環太平洋火山帯

また、南太平洋で大地震です。

今回は被害も大きく、津波まで発生しました。被災者の方々の安否が気遣われます。

それにしても、2004年に環太平洋火山帯を司る神様が発動されて以来、この地域で本当にたくさんの地震が発生しています。ちょっと昔まで、こんなにしばしばM8級の大地震がおきていた記憶などありません。

しかも、神事が盛り上がったとき、劇団が公演をしたときなどに、ぴたりと合わせるように大地震が起きるのです。不思議でなりません。

今回も、深見先生のオペラ公演のその日です。すごい偶然ですね。

とはいえ、被害が出ることは、痛ましいことです。被災地の一刻も早い復旧を願うとともに、いかなる理由によっても苦しんだり悲しんだりする人がいないように、祈りたいと思います。



■犠牲者増える、110人超 サモア近海のM8.0の地震
(CNN) 南太平洋のサモア諸島周辺で29日午前発生したマグニチュード(M)8.0の地震で、犠牲者数はサモアが84人、米領サモアが22人、トンガ7人となった。これら3カ国・地域の災害対策当局などがまとめた。このうち、少なくとも111人の死亡が確認された。

被災地の被害概容はまだ判明しておらず、救出作業が進むと共に死亡者がさらに増える恐れもある。行方不明者もいる。被災者数は明らかになっていない。

トンガでは通信手段が断絶、政府省庁、民家も崩壊、空港滑走路も被害を受け、救援機が着陸できない状態にある。米領サモアでも当初、同様の被害が報告されたが、政庁所在地パゴパゴの空港は使用可能だという。米国防総省は救援活動を

支援するためハワイ州の州兵の出動を発表した。

「東アジア共同体」と米国

「鳩山外交」に米国が真っ向から反対です。

首相が推進しようとする「東アジア共同体」に、米政府が強い反対を表明したそうです。

それはそうでしょう。日、米、中の3カ国は、世界1,2,3位の経済大国ですが、「日米」ー「中」という組み合わせから、「日中」-「米」という組み合わせに変われば、米国の地位は大いに揺るぎます。

しかも、現在のところ、米国の覇権を支える最大のパートナーは日本であり、最大の「覇権挑戦国」は中国です。「東アジア共同体」は、成立したその瞬間に、米国の時代に引導を渡すことになりかねません。

さて、米国がどうでるか。

思えば、「あと6年で米国の時代が終わる」という予言が出されたのは、2006年の富士箱根神業でした。

あれから3回目の箱根神業がやってこようとしてますが、あまりにも劇的に、世界が変わっていることに、あらためて驚かされます。

やはり今は、途方もない時代の転換期です。

しっかりと、この神仕組を支えさせていただこうと思います。


■米政府、鳩山首相の「東アジア共同体」に強い反対 不信と懸念強める

2009.9.28 18:40

 【ワシントン=有元隆志】鳩山由紀夫首相が国連総会の一般討論演説で表明した「東アジア共同体」構想に対し、米政府高官が米国抜きの構想だとして強く反対する意向を日本側に伝えてきたことが28日、分かった。日米関係筋が明らかにした。

 就任直後の訪米で、オバマ米大統領との信頼関係の醸成に自信を示した首相だが、首相の外交政策への米側の懸念がかえって強まっていることを示している。

 同筋によると、構想に反対し懸念するとの意向は、24日の首相の演説直後に米政府高官が日本政府高官に伝えた。

 首相は23日に行われたオバマ大統領との初会談では、アジア政策は日米同盟なくしては成立しないとの認識を強調したものの、「東アジア共同体」構想については説明しなかった。

 ところが、翌日の国連演説で、首相は「FTA(自由貿易協定)、金融、通貨、エネルギー、環境、災害救援など、できる分野から協力し合えるパートナー同士が一歩一歩協力を積み重ねることの延長線上に、東アジア共同体が姿を現すことを期待している」と述べ、構想の実現に強い意欲を表明した。

首相は21日に中国の胡錦濤国家主席とニューヨークで会談した際も、「東アジア共同体」構想に言及し、「日中の違いを認めながら、違いを乗り越えて信頼を築き、構築したい」と語っていた。

