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日本と英国

日英首相が、地球温暖化対策でタッグを組んで米国と中国に働きかけるというニュース。

こういうのを聞くと、嬉しくなりますね。

COP15にむけての駆け引きが本格化していますが、鍵になるのは、米国がどこまで本気になるか、そして中国をどこまで引っぱってこれるか、この二つです。

中国を動かすには米国が動くしかありません。そしてその米国の最大の同盟国が日英です。まったくもて、日英が動いてこそ世界は救われる構図です。

ワールドメイトでは、「鶴と亀の歌」に秘められた密意や、「鶴の国(イギリス)と亀の国(日本)」の意味するところなどが明かされていますが、実にまったくその通りに神仕組が進んでいる様にあらためて驚きます。

私たちの目に見えないところで、神のドラマはどんどん進んでいます。もちろん、マスコミ報道や学者さんの研究ばかり見てもわからないところだらけです。

しかし時折こうして決定的なところで、神様のおっしゃったことが本当だったことを、私たちは痛感させていただくことができるのです。

神仕組はますますスケールアップし、ご神業も、深見先生のご活動も、同時並行で次々に進んでいきますが、全ては「毛筋の幅ほども違わぬ」正確さで、着々と進んでいるのですね。

これからいくつもの山坂を越え、いくつもの大どんでん返しを迎えることでしょうが、人類がみろくの世に向かって導かれていることだけは、どうやら間違いないことのようです。


■日英首相が電話会談「COP15に米中関与を」

2009.11.24 23:10

 鳩山由紀夫首相は24日、ブラウン英首相と電話会談し、12月にコペンハーゲンで開かれる気候変動枠組み条約第15回締約国会議(COP15)の成功には、温室効果ガスの主要排出国である米中両国の関与が必要との認識で一致した。

 ブラウン首相は「COP15では新たな枠組みで野心的な合意を目指すべきだ。欧州連合(EU)もできる限りのことをしたい」と強調。鳩山首相は「日本も意欲的な目標を目指したい。特に中国の関与が重要だ」と指摘した。ブラウン首相は早期の訪英を要請。鳩山首相は前向きに応じる考えを示した。

北方領土問題

以前、鈴木宗男議員のことをこのブログで書きました。見事、同氏は先の選挙で風向きが逆転。ふたたび、主流側に返り咲かれました。とかく、いろいろなことを学ばせていただけます。

さて。その鈴木議員の質問趣意書に応え、政府側はついに「北方領土はロシアが不法占拠」という事実を閣議で決定しました。(当然のことですが)

これでまず、2島返還論や、面積等分論(3.5島論)は消えたも同然です。

大きな流れが変わりましたね。

深見先生や、鈴木氏等のご提言が、危ういところで国策を正したことになり、私たち国民としてはひとまず胸をなでおろしています。

無論、ロシアは怒っているようですが、歴史的にみて、千島列島から南樺太まで含めた地域を、何の根拠もなくロシアが占拠していることは間違いない事実です。2島返還(面積で5%)とか3.5島返還(50%)でお茶を濁されてはたまりません。返還はあくまで4島一括。これ以外ありません。

これもまた、今年の大きな成果のひとつだったように思います。


■北方領土は「露が不法占拠」政府答弁書を閣議決定 露側は反発

2009.11.25 00:39


 政府は24日の閣議で、北方領土の現状について「ロシアが不法に占拠している」とする政府答弁書を決定した。鈴木宗男衆院議員(新党大地)の質問主意書に答えた。

     ◇

 露下院のコサチョフ外交委員長は同日、記者団に「露政府は厳しく対応せねばならない」と述べた。インタファクス通信によると、同委員長は「日本の新政府はこの問題で過激な声明を出さないとの合意に背いた」などと反発、国際法上は日露間に領土問題が存在しないとも語った。(モスクワ 遠藤良介)

アメリカは動くか?

