洋試験(場所はまだ未定)を行う計画だ。「海洋での産出は気象条件などが陸地よりも厳しいので、技術面に加えて安全面なども検証していかなければならない」と話している。

民間でも、東京ガスや三菱重工、三井造船、新日本石油、日立製作所などが研究・開発に取り組んでいて、官民で熱が入ってきた。商業化には採算性などの問題もあるので、まだまだ曲折があるだろうが、長いことエネルギー資源に苦労していた日本が「資源大国」へ変貌する、そんな期待が膨らんでいる。

弾道ミサイル破壊措置命令

日本政府がミサイル迎撃の指令を出しました。

同時に、内閣は国民に対して、ミサイル情報への注意を呼びかけました。
当日は、ニュースに注意してくださいとのこと。

なんとも不気味な「準戦時ムード」です。
生きてるうちに、日本政府がこんな命令や警告を発するのを聞く日が来るとは・・・。


もっとも、たとえ弾道ミサイルを撃ち込まれても、それほどの危険はないでしょう。
弾頭が通常爆弾なら、せいぜいビルを数軒破壊する程度の力しかありません。
しかも、精度は限りなく低いので、標的にはまず当たらないでしょう。
(もちろん、当たれば人が死にますが・・・)

すでに、日本海には、日米あわせて5隻ものイージス艦が待機中です。
韓国も「イージス艦のようなもの」といわれる軍艦を展開中です(本物のイージス艦をフルスペックで装備する力は、韓国にはありません)。
それに加え、陸上ではPAC部隊が控えてますから、まず、高い確率で撃墜できるのではないでしょうか。

しかし、北朝鮮が指定した発射経路をあらためて見てみて、驚きました。

今度は、秋田、岩手の上空を飛ぶのだとか・・・。


岩手といえば、ちょうど、ワールドメイトの九頭龍師霊力チェックが行われている真っ最中です。

おやおやおや。

先日の岩木山での神事中には、青森、函館方面への発射をほのめかし、今回、岩手でご神業中には、その上空を飛ばすという。

つくづく、不思議なシンクロニシティです。


なんでもいいから、私たちの愛の祈りが極まるように、神様がサービスしておられるのでしょうか?




北、ミサイル設置

いよいよ北朝鮮がミサイルを設置しました。

燃料の注入には、数時間から数日かかると言われていますが、いったん入れればあとは撃つしかありません。入れっぱなしだと、金属腐食で壊れますし、抜いても使い物になりません。

北朝鮮情勢は、まもなく「ポイント・オブ・ノーリターン」に、さしかかるかもしれません。


とはいえ、このロケットは、現代の感覚では、到底、「兵器」と呼べるシロモノではありません。

先日も書いたように、設置に1か月もかかる兵器などあり得ない。露天の発射設備なんか、「見てください」、「攻撃してください」、と言っているのも同義。たとえ弾頭が核兵器だったとして、単発弾頭を単発で発射しても、容易に撃墜されるだけです。たとえ、敵地に着弾しても、小型原爆一発で戦力を失う国家はありませんから、その後の大規模な反撃を考えると、まったくペイしません。

もともと、液体燃料のミサイルなんて、第2次世界大戦時の話です。
本当の戦略兵器なら、数分以内に発射できる固形燃料ロケットで、デコイ(囮)を含む多弾頭のミサイルを、多数同時に発射する必要がありますが、テポドンはそんなレベルにはないのです。

日米両国が強気で応じているのも、理解できます。脅威ではないからです。むしろ、米当局はMDの予算確保と売り込みに好都合。
日本も迎撃に成功すれば、地域プレゼンスが向上しますし、麻生政権の支持率も上がります。願ったり叶ったりです。

北朝鮮としても、外交駆け引きとしての意味、対内統治の材料としての意味がすべてでしょう。

どうも、この不可解なドラマの奥には、もうひとつの裏がありそうです。

囁かれる米国民主党と北朝鮮とのパイプ、CIAと北の軍部とのつながりなどの陰謀論も、あながち嘘ではないかもしれません。


しかし、何がどう転ぶかわからないのが、国際関係。

とりわけ、軍事マターは偶発的要素に左右されることが多いし、北の統治機構内部に何か異変が起こっていれば、不測の事態はいつでもあり得ます。予断は許せません。
日米韓3国も、当初の「即時撃墜」から「破片迎撃」と「安保理付託」へと、少しづつ発言のトーンを落としているのは、逆に深刻さのあらわれです。偶発戦争に発展する可能性は依然として高い。

その場合、被害を受けるのは韓国です。さきほど、北の戦略兵器は脅威ではないといいましたが、韓国だけは通常兵器で攻撃されるからです。

韓国には、開戦後の数時間に、ソウルだけでも数十万発の砲弾が降り注ぎますので、多数の人命と国富が消滅します。経済危機に加えて、このダメージなら、韓国の発展は20年近く後退するでしょう。戦争に勝って、併合・統一となればもっと厄介です。世界一貧乏な同胞を、2400万人も支えるなんて、不可能です。