 首相は16日の就任記者会見では「米国というものを(構想から)除外するつもりはない。米国抜きで必ずしもすべてできるとは思ってもいない」と語ってもいる。しかし、かねてから同構想への警戒感を抱く米側は、日米首脳会談で首相の「真意」を確認できないままに終わり、構想の説明については米国は“外された”格好にもなったことから、不信感と懸念を強めたものとみられる。

 米政府はブッシュ前政権時代から、「東アジアから米国を排除するようなもの」(アーミテージ元国務副長官)とするなど、同構想への反対姿勢を鮮明にしてきた。


円高クライシス、ふたたび!?

円が独歩高です。

さすがに財相も円高をけん制する発言をはじめましたが、この水準までくると日本経済は苦しいものがあります。株価は大きく下落し、一時的に一万円台を割り込んでしまいました。

「円が強い」という事実と同時に、「ドルが弱い」という事情も気になります。

中国やロシアだけでなく、世界中の金融専門家の中に、「基軸通貨はドルでなくてもよい」という空気が蔓延しつつあるといいます。

オバマ政権はドルの信任防衛に躍起ですが、一歩間違えば、ドルは大崩落しかねません。

そうなれば、昨年のリーマンショックを上回る大ショックが起こりかねないのです。

つまり、「年末から来年にかけて、経済危機の第2波がやってくる」という予言が、現実のものになりかねない。

「ドルの時代が終わる」というのは、すなわちアメリカの時代の終焉を意味します。いずれやってくることですが、急激に起きれば衝撃が大きすぎて、たくさんの悲劇を生みます。

一番穏やかに、平和的な経路を辿って、理想的な世界経済構造への転換が進むよう、祈り続けたいと思います。


■投機筋が一気に円買い仕掛け、想定外の円高で株価1万円割れ

2009年 09月 28日 14:24 JST


[東京 28日 ロイター] 週明けの東京市場では円高の勢いが増し、ドル/円は88円前半まで急落した。介入警戒感の後退で投機筋が仕掛けてきた側面が強く、円は対ドルだけでなく幅広く買い上げられている。その後はポジション調整なども入り、やや円高は一服したものの、円買いの余地はまだある、との声も根強い。
一方、この影響を受けたのが金融株下落で地合いが悪化していた株式市場。輸出関連株が軒並み売られ、日経平均は1万円を割り込んだ。想定外の円高ピッチと受け止められている。 

 <円独歩高> 

 為替市場では円が急伸。ドル安地合いが続く中、25日夜の取引でテクニカル上も心理的にも節目だった90円を下抜けたことで、「短期筋を中心に円の買い仕掛けが活発化している」(都銀)という。ドルは朝方の取引で一時88.23円と今年1月23日以来8カ月ぶり安値を更新。25日東京市場の高値91円前半からの下げ幅は3円超と急ピッチの円高が進んだ。

 円は、対ドルでの急伸が他通貨にも波及する形で全面高。ユーロ/円は一時129円後半と2カ月半ぶり、英ポンド/円が139円後半と5カ月ぶり、豪ドル/円は76円半ばと1カ月ぶり安値を更新した。25日高値からの下げ幅はユーロが3.4円、英ポンドが7円弱、豪ドルが2.5円に達した。 

ゾロアスターのふるさとで・・・

やはり、イラン情勢がどんどんおかしくなってきました。

秘密裏に核開発を続けてきたことが明かされたイランは、もはや居直っています。

イラン革命防衛隊はミサイル発射などの「挑発行為」まで始めており、さしものオバマ大統領も融和姿勢を一変させ、軍事行動までほのめかすほどです。


それにしても、すごいシンクロニシティです。

ちょうど、深見先生のメルマガでゾロアスター教について、「秘鍵開示」ともいえる内容が明かされ、また、ゾロアスター教ととても関連の深い宇佐神業が開催されようとしているところです。

