富士五湖で水位低下

富士山のふもと、河口湖で3メートルの水位低下が観測されているのをはじめ、精進湖、本栖湖、西湖でも15~30センチほど水位が下がっているとのことです。

降水量が少ないからという人もいいますが、これらの湖の水位は地下水の流れに大きく依存しており、「富士山噴火の前兆現象では」と不安に思う気持ちもうなずけます。

ワールドメイトの氷見神事では、富士山噴火の危機が完全に去ったわけではないことが明かされましたが、ここ数ヶ月、箱根での群発地震など明らかな前兆現象が続いています。

過去、地震で滅びた国はありませんが、火山噴火は国を滅ぼし文明をも消し去ってきたといいます。火山灰に覆われて農業生産がほぼゼロになり、交通網やライフラインが長期間にわたってストップするためです。世界最大の都市圏である関東、東海地方のど真ん中に富士山の溶岩や火山弾、火山灰が降り注ぐのは、考えただけで背筋が凍るような話です。

完全弭化まで、最後まで油断することなく、祈り続けたいと思います。


■河口湖の水位が低下 「湖上のお堂」徒歩で行けるように

 【菊地雅敏】河口湖(山梨県富士河口湖町)の水位が下がっている。普段はボートでしか近寄れないお堂に歩いて行けるため、話題になっている。一方、魚の産卵場所の露出や水質悪化の心配も。降水量が少ないことが原因とみられる。

 県によると、河口湖の水位は1999年以降の3月の平均水位と比べ、約1メートル低下。このため、湖岸から170メートルほど離れた湖上に立つ「六角堂」まで歩いて行ける。観光に訪れていた東京都杉並区の医師米山公造さん(55)は「この様子が見られるのは一生に一度かも。見ることができてよかった」と話した。

 富士五湖のうち、山中湖は2年前の台風後の増水の影響が残り、平年と比べ30センチ上昇したまま。だが、精進湖、本栖湖、西湖でも河口湖と同様に、15~30センチほど水位が低下している。

日印防衛協力


それにしても変われば変わるものです。

厳密には「武器」には当たらないものの、海上自衛隊が使用している飛行艇をインドに輸出する話が浮上しているそうです。

旧帝国海軍の時代から飛行艇といえば日本の「お家芸」ですが、シーレーン防衛や潜水艦阻止作戦、海賊対策には絶大な力を発揮します。インドだけでなく、東南アジア諸国も日本の飛行艇に強い興味を示していると言われますが、これらの国はすべてわが国と同じく中国海軍の膨張を脅威を感じています。

ワールドメイトでは出雲神事や富士箱根神事、氷見神事をはじめ、これまで何度も日本の防衛政策が完璧になるように祈ってきました。そして、その都度、米国との同盟が修復されたり、オーストラリアやインドなど新たなパートナーがあらわれ、日本とともに新しい東アジア秩序が作られつつあります。

10年前、いや、2~3年前でも考えられなかった変化です。いやはや、変われば変わるものですね。


■海自の救難飛行艇、インド輸出検討…民間転用で

政府が、海上自衛隊の救難飛行艇「US2」について、民間転用しインドへの輸出を認める方向で検討していることが24日分かった。

 政府関係者によると、日本国内の製造業者がすでにインド政府と輸出交渉を始めているという。実現すれば、量産による自衛隊の調達費用削減や、日印両国の安全保障分野での関係強化につながりそうだ。

 US2は防衛省が開発し、「新明和工業」(本社・兵庫県宝塚市)が製造している。荒れた洋上に着水できるなど高い性能を誇り、海自は海難救助や離島からの患者搬送などに活用している。インド側は昨年6月の海自とインド海軍による初の共同訓練などで、性能の高さに着目したという。

 政府は、「民間転用時に機体から敵味方識別装置などを外せば、武器とは認定されない」(防衛省筋)として、武器や関連技術の輸出を禁じる武器輸出3原則に抵触しないと判断した。インド側も救難活動や海賊取り締まりに使う考えを示しているという。ただ、ロシアやカナダもインドに救難飛行艇の売り込みを図っており、US2の輸出が実現するかどうかは流動的な面もある。

(2013年3月25日09時26分 読売新聞)