COP15が近付くにつれ、世界中の関心が高まっています。

そんな中、いよいよアメリカが数値目標を提示しそうです。

偉大な進歩です。シアトル神示からぴたり5年で、アメリカはここまで変わりました。

とはいえ、地球温暖化の「二の関」を完全に越えるには、もう今から手を打っても遅いくらいです。とにかく、急がないと危ない。

箱根神業が中期、後期へと続き、そして伊勢へと、怒涛の流れのまま12月に突入しますが、人類の歴史は今、確かにのるかそるかの勝負の時を迎えています。


■米、COP15で排出削減目標を提示へ ロイター報道

2009年11月24日10時4分

【ワシントン=勝田敏彦】米ホワイトハウス高官は23日、コペンハーゲンで12月に開かれる国連気候変動枠組み条約第15回締約国会議(COP15)で、米国が温室効果ガス排出削減目標を提示するとの見通しを明らかにした。ロイター通信が報じた。

 高官によると、オバマ政権は数日中に連邦議会で審議されている地球温暖化対策法案の内容に沿った線で、COP15で米国が各国に提示する温暖化対策を固める予定。その中に排出削減目標数値も含まれるという。オバマ大統領がCOP15に出席するかどうかも近く決める。

 中国と並ぶ世界最大の排出国である米国がCOP15で削減目標を示すかどうかは、京都議定書に続く国際枠組みの「政治的合意」づくりとからんで注目されている。

富士箱根神業は中期へ

ありがたいことに、富士箱根神業は中期も行っていただけるそうです。

より奥深い神学びと、神体験の日々です。

秋から年末にかけて、来年の予兆が出てくるといいます。いわば、翌年の雛型を作っているような形です。

そう考えると、この秋にしっかりとご神業をさせていただけることは、この上もなくラッキーなことです。

ただひたすらに神を求め、

ただひたすらに神に祈り、

ただひたすらに、実在の神と触れあう秋。

富士箱根神業が、思わぬ形でバージョンアップしたことはやはり、この一年の間、必死で神業に向かってきた私たちへの、偉大なご褒美のように思えてなりません。

次の週末が、心から待ち遠しいですね。

ヨーロッパの新時代

EUに初代大統領の誕生です。

世界はまた一歩、新しい時代を開きました。

そもそも欧州連合は、協調の必要性を唱えたクーデンホ―フ・カレルギ―伯爵の理想から始まったものです。そして、カレルギ―伯爵の母親こそ、香水「ミツコ」の名前のもとになった日本人女性、青山ミツコ女史。

戦乱と反目の歴史を2千年近く繰り返してきたヨーロッパに、日本的な思想の一厘が足されて、今日のような統合の歩みが始まったのです。ワールドメイト会員には、お馴染みのエピソードですね。そう考えると、初代大統領が俳句を詠むというのもまた、不思議な偶然です。

EUが今後、どのような動きをするのか、まだまだ不透明です。日本にとって味方になるのか、ライバルになるのかもまだわからないことだらけ(基本的に、素晴らしいパートナーになる可能性が高いのですが)。揺り戻しや反動、行き過ぎや停滞など、思わぬ困難が幾多もあることでしょう。

それでも、こうして、小さくてもゆっくりでも、一歩また一歩と、世界がみろくの世に近付いていることを、素直に嬉しく思います。


■俳句詠みの調整型政治家=ファンロンパイ初代EU大統領

 フランス語を話す南部ワロン系住民とオランダ語圏の北部フラマン系の政治対立で分裂の危機もささやかれたベルギー政局の救世主として、調整能力が見込まれ、国王アルベール2世から昨年12月、首相に指名された。
 自身はフラマン系だが、ワロン系にも理解を示す。EU臨時首脳会議後の記者会見には、英、仏、オランダ語で臨み、27カ国から成るEUの初代大統領として、言語能力の高さという重要な資質が備わっていることを見せつけた。
 中道右派のキリスト教民主フランドル党に属する。1993~99年に予算相を務め、債務残高の大幅削減に尽力。2007年には下院議長に就任した。
 思索に関する著作もあり、「政治が人生のすべてではない」が信条。控えめなユーモアを織り交ぜた俳句をオランダ語で詠む風流人でもある。
 1947年10月31日生まれの62歳。ヘルトライ夫人との間に4人の子供。(2009/11/20-09:03)

