宇宙に「大きな波」

いよいよ伊勢神事。どんなご神業になるか、わくわくしますね。

NASAが発表した情報に、「へびつかい座」のむこうの宇宙に「大きな波」が出現していることが明らかになりました。

来年、世界と日本、そして私たち一人ひとりの運命にも、「大きな波」がやってきますよう。そしてそれがことごとく、いい方向に転じて皆を幸せにしますよう。伊勢の地で、そう祈り続けたいと思います。

どうか、来年が皆様にとって素晴らしい一年になりますよう。


■宇宙にも「大波」=巨星近くでガス衝突-NASA

地球からへびつかい座の方向に約370光年離れた巨星「ゼータ星」の近くに、大きな「波」ができている様子をスピッツァー宇宙望遠鏡が赤外線で鮮明に撮影し、米航空宇宙局(NASA)が29日までに公開した。
 この波はゼータ星から放出される熱いガスが、星間のガスやちりに激しく衝突してできている。ゼータ星は大きさが太陽の8倍、質量は20倍もある。(2012/12/29-16:02)

安倍政権、「対中包囲網」を構築

安倍政権は発足直後からいきなり「対中包囲網」を完成させつつあります。
豪州、インド、インドネシア、ベトナムに加えてロシアを巻き込み、中国を締め上げているのです。

これで、中国の脅威は一挙に後退しました。
富士箱根パース神業で「中国問題は2か月で収束」と出されたとおり、
「旭」である安倍政権が大きな問題を解決しつつあります。

また、記念式典への参加を見送った竹島問題や、事実無根の言いがかりに苦しむ従軍慰安婦問題など、解決策がみえてこない韓国との問題はまだまだ残っていますが、これも神様が出されたとおり時間をかけてゆっくりと解決の方向に向かっていくのでしょう。

私たちとしては、国運を隆昌ならしめるよう、引き続き祈り続けるほかはありません。


■日露首脳 平和条約へ作業活発化で一致

2012.12.28 23:45更新

 安倍晋三首相は28日、ロシアのプーチン大統領と約20分電話会談し、北方領土問題の解決に向け平和条約締結への作業を活発化させることで一致した。首相はオーストラリアやインド、インドネシア、ベトナムなどの各国首脳とも電話会談し、軍事面で台頭する中国をにらみ「対中包囲網」の構築にも踏み出した。

 安倍首相はプーチン大統領に「北方領土問題の最終的な解決に向け、双方が受け入れ可能な解決策を見いだすべく努力をしたい」と呼びかけた。大統領も「平和条約に関する作業をより活発化するよう両国の外務省に指示を出す必要がある」と応じた。

 大統領は首相の就任に対する祝意を伝えるとともに訪露を要請。平成25年中で調整することになった。

 オーストラリアのギラード首相には「安全保障協力が着実に深化していることは喜ばしい」と強調。ギラード首相も「安保協力をさらに強化していきたい」と述べた。

 インドのシン首相には「日印は最も可能性のある2国間関係だ」と指摘した。南シナ海の領有権をめぐり中国と対立するベトナムのグエン・タン・ズン首相や、インドネシアのユドヨノ大統領とも会談した。

 アジア太平洋地域以外では英国のキャメロン首相とも電話会談。「基本的価値と国際社会での利益と責任を共有しており、十分協調していきたい」と述べた。「安保について地球規模で俯瞰(ふかん)し戦略的に対応する」(首相周辺)との観点から英国とも会談したという。

巨大地震の危機


伊勢神事のはじまる前におさらいです。

東日本大震災の余震はいまだおさまっていません。むしろ、日本列島全体の動きはますます活発化しています。

過去の例では、東北沖の大地震のあと10年以内に、必ず東海、東南海、南海大地震が発生し、かなり高い確率で富士山も噴火しています。

来年にもやってくるというこの危機を防ぐことが、ワールドメイトに集う私たちの使命のひとつです。支笏湖などのご神域を奮い起こすには、なんといっても命乞い形代の誠の結集が大事です。

カーニバルなどで楽しい神事だからこそ、その前に自らの気を引き締めたく思います。


■福島・茨城・関東南部で地震活動続く

去年3月の巨大地震のあと、福島と茨城の県境付近や関東南部などでは活発な地震活動が1年9か月たった今も続いていることが分かりました。分析した専門家は「余震は次第に減っていくが地震の大きさが小さくなるわけではないので引き続き余震には注意してほしい」と指摘しています。