「海洋国家日本」の未来

まったくすごいニュースが続くものです。

先日、日本近海でメタンハイドレ-ド試掘に成功したのに続き、今度はレアアースの埋蔵量も予想をはるかに上回っていることが明らかになりました。

陸地面積こそ、それほど大きくない日本ですが、排他的経済水域を含む「海洋国家」としての領域は世界第6位。海の体積を計算に入れれば、世界3位とも4位ともいわれています。そしてそれは、世界で最も豊かな「宝の海」だったのです。

先日、成功に終わったワールドメイトの氷見神事では、海から上がってくる財徳があまねく行き渡るよう祈ったばかりですが、さっそくに、莫大な富が日本国を潤す未来がみえてきました。

ずっと以前から何度も深見先生が預言されてきたとおり、21世紀の日本は、やはり海洋国家として飛躍しそうですね。


■南鳥島沖に高濃度レアアース、中国鉱山の30倍超す 海洋研究開発機構・東大が発表

2013/3/21 13:00

 日本近海に予想以上に豊富な資源が眠っていることが明らかになってきた。海洋研究開発機構と東京大学の研究チームは21日、小笠原諸島・南鳥島沖(東京都)の海底の泥に含まれるレアアース(希土類)は、海底から浅い場所に最高で中国鉱山の30倍超の高濃度であることが分かったと発表。採掘する技術やコストに課題は残るが、国産資源が乏しいだけにメタンハイドレートなどと合わせ海洋資源に期待が高まる。

 東大の加藤泰浩教授らの研究チームは昨年6月、日本の排他的経済水域(EEZ)の南鳥島沖の海底の泥に、レアアースの中でも特に希少でハイブリッド車(HV)のモーターなどに使われる「ジスプロシウム」が国内消費量の約230年分あると推定されると発表した。今回の調査で加藤教授は「230年分以上、数百年分埋蔵している可能性がある」と話した。

 今年1月、海洋研究開発機構が深海調査研究船「かいれい」を使って同海域で調査。水深5000メートルを超える海底から採取した泥を分析した結果、レアアースが最大約6600PPM(PPMは100万分の1)の濃度で含まれていることが分かった。

ジスプロシウムは中国鉱山の32倍の濃度に上るという。高濃度であれば採掘コストも下がり、商用化の可能性が高まる。海底下3メートルと浅い場所にあることも判明した。

 レアアースの生産は9割超を中国が占め、輸出規制による供給や価格高騰に不安がつきまとう。経済産業省は来年度から南鳥島沖の調査を本格化し、3年間で約40カ所を試掘する予定で、政府は商用化に向けた技術開発も急ぐ。

 政府は今月12日、愛知・三重県沖の海底のメタンハイドレートから燃料用のメタンガスを取り出すことに世界で初めて成功。同沖合には日本の液化天然ガス(LNG)輸入量の11年分の資源量が確認されており、今回は事前の陸上実験の約9倍を産出した。

きなくさい半島

北朝鮮の挑発が度を越しつつあります。

たて続けに核兵器とミサイルの実験を行った金正恩政権に対して、世界中が懸念を示しているにもかかわらず、逆に居直ってしまっている始末です。いつも通り宣戦布告だの何だのちらつかせるだけでなく、米韓軍事演習にあわせてサイバー攻撃まで仕掛けてきた可能性が高いとのこと。

昨年末のワールドメイトの伊勢神事でも、こうした横暴な北朝鮮の振る舞いがあろうことは預言されていました。そして、安倍政権は北朝鮮や、中国、韓国らに冷静に対処し、国難を乗り越えるであろうことも出されています。

少しひやりとする局面ですが、日本が見事にこの難局を切り抜けることができるよう、祈り続けたいと思います。


■サイバー攻撃「北朝鮮に強い疑い」 韓国大統領府 中国IPアドレスから

2013.3.21 12:10

■訓練?北朝鮮が「空襲警報」発令 ラジオ放送

2013.3.21 10:30

■「最終決戦の時が来た」 休戦協定白紙化宣言の北朝鮮、軍事挑発示唆

2013.3.11 09:58

2018年から日本大繁栄!?