なにしろ、イラン高原こそがザラスシュトラのふるさとです。

まったくもって、深見先生が何かをなさると、何か奇しびなるものが動いて、世界や日本のあちこちに、途方もないスケールで何かが起こることを、今さらながら実感します。

とはいえ、キナ臭いのはやっかいです。

すべてのことが平和裏に解決するよう、来る宇佐に、箱根にと、祈りを込めたく思います。


■イラン、短距離ミサイル試射 弾道ミサイル発射も予告

2009年9月27日22時10分


 イランの革命防衛隊は27日、軍事演習「偉大なる預言者4」を開始し、短距離ミサイルと発射装置の試験に成功した。国営衛星放送プレスTVなどが伝えた。革命防衛隊航空部門幹部は同日、中距離弾道ミサイル「シャハブ3」型の発射実験を28日に行うと述べた。

 イランは、2カ所目のウラン濃縮施設の存在が明らかになり、国際社会の反発を招いたばかり。米欧が核開発との関連を疑う弾道ミサイルの発射実験を行うことへの批判は必至で、緊張が高まりそうだ。

 「シャハブ3」とその改良型の射程は約2千キロとされ、イスラエル全土への攻撃が可能と言われる。イランは専守防衛を強調しているが、核施設への攻撃があった際の報復に使うと示唆している。

 イランは10月1日にジュネーブで、国連安全保障理事会常任理事国にドイツを加えた6カ国との協議に臨む。これまで、核問題での対話で米欧からの圧力が予想されるたびに、イランは挑発とも受け取れる軍事演習を行い、国内の対外強硬派が存在感を誇示してきた。

芸術の秋!

いよいよ、オペラ「ドン・ジョヴァンニ」ですね。

この秋空の下、至福の芸術を楽しめるなんて、とっても楽しみです。

考えてみれば、神仕組そのものが、壮大なお芝居です。

悲喜こもごも、いろいろなプロットを取り混ぜながら、はらはらどきどきしてドラマが進んでいくことに、とても大きな意味があります。

「なんでこうなるんだ!」と腹立たしく思ったり、「もうだめか・・・」と希望を失いかけたりしながら、最後には「あっ」と驚くような展開で、見事にハッピーエンドになる。
最初から筋書きのわかっているドラマなんて、おもしろくもなんともありません。ですから、神様のなさることは、いつも「粋」であり、「痛快」です。

かつて仕組が降りていた大本教なども、神仕組がお芝居そのものであることを、はっきり明言していました。大本の人々が、そういうお芝居を演じることで、それが雛型となって日本に顕現し、それがまたさらに雛型となって世界に顕現するというわけです。
そして、実際、そのとおりになりました。大本が経験した成功と失敗、躍進と弾圧の歴史そのままに、世界はふたつの大戦を経て、国連の下の世界秩序ができあがり、日本という国は平和国家として再生し繁栄を謳歌したのです。

このたびの神仕組は、それがさらに宇宙レベルにまでスケールアップし、また同時に超高次元の芸術性、宗教性、学問的深みを帯びて進化しています。深見先生とワールドメイトに集う私たちが、今、演じさせていただいているお芝居には、とてつもなく素晴らしい意味があるのです。
どういう経路をたどるかわかりませんが、日本の国は真の大繁栄を得て、やがて世界の全ての人類が平和と繁栄の中に、超高度の文明を楽しむ時代が、遠からずやってくるのでしょう。そのための芝居の一端を、私たちは演じさせていただいています。


残念ながら、それがわからない人々が、途中経過を断片的にとらえて勝手な解釈をしながら、「あれがおかしい」「これがへんだ」とあれこれ批判するのは、悲しいことです。結末は常にハッピーエンドなのですが、「そのとき」が来てみるまでわかりません。わからないところに意味があるのに、あれこれと攻撃するのは、やはり大変的外れなことです。


ともあれ、大事なオペラが始まります。

素晴らしい芸術を観賞する機会をいただき、次元の高いものに触れさせていただく幸せを感謝しながら、秋空を眺めて町を歩きたく思います。


イランに暗雲

イラン問題が突如急転しています。

イランが秘密裏に核施設を建設していたことが明かされ、米国、ロシアともに制裁を検討することを表明しました。これには、軍事的手段もあり得るといいます。

もちろん、ブッシュ政権時代とは違いますから、米国もいきなり武力でイランに侵攻するつもりはないでしょう。また、MD問題で妥結した米ロが、仲良く共同歩調をとることは、確かに喜ばしいといえばそうです。