東北大学の遠田晋次教授は、去年3月の巨大地震から今月にかけての1年9か月間に北日本や東日本で観測された地震活動を分析し、巨大地震以前と比較しました。
その結果、福島と茨城の県境付近では、巨大地震のあとに起きたマグニチュード1以上の地震が今月までに3万回を超え、以前の数百倍にも上っていることが分かりました。
また、秋田県南部では以前の20倍以上の1200回余り、長野県中部などでもおよそ3倍の700回近くの地震が観測されています。

さらに、東京と千葉県、埼玉県など関東南部を中心に、以前は年間60回前後だったマグニチュード3以上の地震が、去年の巨大地震以降、300回を超えています。
これについて、遠田教授は「巨大地震で各地の地盤にかかる力のバランスが変わってしまって地震活動が活発になっている。さらに、関東では、陸側の地盤がのったプレートが東へゆっくりと移動する変化が起きているため、特に活発になっている」と分析しています。そのうえで、遠田教授は「余震は次第に減っていくが、地震の大きさが小さくなるわけではないので引き続き余震には注意してほしい」と指摘しています。

なるか、日本経済の復活。

混沌のなかから昇った「旭」、安倍政権が誕生。

「金融緩和と財政出動」を柱にすえた「アベノミクス」が成功するかどうか、世界中が大きく注目していますが、出だしは順調のようです。政権誕生と同時に、猛烈な円安が進行し、株価も急上昇しています。

まだまだ世界経済は先行き不透明です。中国バブルの崩壊がどれだけ世界経済に影響を与えるかわかりませんし、米国の「財政の崖」も気になります。

しかし、外の状況がどうであってもそれらを全部吹き飛ばし、逆に日本が世界経済を大復活させる「リーダー」となるくらい、力強く日本経済が躍進するといいですね。

ダブル伊勢神事に向けて、しっかりと祈りこみたいと思います。


■円続落、85円台=安倍首相で金融緩和期待-東京市場

26日の東京外国為替市場の円相場は、自民党の安倍晋三総裁が首相に選出されたことで金融緩和期待が改めて高まり、2011年4月11日以来約1年8カ月ぶりとなる1ドル=85円台に続落した。午後5時現在は85円35~35銭と前日比56銭の円安・ドル高。
 朝方に発表された11月の日銀金融政策決定会合の議事要旨で、複数の政策委員が「為替相場への働き掛けを強める観点から一段の工夫が必要」と、金融政策を通じた円高是正が必要との認識を示したことも「円売りを後押しする材料」(大手邦銀)となった。(2012/12/26-17:49)

地球温暖化、いよいよ。

マヤ暦が「世界の終り」を言っていたのかどうかはともかく、なんとか人類は滅亡しないで2012年も生き延びています。

ところが、ワールドメイトで出された「二の関」はきっちりと進行中です。北極だけでなく、ついに南極で急速な温暖化が始まったといいますから事態は深刻です。

北極の氷が解けるのも大変なことです。海流が変わり、地球全体が気候を保てなくなる恐れがあります。しかし、南極の氷が解けだすインパクトは比較になりません。地球上で海水面が上昇します。下手をすれば沿岸部にある主要都市のことごとくが水没し、「ペンタゴンの予言」や「ダビンチの予言」が成就しかねません。

そんなことにならないよう、やはり、命乞い形代を書き続けたいと思います。コンサートやカーニバルなど、心躍ることも多いのですが、人類救済が一番大事です。コツコツと命乞い形代を書いて、ダブル伊勢神業にそなえます。


■西南極氷床が予想以上の温暖化、国際チームが報告

【12月24日 AFP=時事】気候変動による海面上昇幅の約1割は西南極氷床(West Antarctic Ice Sheet)の融解によると推測されているが、西南極の気温は以前に考えられていた2倍のスピードで上昇しているとみられることが分かった。

 米オハイオ州立大学(Ohio State University)バード極地研究センター(Byrd Polar Research Center)のデービッド・ブロムウィッチ(David Bromwich)氏らがまとめ、23日に英科学誌ネイチャージオサイエンス(Nature Geoscience)電子版に掲載された論文によると、西南極における1958~2010年の気温の記録を再分析した結果、この期間の気温上昇幅は同期間の世界平均の約3倍にあたる約2.4度だったことが分かった。これは、先行研究で推測されていた気温上昇幅のほぼ2倍で、西南極は地球上で最も温暖化が急速に進んでいる場所の1つだったことになる。