東海沖のメタンハイドレ-ド試掘は非常にうまくいったようです。日本近海には100年どころか1000年使っても使い切れないほどのガスが埋まっているといいますから、わくわくする話です。

JOGMEC(石油天然ガス・金属鉱物資源機構)の計画では2016~2018年に商業生産に向けた基盤整備をするといいます。ワールドメイトで出された「日本は2008年から2018年にかけて大躍進」という内容とピタリと一致します。

あのとき神様からは、10年間の荒波を越えて日本が大躍進するプロセスを明かされましたが、その後、第1次安倍政権の挫折があり、政権交代のあと民主党政権への大失望から、今回の安倍政権につながっています。その間、東日本大震災をはじめとする天変地異、異常気象に苦しみながら、リーマンショックやユーロ危機、周辺国の軍事的、領土的な挑戦といった世界からの荒波にさらされました。「100年に一度」「1000年に一度」といわれる大激変、大災厄をこえて今、日本は強く、しなやかで、したたかな国に進化しつつあります。

まだまだ道半ばではありますが、やがて来るすばらしい時代を夢みて、今日もまた祈り続けたいと思います。

■産出ガス1万3000立方メートル以上 メタンハイドレート試験 カナダ上回る

2013.3.19 13:04更新

 政府が、愛知県沖の東部南海トラフ海域で1週間実施した次世代資源「メタンハイドレート」からのガス産出試験で、取り出したメタンガスの量が1万3千立方メートル以上に達したことが19日、関係者の話で分かった。カナダの陸上で2008年に成功した試験のときの産出量(約1万3千立方メートル)を上回る。

 試験実施の委託を受けた独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)は合計産出量について「精査中」としており、量はさらに増えるとみられる。茂木敏充経済産業相は19日の閣議後記者会見で「想定していたより出た。一日でも早い商用化に向けて技術確立を目指したい」と述べた。

 メタンハイドレートは「燃える氷」ともいわれ、水とメタンガスが高圧下で結合している。08年に日本やカナダ政府などが行った陸上産出試験では、約6日間に約1万3千立方メートルが連続生産された。

 今回の試験は海洋では世界初。約2週間としていた試験期間は、ポンプの不調や天候悪化が理由で短縮された。茂木経産相は「技術データの収集ができ、1週間で相当の成果があった」と話した。

オーロラ爆発

オーロラ爆発

アラスカ上空でオーロラ爆発が観察されたとのこと。

ワールドメイトの氷見神事の証が世界中でバンバンに出ていますが、これもまた、富士山噴火や東海、南海、東南海大地震を弭化していただいた証ならば嬉しいですね。



■北極圏でオーロラ爆発

北極圏に位置する米アラスカ州ブルックス山脈で、3月16日深夜(現地時間)に「オーロラ爆発」が観測された。天空の1カ所からオーロラが噴き出すように広がり、地上にもまばゆい光が降り注いだ(堀田東氏提供) 【時事通信社】

南海トラフ巨大地震

南海トラフ巨大地震の被害想定がまた明らかになりました。

すでに発表されている「想定死者32万人」に加え、経済的な被害も220兆円。とてつもない大災厄です。

今回の想定には地震に誘発されて爆発する火山の被害や、原発事故が発生した場合の被害想定は外されているとのこと。それでこの大きさなのですから気が遠くなります。

あらためて、ワールドメイトの支笏湖びらき神事や氷見神事をお支えし、命乞い形代を書かせていただいたことがどんなに尊いことだったのか実感します。

とはいえ、災厄が完全に回避されたわけではありません。油断せず、たゆまずに、祈り続けたいと思います。


■南海トラフ地震、経済的被害は最悪220兆円

 最大で死者32万人と想定されるマグニチュード9級の「南海トラフ巨大地震」について、政府の中央防災会議の作業部会(主査・河田恵昭関西大教授)は18日、経済的な被害は最悪の場合に約220兆円にのぼるとの推計を発表した。

 合わせて、3440万人が断水に直面し、避難者は最大950万人に達するなど生活への影響も予測し、同地震の被害想定の全体像をまとめた。同部会では耐震化率の向上などによって経済的な被害を5割まで減らせるとし、近く対策を盛り込んだ最終報告書をまとめる。政府は新年度に対策大綱を策定する。

 南海トラフでこの規模の地震が起きるのは、1000年に1度よりもまれと考えられるが、河田教授はこの日の記者会見で「最悪のシナリオに備えてもらうことが目的だ」と被害想定発表の趣旨を説明した。今回は東日本大震災で得たデータなどを基に、震度や浸水域の分布などから被害を推計した。