韓国政府は、いよいよ発射が近くなると、急に、腰が砕けてきました。



まったく、いつまでもいつまでも、半島のあの国には悩まされるものです。


しかし、ありがたいことに、現在、住吉神業が開催中です。住吉大神といえば、神風を吹かせて、三韓を征伐した神様です。


ぴったりのタイミングですね。


経済のよみがえりを祈る神事ですが、この神様がお出ましになる前に、あの国がうごめくというのも、すごいシンクロニシティです。

しっかりお祈りをさせていただきましょう。

なんだかんだいっても、日本には神様がおられるというのが、一番の安心材料だと思います。



■北朝鮮、テポドンを発射台に設置 

2009年3月26日1時24分

 米NBCテレビ(電子版)は米東部時間の25日午前(日本時間同日夜)、複数の米政府当局者の話として、北朝鮮が咸鏡北道(ハムギョンブクト)花台郡(ファデグン)舞水端里(ムスダンリ)の発射台に長距離弾道ミサイル「テポドン2」1基を設置した、と報じた。ミサイルは2段分が見えており、先端部は覆いがかけられているという。NBCは「ミサイルが数日で発射できる状態になった」との見方を示している。

 北朝鮮は、人工衛星「光明星2号」を運ぶロケット「銀河2号」を打ち上げる準備として国際民間航空機関(ICAO)など国際機構に対して、航空機と船舶の航行安全に必要な資料を通知。打ち上げの時期は来月4日から8日までとしている。日米両政府は、人工衛星運搬目的でも、ロケット発射は国連安全保障理事会決議に違反するとの立場をとっている。

株価急上昇

3月15日に熊野神事が終了してから、株価が急上昇しています。

今日は少し下げましたが、10日間トータルで1000円近い回復です。

昨年9月以来、何をしても下げっぱなしだったのに、ここに来てようやく一段落。

ほっ。

一番の理由は、米国のガイトナー財務長官が発表した「バッドバンク」の構想です。

これは、金融機関の不良資産を買い取る専門の銀行を作り、不良資産をそこに集中させようというもの。過去にも、いくつか成功例のあるアイデアです。


もっとも、今回ほど大規模な危機に対処できるかどうか、実現可能性は危ぶまれています。

なにしろ、不良債権の総額はいくらか、誰にもわかりません。最終的な買い取り額が1兆ドル程度で済むとは到底思われず、少なくとも4~5兆ドル、場合によってはそれ以上に膨らむともいわれてます。ひとつ間違えば、桁がひとつふたつ跳ね上がりかねない。そんなものをファイナンスするのは、誰にも不可能です。
また、買取価格も問題で、金融機関側は少しでも高く売り付けようとしますから、どういう交渉になるのか、そして、それが成立するのかどうかも危ぶまれているのです。

そのため、「一服している今のうちに売り抜けろ」という声すらあります。


それでも、支持率の急降下するオバマ政権としては、初めての有効打です。
一時的な安心感から、米国の株価が持ち直し、日本株もこれに連動して上昇中です。

暗闇の中に、はじめて射した光といえます。熊野で祈ったとおり、暗黒経済に光明と指針があらわれました。



そして今、住吉神業が開催されています。

神風と吹かす住吉の神です。黄金の波が、日本と世界に打ち寄せるかどうか。大事な勝負の局面です。


白刃の上を渡るような思いの世界経済ですが、希望の光は見えてきました。
今後、これらのドラマがどのように転じていき、神様がどのような結末を用意しておられるのかわかりませんが、神とともにある限り、絶対に未来はハッピーエンドだと信じて、祈り、努力を続けたいと思います。


■Q&Aバッドバンクとは
http://www.yomiuri.co.jp/atmoney/mnews/20090325-OYT8T00369.htm

アラスカの火山噴火

明るすぎる劇団東州の大阪公演があった日、今度はアラスカで火山が噴火したそうです。

これで、ジンクスは継続。

この劇団がお芝居をすると、環太平洋火山帯のどこかが反応するシンクロニシティが続いています。

不思議ですね。

なにしろ、劇団の最初の公演が鹿島で行われたとき、お芝居のその最中に、鹿島沖を震源とした地震がありました。そのとき、鹿島の会場にいたので、びっくりしたのを覚えています。そのとき以来、この不思議な現象は続いているそうです。

まったくおもしろいジンクスですが、お芝居はそれ以上に面白い。


劇団の今後の活躍が楽しみです。


アラスカの火山が噴火
2009.3.23 19:44

米アラスカ州アンカレジの南西約160キロにあるリダウト山が22日から23日にかけ、3回噴火した。

 噴煙は高度約15000メートルに達した。専門家によると、同山の噴火は約20年ぶり。

 専門家らによると、今のところ近隣の自治体で降灰は確認されていない。ここ数日間、同山周辺で火山性微動などの前兆が観測されていた。(共同)