今日もまた星がうまれる

星が成長する瞬間の映像が、初めて撮影されたそうです。

宇宙のどこかで、今日もまた、こうして新たに星が生まれているのでしょう。

神秘的で、とても美しい画像ですね。


今日から富士箱根神業です。

存命中の深見先生直々に、実修訓練していただけます。すばらしい神学びであり、神体験のチャンスです。

夜空に輝く星のごとき正しいお取り次ぎ者になって、神様のお役に使っていただきたいと、心から願いながら、箱根に向かいたいと思います。



■連星:成長の瞬間を初めて撮った 520光年先

2009年11月20日 4時0分 更新:11月20日 4時0分


「SR24」と円盤状の雲。星そのものは明るすぎるため、撮影段階で黒くマスクしている=総合研究大学院大学・国立天文台提供 若い星が連なった「連星」が成長している瞬間を、総合研究大学院大などの研究チームが初めて撮影に成功した。やがて惑星になるガスやちりを吸い上げている。19日の米科学誌サイエンス電子版に掲載された。

 星の大半は連星として育つ。互いの重力で回りながら成長し、やがてそれぞれの惑星系を作るとされている。

 総研大の真山聡・助教らは国立天文台のすばる望遠鏡(米ハワイ州)で、地球から520光年離れた「へびつかい座SR24」を観察した。太陽とほぼ同じ質量を持つ主星と、それより暗い伴星からなり、年齢は約500万年。分析の結果、二つの星は円盤状の雲を従えていた。主星の南には長さ1600天文単位(1天文単位は地球と太陽の距離=1.5億キロ)の「腕」が伸び、惑星の材料となるガスやちりを盛んに吸い上げている。星がガスやちりをやりとりしていることも分かった。

 真山助教は「宇宙に多い連星の成長過程の理解が深まる」と話す。【元村有希子】

中国を説得できれば・・・

来月にはCOP15です。

先日の日米首脳会談でも、地球温暖化対策の推進で意見が一致しましたが、EU、ロシアなども足並みを揃えてこの会議に向かいつつあります。

なにしろ、ここで失敗すれば、かなり深刻な結果を招きます。実際のところ、「ポスト京都」の策定は、もう現時点できていなければおかしいのです。

ところが、それでも12月のCOP15は先行きが怪しいとされています。

中国です。

今や世界一の温暖化ガス排出国となった中国ですが、この国が抵抗を示しているので元も子もありません。

なんとか中国を説得して、世界を崩壊の危機から救うことができないか。。。

いつか中国も「話せばわかる」日が来ると信じていますが、遅過ぎては意味がありません。


人類全体は今、途方もなく大きな「箱根の坂」に差し掛かってます。


■COP15、中国の対応が焦点に

 【北京=品田卓】米中首脳会談では、12月の国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP15)へ双方が重要な行動を取る決意を表明し、中国の対応が大きな焦点の一つになってきた。中国政府は2020年の削減目標をいつどのように設定するか、首脳が会議に出席するかどうかなどを詰める考えだ。

 13年以降の温暖化対策の国際枠組み(ポスト京都議定書)の合意は、温暖化ガスの排出で1、2位を占める米中両国の協力なしに達成できない。両国首脳は10月下旬にも電話でCOP15での協調のあり方を議論。今回の会談でも突っ込んだ意見交換をした。(07:00)


■ポスト京都大枠合意、EU・ロシア協力 首脳会議で一致

 【ブリュッセル=瀬能繁】欧州連合(EU)とロシアは18日、ストックホルムで首脳会議を開き、12月にコペンハーゲンで開く第15回国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP15)で温暖化対策の次期枠組み(ポスト京都議定書)の大枠合意に向け協力することで一致した。