(2013年3月19日01時32分 読売新聞)

アメリカが「世界の王」を降りる

参議院で、補正予算や日銀同意人事を見事に通過させ、懸案だった「ねじれ国会」を克服しつつある日本の安倍政権に比べ、アメリカの「ねじれ」は深刻です。

大統領を出している民主党と、議会で多数を占める共和党の折り合いがつかず、結局、この3月から政府支出が強制的に削減されてしまったのです。いわゆる「強制歳出削減」。英語でsequestrationというそうです。

多くの公共サービスが停止され、市民の生活に影響が出ていますが、最も懸念されるのが軍事費の大幅削減です。中国の脅威がどんなに増しても、予算がないのですから仕方ありません。

もっとも、中東から撤退し、東アジアの安全保障は日本やインドにまかせたいという米国です。世界がどうなっても、なるべく米国は金を使わずに済ませたいという深層心理(昔ながらのモンロー主義)が顔を出してきたようです。

ともあれ、米国は世界の平和と安全を守り、米国式のルールで世界を統治するという意志も能力も完全に失いつつあります。「あと6年で米国の時代が終わる」と、2006年にワールドメイトで預言されたとおり、2012年をもって米国は「世界の王」を降りたのです。

その逆に、「あと6年で日本の時代がはじまる」と預言されたとおり、2012年の年末には「旭」である安倍政権が誕生し、古今未曾有の大躍進が始まりつつあります。そう、「日本の時代」がやってくるのです。

出口王仁三郎氏は生前、「21世紀、日本は世界の王になる」と預言しました。今、仕組人たちが連綿と預言し、祈り続けてきたことが、最後のアンカー深見先生のもとで大きく花開き、実を結びつつあります。

無論、宿劫を越え、神鍛えの連続を乗り越えてはじめてやってくる未来ですから、ひやひやしたり「もうダメか」と思うような危機もたくさんやってくるでしょう。しかしその先に、確実に明かり展望があります。

日本の時代。みろくの世はもうすぐです。


■アメリカの「強制歳出削減」、懸念される事態とは?

オバマ米大統領は1日、政府支出を10年間で計1兆2000億ドル(約110兆円)強制的に削減する大統領令に署名した。これは、2012年の財政管理法で、議会が新しい赤字削減措置に合意できなかった場合に自動的に始まるとされていた措置。
 海外紙は、本件がアメリカの政治・経済に与える影響について論じている。

【なぜ強制歳出削減は発動したのか】
 巨額の財政赤字の削減を目的とする「強制歳出削減」だが、景気への影響が大きいことから、大統領・下院第一党の共和党は回避に向けた協議を重ねていた。しかし、富裕層への課税強化と歳出削減の組み合わせを主張する大統領側に対し、共和党側は、給付金制度の改正などに踏み込まず歳出削減に真剣でないと大統領側を批判し、合意には至らなかった。

【懸念される事態とは?】
 フィナンシャル・タイムズ紙は、様々な面で国民生活へのダメージが懸念されると報じた。今回のような「緊急発動」は、事前に準備していない人や組織も含めて、一律に強制力を持つという点で、上手に運用しないと混乱をもたらす危険なものであると指摘している。大統領自身も同様の懸念を抱いており、「無用な混乱が起きないように、代替案を早急に出して発動を解除したい」とコメントしている。
 こうした状況を踏まえ、ブログサイト「デイリービースト」は、スティーブン・スピルバーグ監督の映画「リンカーン」に関連させ、今回の発動によってアメリカ国内に内戦や暴動が起こるのではと警戒している。
 またヘーゲル国防長官は「最も懸念しているのは歳出削減によって軍の即応能力に影響が出ることだ」と述べ、歳出強制削減が長引けば、アメリカの国防政策に深刻な影響が出ることになると示唆した。
 さらに、国内での混乱が長引けば、世界経済の波乱要因にもなる可能性があると言及し、解決に向け迅速な対応策が必要だと同サイトは主張している。