 1957年に西南極の中央部に設立されたバード極地研究センターは職員が常駐しているわけではなく、太陽電池パネルによる充電が不可能になる長い極夜の時期を中心に停電が頻発することから、保管されているデータは不完全なものだった。ブロムウィッチ氏および米国の複数の研究機関の研究者からなるチームは複数の情報源から収集した気象データでバード極地研究センターの記録で欠落している部分を補うとともに、校正誤差を修正した。

 国連(UN)の「気候変動に関する政府間パネル(Intergovernmental Panel on Climate Change、IPCC)は2007年、海面は2100年までに18~59センチメートル上昇すると予測した。しかし、米国学術研究会議(US National Research Council)は今年6月、極氷冠の融解が海面上昇を加速させることから、実際にはその2~3倍の上昇になる可能性があると指摘していた。(c)AFP=時事/AFPBB News

米国経済、正念場。

米国の「財政の崖」問題が解決しません。クリスマスを越し、なんとか年内の決着をはかるよう、オバマ大統領も鋭意努力中です。

ひとたびこの崖が越えられなければ、米国は来年から深刻な経済縮小に陥ります。世界的な景気悪化のなかで、ようやくに盛り返しつつある米国経済が、ここで力尽きることがあれば大変なことです。

思えば、2006年のワールドメイトで「あと6年で米国の時代が終わる」と出されてからちょうど6年。本当に米国は世界への影響力を失いつつあります。中東からも完全に撤退し、中国が横暴を極めても効果的な手を打てません。

逆に、「あと6年で日本の時代が始まる」とされていましたが、その後の2度の政権交代を経験した日本は、「自分では何もできないくせに、なんでも反対する」という人々が政界からごっそりいなくなり、「決められる政治」に梶を切りつつあります。

はたして、米国と日本でどんな時代が始まるのか。年末のダブル伊勢神事に、大きな誠を結集して、新しい仕組の段をまたひとつ開きたいと思います。


■クリスマス前の合意断念 「財政の崖」で米大統領

2012/12/22 【共同通信】

 【ワシントン共同】オバマ米大統領は21日、減税失効と歳出の強制削減が年明けに重なる「財政の崖」回避に向けて、野党共和党のベイナー下院議長と電話で会談した。協議は不発に終わり、クリスマス前の合意を事実上断念した。影響は世界に広がる可能性があり、早期解決を期待していた日米欧の週明け金融市場は混乱も予想される。

 目標だった21日までに合意に達せず、年内に問題が解決できるかどうかは予断を許さない状況となった。問題が解消せず財政が急激に引き締められれば、来年の米経済はマイナス成長に陥ると懸念されている。

安倍政権の対ロ外交

安倍政権の発足を前に、ロシアとの間でも関係改善が進みそうです。民主党政権時代には、久しく聞いたことのない「平和条約締結」まで踏み込んだ対話が始まりそうです。

とはいえ、ロシア側には北方領土の4島同時返還の兆しはまだありません。ロシアが対話をもちかけてきたときには、その裏で何事かの罠があるというのは、世界史の常識です。

誕生する安倍政権が、百戦錬磨のロシアや中国を相手に、したたかな外交を展開できるよう、祈り続けたいと思います。


■プーチン露大統領:北方領土 安倍新政権との対話に期待

毎日新聞 2012年12月20日 20時01分(最終更新 12月20日 23時14分)

【モスクワ大前仁】ロシアのプーチン大統領は20日の国内外の報道陣を集めた記者会見で、日本の次期首相就任が確実となっている安倍晋三・自民党総裁が北方領土問題の解決に意欲を表明したことについて「重要なシグナルであり、高く評価する」と述べた。「日本のパートナーと建設的な対話を期待している」と語り、次期政権との間で平和条約締結に取り組む意向を示した。

 北方領土で無名の小島の一つをプーチン氏の名前を取って命名する動きが出ていることについて、大統領は「(ロシアの文豪)トルストイやプーシキン、(周辺海域の)探検家から命名した方がよい」との考えを示した。

安倍政権と日米同盟

安倍政権の樹立に向けて、各国も急速に対日外交、安全保障政策を転換しつつあります。

何より顕著なのが、日米同盟の復活です。民主党時代に崩壊寸前までいった同盟関係が、きわめて強固なものになりつつあります。

2ヶ月前に行われたワールドメイトの富士箱根パース神業では、中国の脅威や、韓国、ロシアとの領土問題について祈りましたが、早速に強力な日米同盟が復活するのは嬉しいニュースですね。