 終了後に記者会見したバローゾ欧州委員長によると、ロシアのメドベージェフ大統領は温暖化ガス排出量を2020年までに90年比で20~25%削減するとの新たな中期目標を表明し、10~15%削減という従来の目標を引き上げることを約束したという。EUは90年比で最大30%削減する目標を掲げている。(07:00)


■日本、COP15で新たな枠組み提案へ 温暖化対策の途上国支援

 【コペンハーゲン=古谷茂久】日本政府は12月に開かれる国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP15)で、新たに独自の途上国支援策を示す方針だ。コペンハーゲンで開催中の閣僚級準備会合で16日に表明した。先進国が途上国を積極的に支援する姿勢を示して国際交渉をリードし、途上国の譲歩を引き出す狙いだ。関係国・地域はCOP15では温暖化対策の新たな枠組み(ポスト京都議定書)の大枠について政治的に合意し、半年から1年後の新議定書の採択を目指す構えだ。

 途上国の温暖化対策を支援する枠組みとして日本政府は3つの基金の創設を柱とする「鳩山イニシアチブ」の検討を進めている。今月中に資金規模や基金の運用方法など具体策をまとめ、COP15で日本の新提案として示す。

 準備会合に出席した小沢鋭仁環境相は「新たな途上国支援資金をCOP15の開催までにまとめる努力をしていることを(準備会合で)伝えた」と記者団に語った。途上国向けの新基金には先進国からの拠出を求めるほか、民間資金の活用なども検討する。(19:29)



アフガン、もうひとつの戦い

すったもんだの挙句、アフガニスタンでカルザイ大統領が再任を宣言しました。

まだまだ泥沼が続くアフガンですが、なんとか事態収拾の糸口を見つけて欲しいものです。

それにしても難しいのはタリバンです。かつてソ連軍を撃退し、今やアメリカ軍にも粘り勝ちをしていますが、どういう対処をすればいいのか世界中が頭を抱えています。

ですが、そういう彼らの間でも、話し合いの呼びかけに応じる人はいるそうです。タリバンの兵力は、徐々に増え続けているのは事実ですが、その一方、すでに8400人が普通の社会人になるために、政府側に投降しているとのこと。

やはり、どんな人にも誠意は通じるし、「話せばわかる」日がくるのでしょう。

銃弾によらず、言葉によって、世界が平和に至る道を、どこまでも求め続けたいと思います。

世界に平和を、世界中に愛を、行き渡らせることができますように。


■アフガン:タリバン兵8400人離脱 「和解」事業に応じ

2009年11月19日 22時5分

 【ニューデリー栗田慎一】アフガニスタンのカルザイ政権が進める反政府勢力タリバンとの「和解」で、05年に事業がスタートして以降、職業訓練などを求めて武装解除に応じたタリバン兵が計8400人に上っていることが分かった。政府とタリバンとの対話をつなぐアフガンの高位宗教指導者らで作る独立機関「和平合同委員会」(本部カブール)が、毎日新聞の取材に明らかにした。

 和解事業は、タリバンを政府側に取り込んで戦争の早期終結を図るのが狙い。これまで具体的な成果は明らかになっていなかったが、相当数のタリバン兵が“投降”していることが確認された。

 日本政府は、インド洋での海上自衛隊による給油活動に代わるアフガン支援策として、元タリバン兵の職業訓練などを決定。同委によると、今後の和解事業を進めるうえで日本の支援策に期待が集まっているという。

 ただ、05年に推定1万人だったタリバン戦闘員は、米軍の空爆による相次ぐ市民の犠牲などを背景に3万人以上に膨らんでいるとされ、和解事業がアフガン安定化につながるかどうか不透明な部分も多い。

