全国で魚の大量死

この6月、東京都で観測された魚の大量死が全国に広がっています。

プランクトン発生による酸素不足、消毒剤の流出など原因は様々ですが、数百匹から数千匹もの魚が急に浮かんできたら、住民の方々はさぞやびっくりされるでしょう。

過去にも魚の大量死は何度もありました。ワールドメイトの神事が成功し、大きな被害が出る予定だったものが弭化されたあと、その身代わりとなるように魚などの生き物が大量死したというケース。ワールドメイトの会員にとってはすっかりおなじみですね。

今年も5月まで、私達は深見先生を先達として、巨大地震や火山噴火などを弭化していただけるよう必死で祈り続けてきました。そして一連の神事が成功した直後から、こうして全国で魚の大量死が続いています。

とても偶然とは思えないシンクロニシティですね。


■行政ファイル:館林の池でコイが大量死 /群馬

■比和川で魚400匹死ぬ 庄原

■田子・相米川でヤマメやイワナ大量死

■魚大量死:矢戸川で 春里小プールから消毒剤が流出−−可児 /岐阜

■魚大量死:津保川で アユやニゴイ、3200匹を回収−−富加 /岐阜

■隅田川で魚が大量死…ハゼやボラなど1000匹

■川で約5千匹の魚が大量死 東京・大田区










中国、正念場。

中国株の下落が止まりません。鮮明になった景気減速に加え、「いよいよシャドーバンキング問題が炸裂するか?」との懸念が広がり、投げ売りに近い暴落が続いています。

ワールドメイトでは、何度も中国の未来について神示が出されていますが、実際にその通りになってきました。

ここ数週間、経済不安が高まるにつれ、尖閣問題などでの勇ましい発言をしなくなったのもワールドメイトで出された予言どおりですが、中国経済がクラッシュしたらその影響は日本にも直撃します。実際、上海での株暴落は、都議選での与党圧勝で浮上するかとみられた日本株をまた奈落の底にたたき落とそうとしています。

中国の民が隅々まで豊かになり、日本を含む世界中に富があふれる時代がやってくるためにも、中国の人々にとってもっともよい形でこの経済動乱がおさまるように祈りたいと思います。


■上海株、連日の最安値に 一時5%以上急落

2013.6.25 19:11更新

 中国の上海株式市場は25日、代表的な株価指数である総合指数が、前日の終値と比べ一時5%以上の急落となり、取引時間中の今年の最安値を更新した。終値も小幅な下落ながら今年の最安値を更新。市場では中国経済の先行きに対する不安が拡大しており、下落が続けば世界市場にも影響しかねない。 .

 上海市場は午前から全面安の様相となり、総合指数は午後1時(日本時間午後2時)すぎ、前日の終値と比べ5・79%安の1849・65まで値下がりした。その後、相場が底を打ったとの見方からの買い戻しもあり、終値は0・19%安の1959・51だった。.

 中国では、製造業の景況感を示す指標の悪化などで企業業績低迷への懸念が強まっている。金融機関の資金繰り悪化を指摘する声も出ている一方で、「中国当局は金融緩和に慎重だ」(市場関係者)との見方もあり、経済の先行き悲観論が強まった。

陽のす神降臨記念日に

ワールドメイトにとってはとても大切な日、陽のす神降臨記念日の嬉しいニュースです。

富士山が世界遺産に登録されました。三保松原も含むという大逆転勝利です。

陽のす神、国常立大神、富士山。ワールドメイトの会員ならば誰しも、この符号のすごさに息をのむことでしょう。しかも、これが決まったのが、カンボジアのプノンペンです。

ワールドメイトも次元の違う団体に進化しつつある今、日本の時代、新しい世界は、もうすぐそばまで来ているのかもしれませんね。


■富士山、世界遺産に登録決定…三保松原含め

【プノンペン=久保拓】カンボジアで開かれている国連教育・科学・文化機関(ユネスコ)の世界遺産委員会は22日、日本が推薦した「富士山」(山梨県、静岡県)を世界文化遺産に登録することを決めた。

 ユネスコの諮問機関「国際記念物遺跡会議(イコモス)」から「三保松原みほのまつばら」(静岡市)の除外が勧告されていたが、これを含む25件の構成資産(要素)全ての登録が認められた。国内の世界文化遺産としては、2011年の「平泉」(岩手県)に次いで13件目。自然遺産を含めると17件となる。

 「富士山」は、山頂の信仰遺跡群や登山道、富士山本宮浅間せんげん大社、富士五湖、忍野八海おしのはっかいなどで構成。古来、日本人の重要な信仰対象であり続けてきたことに加え、江戸時代後期の浮世絵師・葛飾北斎らの作品の題材になって海外にも影響を与えた芸術の源泉としての価値が評価された。