しかしやっぱり、そこに戦争の危険をはらんでいるというのは、困ったものです。

何がどう転ぶかわかりません。中東で発生する紛争に、日本が巻き込まれるという予言が出されていますが、イランの核問題、アフガンとパキスタンのタリバン問題、そしてイスラエルをめぐる問題と、中東にはすでに戦争になってたり、明日、大戦争に発展してもおかしくないものが、すでに3つあります。

船出したばかりの鳩山政権ですが、さっそく、イランで荒波が発生しつつあります。

イランといえば、ゾロアスター教のふるさと。深見先生のオペラ、そして宇佐でのご神業とも、大変に深くシンクロしているような気がして、かなり興味のある話ではありますが。


ともあれ、いろいろと発生する問題を、すべて平和裏に乗り越え、人類が、何事もなく無事にみろくの世を迎えられますよう、やがて来る箱根、宇佐、そして伊勢で祈りたいと思います。

(今日と明日は、ぼうっとして過ごしますが・・・!)


■イランの核問題ヤマ場 オバマ米大統領、軍事手段も排除せず

2009.9.26 19:45

 【ピッツバーグ(米ペンシルベニア州)=有元隆志】イランが秘密裏にウラン濃縮施設を建設していたことが明らかになったことで、同国の核問題は米国も参加して直接協議が行われる10月1日から、オバマ米大統領が区切りと位置づける年末にかけてヤマ場を迎える。イランが国際原子力機関(IAEA)の査察に抵抗することが予想される中、オバマ大統領は25日の記者会見で「あらゆる選択肢を排除しない」と、軍事手段の可能性も指摘した。実際にどのようにイランに圧力をかけていくのか、大統領にも正念場となる。

 米政府高官は中部ナタンツにあるウラン濃縮施設ではなく、この秘密施設こそ実際にウラン濃縮作業が行われる予定だったとの見方を示した。IAEA職員が監視するナタンツの施設では、核爆弾製造に向けたウラン濃縮を実施するのは困難なためだ。

 米政府はイランがナタンツに代わるウラン濃縮施設を建設するとみて、英仏両国と連携し、情報収集に力を入れていた。テヘラン南西のイスラム教シーア派の聖地コム近郊の軍事施設で、疑わしい活動が行われていることが判明したのは数年前だった。施設は、イランの核兵器開発の中心的な存在であるイラン革命防衛隊の管理下にあり、厳重に警備されていたという。

(略)

円、急伸

ふたたび円高が急速に進んでいます。

ついに、90円台を割り込み、リーマンショック直後と同じ水準に至りました。

藤井財相の「円高容認」発言を受けたものですが、民主党政権はこれに対して今のところ全く何も手を打っていないことが気になります。

「円の実勢は85円ー90円の間」という人は多いので、何もしなければこうなるのは当然ですが、輸出産業にはふたたび打撃となります。

亀井大臣の「モラトリアム」発言で、金融株が急降下するなど、どうも民主党の経済運営には危なかしいものばかり目立ちます。

むろん、輸出型産業構造からの転換など、その背後には神様のご意図があるはずです。ある程度仕方ない「痛み」はありますが、あまり急激な変化は内外に混乱を招きます。

実際、このままワールドメイトで出されている「年末から来年にかけて、経済危機の第2波がやってくる」という予言が現実のものになれば、多くの人がまた苦しむことになるでしょう。

間もなく行われる箱根、宇佐、そして伊勢のご神業で、しっかりお祈りしたいと思います。


■ロンドン円、一時89円台

2009年 09月 25日 20:19 JST

 【ロンドン共同】25日のロンドン外国為替市場の円相場は円高ドル安が進行し、一時、2月中旬以来約7カ月ぶりに1ドル=89円台に入った。邦銀筋によると、米経済の先行き不安などからドルが軟調になり、午前11時すぎに89円98銭まで円が買い進められた。藤井裕久財務相が米ピッツバーグでの日米財務相会談で、円安誘導的な政策に反対する考えを表明したことも材料視された。

「ブラフマンの国」が、月面に水を見つけた・・・!