■最新兵器を優先配備=新戦略でアジア太平洋に-米国防総省

 【ワシントン時事】米国防総省高官は19日、記者団に対し、中国の台頭も踏まえた米軍のアジア太平洋重視の新国防戦略の一環として、バージニア級攻撃型原子力潜水艦やP8対潜哨戒機などの最新鋭装備をアジア太平洋地域に最優先で配備すると語った。
 同高官は「最新の兵器体系を太平洋戦域がまず最初に獲得することになる」と表明。パネッタ国防長官が岩国基地(山口県岩国市)への配備を明言したステルス戦闘機F35に加え、P8などを展開していくと述べた。P8はP3対潜哨戒機の後継として開発中で、無人機との連携を前提に、大幅な能力の向上を見込んでいる。 
 同高官また、米国が関与を深めているミャンマーとの軍事交流に関し、人道支援や医療活動に限定した「初期段階」の協力関係の復活に向け準備を進めていると述べた。(2012/12/20-09:25)

中国からサイン

安倍政権の誕生を前に、中国側からいくつかのシグナルが出てきました。内容は「尖閣問題を棚上げしよう」という「休戦」のサインです。

ワールドメイトの富士箱根パース神業では、尖閣問題は2ヶ月で転機が来ると出されましたが、本当にそうなりそうです。

もっとも、中国国内でもナショナリズムが反政府運動に転じないかねない危険をどう抑えるのかという難しい問題があります。安倍首相の靖国参拝などでふたたび反日の機運が巻き起こる恐れはいつでもあります。

新政権のもとで日中韓の問題が順調に収束していくよう、祈り続けたいと思います。



■尖閣「袋小路ではない」新華社が対話前向き論評

【北京=五十嵐文】中国国営新華社通信は19日、沖縄県・尖閣諸島をめぐる問題について「まだ袋小路には入っておらず、中国は対話のチャンネルを閉ざしてはいない」とする論評を配信した。

中国の習近平指導部として、自民党の安倍総裁が発足させる新政権との対話に、条件付きながら前向きに応じる方針を示したものだ。

 論評は「日本が政権交代の機会を利用し、釣魚島(尖閣諸島の中国名)問題での誤った立場を変えるなら、日中関係は挽回の希望がある」と指摘。また、「日中両国の歴史には争いを棚上げした先例もある」と主張し、尖閣諸島の領有権をめぐる対立の「棚上げ」を提案した。尖閣問題に加え、靖国神社参拝や憲法改正を自重することも求めた。

(2012年12月19日22時18分 読売新聞)

世界と日本の経済、危機的状況を抜ける。

自民党安倍政権の復活によって、急速の好転の兆しがみられる日本経済。同時に、心配の種だったユーロ危機も完全収束しつつあります。

今年前半は、「いつ世界恐慌が発生してもおかしくない」という状況が続き、ワールドメイトでは霧島、指宿、ジブラルタルなどのご神域で大きな神事が行われましたが、こうして半年を経て世界経済が危機から脱却しつつあるのは大変すごいことです。

もっとも、当時、神様が予言されたとおり、突発的な恐慌からは免れたものの、長い不況は続いています。

引き続き、命乞い形代などを書いて祈り続けたいと思います。


■米S&P、ギリシャ国債を格上げ 見通しも「安定的」


2012.12.19 Wed posted at 11:19 JST

ニューヨーク(CNNMoney) 米格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)は18日、ギリシャの長期信用格付けを選択的デフォルト(債務不履行)から「Bマイナス」に6段階引き上げた。見通しも「安定的」としている。
今回の格上げは、ギリシャ政府が民間投資家から国債を買い取る計画が完了したことや、ユーロ圏財務相会合でギリシャに対する総額491億ユーロ(約5兆4800億円)の追加融資が承認されたことを受けたもの。
ギリシャが2年半前に初めて支援を受けて以来、同国が巨額の債務を返済できず、いずれユーロ圏からの離脱を余儀なくされる可能性が懸念されている。ギリシャの債務は2013年にGDP(国内総生産)比190%に達する見通しで、失業率も25%に達し、景気後退は6年目を迎える。
しかしS&Pは、「ユーロ加盟各国がギリシャへの追加融資を決めたことは、ギリシャ財政の安定を回復させ、ギリシャをユーロ圏にとどめるという決意の表れと見ている」と楽観的な見方を示した。