【関連記事】

デフレ宣言

ついに政府による「デフレ認定」です。

GDP値が「見かけ上」で回復したのもつかの間、やはりデフレが発生していました。

物が売れず、売れてももうからず、資産は目減りしていくのがデフレです。いわば、日本国民の持ってるお金が、刻一刻と消し飛んでいくようなもの。

当然、国家の税収は減りますが、民主党政権という「大きな政府」のもとでは、借金はますます膨らむばかり。これをどうやってファイナンスするか、いよいよ困った事態になりました。

来年早々にやってくる経済危機の第2波は、このままではほぼ不可避です。

富士箱根神業の重要性はここからもうかがえます。


■3年3か月ぶり「デフレ認定」政府表明へ

 政府は17日、日本経済が商品やサービスの価格が下がり続ける「デフレ」に陥っていることを公式に表明する方針を固めた。

 20日に発表する11月の月例経済報告の基調判断で、政府として「デフレ認定」する。

 菅経済財政相は17日の閣議後の記者会見で、消費者物価指数が9月まで3か月連続で2%台のマイナスを続けていることなどを念頭に「いろんな指数で、デフレの傾向が継続したときには、『デフレ状態にある』との表現をする慣例がある」と指摘。そのうえで「最終的には、月例経済報告で、何らかの表現がなされると思う」と述べた。

 政府は2001年3月から06年8月までの月例経済報告で、デフレ状態にあるとの判断を示していた。その後は、「デフレ」という表現は使っていないが、デフレに逆戻りしないとは言い切れないとして、「デフレ脱却宣言」は見送ってきた。

(2009年11月17日14時03分 読売新聞)

もう後がない。。。

鳩山政権が示した削減目標が25%

オバマ大統領との間で合意した日米目標(長期)が80%

「ずいぶん野心的だ」と世界の度肝を抜いたプランですが、実際にこれが達成可能と思ってる人の声をほとんど聞きません。それくらい難しい目標です。

しかし、現在の地球環境を維持するには、これらは必要最低限の「必達目標」なのです。

すでに、地球のあちこちが壊れはじめており、後戻りできないところまで来つつあります。

速度を上げて暴走を始めた列車を体当たりで止め、その上で押し戻さねばならないのですから、問題の難しさがわかります。

こういうことが、「人類の大峠」に待っていたのです。

なぜ、植松先生と深見先生が、人生の全てをかけて神に祈り続けてこられたのか、こうして時がたつごとにはっきりしています。

ワールドメイトのご神業を「絵空事」というのも「荒唐無稽」というのも勝手ですが、しかし、何かをしなければ、途方もない悲劇が起きてしまうことは、もはや誰の目にも明らかです。

幸いにも、私たちには祈ることができます。いまわのきわに降ろされた神仕組に、渾身の祈りをささげることができるのです。

週末には富士箱根神業のスタートです。

心を引き締め、箱根の神域に向かいたく思います。


■世界最大のサンゴ礁、保護には25%のCO2削減を=研究者

2009年 11月 18日 11:59 JST

[シドニー 17日 ロイター] オーストラリアにある世界最大のサンゴ礁、グレートバリアリーフの生息環境が、地球温暖化の影響で深刻な危機にひんしている。
 オーストラリア研究会議(ARC)のサンゴ礁研究チームは17日、世界の二酸化炭素(CO2)排出量を2020年までに少なくとも25%削減できなければ、サンゴの生存の可能性は50%だとする調査報告を発表した。

 さらに、13人の科学者から成る同研究チームは、海水温度の上昇による将来的な白化や死滅からサンゴを救うには、2050年までに最大90%までさらに踏み込んだCO2の排出削減が必要になると指摘。

 ジェームズクック大のARCサンゴ礁研究センターの責任者、テリー・ヒューズ教授は、政府への報告の中で「われわれはこの目で(サンゴ礁の)実態を見てきた。気候変動はすでにグレートバリアリーフに影響を及ぼしている」と警告した。