月の表面に水があることが発見されたそうです。

秋の夜長のこのニュース。思わず、『強運』や『宇宙からの強運』を手にとって、月に願いをかけたくなりました。

いわゆるツキを司る月は、健康運、恋愛運ほか、たくさんの功徳をいただけるそうです。胎蔵界も金剛界も、月を通して地上に顕現するそうで、月には仏界があるのだとか・・・。

なるほど。今回の発見を仏界のふるさと、インドの無人探査機がしたことは不思議なシンクロニシティですね。かつて「月氏国」といわれた国が、月面で水を発見したのです。

なんとなく、ロマンチックな話です。

そして、インド神界の主宰神といえば、ブラフマン。富士箱根神業にお出ましになるのを、今や遅しと待ってらっしゃると伺っています。

そう考えれば、ぴたりのタイミングで飛び込んだニュースのように思えますね。


ところで、インドはこの成果に大喜び。国を挙げて盛り上がっているそうです。

それもそのはず。月面探査を成功させたインパクトは、限りなく大きいものがあります。すでに「大国」として認知されているインドの威信は、これでますます高まりました。

ブラフマンのつかさどる国が、世界を動かす列強の地位に躍進しつつあるのです。

20世紀の終わりには想像もつかなかった、まったく新しい国際環境が、今、私たちの目の前に出現しつつあります。



■月面で水の存在を観測 米国やインドの3探査機

 月の表面は従来考えられていたように乾燥しておらず、水分が広く存在している証拠を観測したと、インドの無人月探査機「チャンドラヤーン1号」など三つの探査機の研究チームが24日の米科学誌サイエンス(電子版)に発表した。

 水が存在すれば、将来の有人月探査で飲料水としたり、水を分解して得られる酸素や水素を燃料などに利用できる可能性もあり、月探査計画に影響を与えそうだ。

 観測したのはチャンドラヤーンのほか、米航空宇宙局(NASA)などの探査機カッシーニと同ディープ・インパクト。

 3チームは、月表面が反射した太陽光の波長により土壌に含まれる成分を解析したところ、月表面の大部分から、水や、水素原子と酸素原子が1個ずつ結合した分子の「水酸基」の波長をとらえた。チャンドラヤーンのデータでは、水や水酸基は極域に近づくほど豊富に存在していた。

 米チームによると、水や水酸基は地表か、地表から数センチの深さにある岩石やほこりにくっついた形で存在。太陽から太陽風として飛来する水素イオンが、土壌の鉱物に含まれている酸素とぶつかり水ができたとみられ、水は現在も表面で形成され続けているのではないかとみている。

2009/09/24 13:33 【共同通信】

英国が核削減

英国がさっそく、核兵器の削減を表明し、オバマ氏の呼びかけに応えました。

4隻の戦略原潜を3隻にするというもの。これでまたひとつ、核廃絶への動きが進みます。

とはいえ、英国には、核兵器全廃のプランもあっただけに、ちょっぴりとしか削減しないのは、少し残念ではあります。できるなら、一気に原潜艦隊すべてをスクラップして欲しかった。

もっとも、英国の核兵器は、「抑止用」と位置付けられています。すなわち、英国本土が核攻撃を受けて壊滅した最に、海中から報復攻撃をするためのもの。「だからイギリスに核を撃つなよ」という、無言の恫喝を与えるために、英国の核兵器搭載潜水艦は存在しています。

英国は近年、ロシアと鋭く対立しています。激しいスパイ合戦を行い、お互いに死者を出して、外交問題に発展するほどです。「英国が核抑止能力を持ち続けることは譲れない」という気持ちも、わからないではありません。それほど、まだ世界は危険なのです。

ともあれ、こうして「小さな」一歩が始まったことは、やはり嬉しいですね。

世界に平和が広がり、やがて核を含む全ての兵器を全廃できる時代が来ることを、祈り続けたいと思います。


■英首相、核削減表明へ 搭載4潜水艦を3隻に

2009年9月24日5時14分


 【ロンドン=土佐茂生】英国のブラウン首相は24日の核軍縮に関する国連安保理会合で、英国が保有する核弾頭搭載潜水艦を現在の4隻から3隻に削減することを表明する方針だ。英メディアが首相官邸筋の話として伝えた。