祝・深見先生ご生誕

深見東州先生の62歳のお誕生日です。心より、お祝いを申し上げます。

そしてこのご生誕を記念して、嬉しいお知らせが続いています。

恒例となった深見東州作品展「こってんと転ぶ、古典的な雪の上の個展」がいよいよ開催。

また、3月22日には、深見先生が会長を務められる東京芸術財団による、ピッコロオペラ!!「コジ・ファン・トゥッテ」が上演されます。

さらに、3月20日には深見先生に活動を紹介するインターネットTV、「HANDA.TV]がはじまります。

そして、ワールドメイトでは、「世界一観音」様がお出ましになり、2015年3月18日、皇大神御社の観音像に降臨されることが発表されました。2年後の開眼供養に向け、今日から「世界一観音 開眼大奉賛(かいげんだいほうさん)」の受付が始まります。2005年に大ブームになった皇大御神社の「位上げ神事」に思い切って寄付御玉串を奉納した人は、ことごとくその後、人生が大激変していることを思い起こせば、その10年後となる今回の奉賛は本当に本当に楽しみでなりません。

全国的に強い風が吹き荒れ、「春の嵐」となった深見先生62歳の誕生日。深見先生の活動は現実界でも世界大となり、世界中の人々を巻き込みつつあります。深見先生がご存命で、ご壮健に活躍されていればこそ、必ずや遠からぬ将来にみろくの世はやってきます。

深見先生のますますのご活躍とご健康を祈念しつつ、作品展に、オペラにと足を運ばせていただき、HANDA.TVの登録と世界一観音様への奉賛の準備をさせていただきたく存じます。


アフリカが救済されると

アフリカはこれまで、白人国家による植民地支配のあとも、凄惨な内戦や大飢饉、異常気象に見舞われ、たくさんの人々が命を落とす「悲劇の大陸」でした。しかし、最近になって少しづつ様子が変わりつつあります。

もともと、約10億人という膨大な人口を誇り、豊富な天然資源に恵まれた、巨大な大陸です。治安や教育、社会インフラなどの条件さえそろえば急激な発展が見込まれていましたが、ここにきて、国連などの対策が効を奏しはじめたのです。すでにアフリカ全体のGDPも1兆ドルを突破。2050年には大陸全体でアメリカや欧州にも肩を並べるという人もいます。

「21世紀はアフリカの世紀」とすら言われていますが、ワールドメイトにいる私たちは、アフリカが救済されることが何を意味するかよく知っています。「能にあって能にあらず」といわれる『翁』の三番叟「黒式尉」の解義です。

無論、人類全体の劫が噴き出す時代ですので、想像もしなかった悲劇があちこちで人類に降りかかっています。その一つ一つをディフェンドするために、私たちは深見先生と一緒に東奔西走してきました。しかし同時に、「みろくの世」の到来を祈り続け、長い間、命乞い形代を書き、北極免因超修法や宇宙秘儀で祈り続けたとおりに、世界は少しづつ、少しづつ改善しているのも事実です。

これまでアフリカ支援といえば欧州諸国の独断場であり、次に資源を狙った中国が軍人とともにインフラを送りこんできましたが、ここにきて日本の安倍政権もアフリカ支援に本腰を入れ始めるとのこと。

日本の努力が実り、世界に一日も早くみろくの世が到来しますようにと、引き続き祈り続けたいと思います。


■アフリカ:治安対策に5.5億ドル 岸田外相が支援表明

毎日新聞 2013年03月16日 20時16分(最終更新 03月16日 21時05分)

岸田文雄外相は16日、日本と国連などが共催してエチオピア中部・アディスアベバで開幕した第5回アフリカ開発会議(TICAD5)の閣僚級準備会合で、アフリカの治安対策・安定化を支援するため、総額5億5000万ドルの拠出を表明した。アルジェリアの日本人人質事件を受け、隣国マリなど紛争地域の難民支援や治安対策に協力してテロを抑止し、貿易投資の環境を整備する狙いだ。

 会合の共同議長を務める岸田氏は同日午前(日本時間同日午後)の開会式で「(アフリカの)成長と繁栄の土台である平和と安定を確立するため、支援を決定した」と述べた。

 岸田氏はその後の全体会合で、6月に横浜市で開くTICAD5に向けた成果文書案を説明。近年アフリカで進む気候変動に懸念を示し、「防災対策などを通じ、アフリカの成長を持続可能で強靱(きょうじん)にすることが急務だ。今後具体的な施策を実施したい」と述べた。