 英タイムズ紙は、英国が現在保有する160発の核弾頭も削減の可能性がある、としている。

 オバマ大統領が主導する米ロの核軍縮の動きに連動して、英国も核削減に積極的な姿勢を見せることで、核疑惑がとりざたされるイランや北朝鮮に対し、核を放棄するよう促す狙いがある。

 その一方、首相官邸は「英国が核抑止能力を持ち続けることは譲れない」とも話している。

 英国が持つ唯一の核戦力は、潜水艦発射弾道ミサイル「トライデント」に核弾頭を搭載するシステム。しかし、潜水艦が老朽化し、2020年代から約200億ポンド(約3兆円)をかけて更新していく計画を持っている。

 しかし、昨年の金融危機以来、国が抱える借金が膨れあがり、与野党から計画見直しを求める声が高まっていた。官邸筋は「歳出削減とは関係ない。4隻を3隻に減らせば、経費もその分減るという話ではない」と否定するが、来春にも予定される総選挙にむけて、歳出削減策の一つという見方もある。

気候変動サミット

国連気候変動サミットが成功裏の閉幕し、地球温暖化対策が、ようやく前進しはじめました。

「ポスト京都」の流れが、一時は完全に止まりかけていただけに、「ほっとひと安心」というところです。

なんといっても、日本とアメリカが、強い決意を示したことが、世界に大きなインパクトを与えました。

そして、日米両国とも、中国を熱心に説得したのです。

どちらも歴史的な事柄です。


人類に残された「猶予期間」はそう長くありません。

このままでは、「二の関」をこえることができず、世界は途方もない悲劇を迎えてしまいますが、こうしてわずかながらでも希望の芽が出てきたことを、本当にうれしく思います。

箱根、宇佐、そして伊勢と、人類規模の災いを乗り越えるためのご神業が続きます。

こうして世界の情勢を見てみると、まさに今、ギリギリのところでの勝負が続いていることを実感します。

より一層の祈りがきわまる秋です。


■「世界の指導者は決意示した」 気候変動サミット閉幕

2009年9月24日2時2分


 【ニューヨーク=山口智久、松下佳世】国連気候変動サミットは22日、12月の締約国会議(COP15)で京都議定書に続く地球温暖化対策の国際枠組みに合意するため、首脳が指導力を強める意思を確認、閉幕した。国連の潘基文(パン・ギムン)事務総長は、温室効果ガスを20年までに90年比25%削減するという日本の中期目標を高く評価し、各国にさらなる削減努力を求めた。

 潘事務総長は22日、90カ国以上の首脳が集まったサミットの議長総括を発表。「気候変動は難しい課題だが、世界の指導者はCOP15で実質合意を得る決意を示した」と成果を強調した。一方、「多くの先進国の中期目標はまだ不十分だ」と指摘。京都議定書で削減義務を負っていない途上国に一定の削減を促すためにも、先進国側に目標の引き上げを促した。

 これに先立つ昼食会で潘事務総長は、鳩山首相が掲げた中期目標を「歴史的な誓約だった。新首相は、就任後わずか6日で(国際交渉の)力学を変えた」と称賛。中国の胡錦濤(フー・チンタオ)国家主席が表明した国内総生産(GDP)当たりの排出量を抑制するとの方針についても前向きに評価した。

 一方、デンマークのラスムセン首相は「この交渉はあまりにも複雑で、環境相や財務相だけの課題ではなくなってきた」と指摘し、自国が議長を務めるCOP15の首脳級会合への格上げを提案。ブラウン英首相は早くも出席の意向を表明した。また、サルコジ仏大統領は11月中旬に主要排出国による首脳級会合の開催を求めた。

 ポスト京都議定書では、経済発展で排出量が急増する途上国向けに、省エネ技術や資金を援助することが大きな課題になる。潘事務総長は、COP15での合意後に、温暖化対策と経済発展の両立を促進するためのハイレベルの諮問機関を設置する考えを明らかにした。