(2013年6月22日21時48分 読売新聞)

ふたたび核なき世界へ

オバマ大統領が、また大規模な核削減を打ち出しました。

今のところロシアはこの提案を一蹴する構えですし、本格的な核軍拡が懸念される国々がこれに続くとも思えません。

しかし、「核なき世界」への取り組みに、アメリカが引き続き熱心であることは、世界にとっては大きな福音だと思います。

2004年のシアトル神業では、アメリカがやがて協調的な国家として変容をはじめることが予言され、ぴったり予言どおりの年にオバマ大統領が誕生しました。

そして、地球温暖化対策で中国に働きかけ、対立より協調を旨として中東からの撤退を決めました。シュエールガス革命、シェールオイル革命が起こったというラッキーもありますが、クリーンエネルギーへの投資額はいまアメリカが世界一位です。

世界をよい方向に変えたいというオバマ大統領のなみなみならぬ決意を感じるとともに、シアトル神示の内容がいかに正確だったのかをあらためて実感します。


■オバマ大統領、戦略核3分の1削減を呼びかけ

2013.06.20 Thu posted at 11:48 JST

(CNN) オバマ米大統領は19日、ドイツ・ベルリンのブランデンブルク門前で演説し、配備済みの戦略核弾頭を最大で3分の1削減する計画について、ロシアにも同調を呼びかける方針を示した。

オバマ大統領は演説の中で、「我々はもはや、世界壊滅の恐怖の中で生きてはいないかもしれない。だが核兵器が存在する限り、真に安全とは言えない」と指摘。「配備済みの戦略核兵器を最大で3分の1減らしても、米国とその同盟国の安全を保障し、強力かつ安定した戦略的抑止力を保持することはできると判断した」と語った。

ブランデンブルク門はベルリンを分断していた東西冷戦の象徴的存在。演説では冷戦後のベルリンの歴史に繰り返し言及し、ベルリンの壁を崩壊に導いた精神を呼び起こして現代の世界が直面するさらに困難な課題に立ち向かおうと呼びかけた。

米国とロシアは2年前に発効した新戦略兵器削減条約(新START)に基づき、2018年までに両国がそれぞれ戦略核弾頭を1550発まで減らすことで合意している。

19日の提案が完全実施された場合、戦略核はさらに3分の1削減されて約1000発となる。オバマ大統領はまた、「北大西洋条約機構(NATO)同盟国と連携して、欧州における米国とロシアの戦術核の大胆な削減も模索する」と表明した。

演説では、米国が核兵器を使用するのは、米国または同盟国やパートナーの重大な利益を守るための極端な状況に限定されるとも言明。演説後にホワイトハウスが公表した資料によれば、大統領は国防総省に対し、米国の安全保障戦略全体に占める核兵器の役割を低下させ、核戦略の焦点を抑止力に絞り込むよう指示した。

あと3年で本物の飛躍?

サミットのため欧州を訪問中の安倍総理が、ロンドンで講演を行ったそうです。

総理は成長戦略などについて、「参議院選挙後の3年間を集中的な改革期間と位置付け」ると、世界の投資家に向かって説明したとのこと。

思い出すのは、昨年のワールドメイトの伊勢神示です。


 「来年の日本(ひのもと)は、
  明けの年と思ひ、錯覚するなり。
  二年かけてこそ基(もと)が固まり、
  三年目にして、
  ようやく本物の飛躍がある。」

確かに、年初来の株高で、「霧が晴れた」「これで日が昇る」と錯覚したのもつかの間、プチバブルが見事にはじけ、世間はアベノミクスのことを「アホノミクス」、「アベノリスク」、「アベノミス」などと言い始めています。

しかし、本当の復活はここからなのです。

5月の大暴落を反省した安倍政権が腹を据え、3年間しっかりと本腰を入れて本物の飛躍をもたらすよう祈り続けたいと思います。


■安倍首相:「参院選後3年で改革」 長期政権へ意欲

毎日新聞 2013年06月20日 11時22分(最終更新 06月20日 12時02分)

 【ロンドン坂井隆之】安倍晋三首相は19日夕(日本時間20日未明)、ロンドンの金融街シティーで経済政策「アベノミクス」についての講演を行った。「参院選後の3年を集中的な改革期間と位置づけ、政治力を投入する」と述べ、長期政権への意欲と改革継続の決意を強調した。

 首相は「日本の雰囲気は、大胆な金融政策と機動的な財政政策で大きく変わった」と成果をアピール。さらに「最も大切なのは成長戦略だ。私の戦略は官僚に書かせたエッセーではない」として、電力市場改革によって新規参入を容易にしたことや、秋にも投資減税を実施する計画を紹介し、日本への直接投資を呼びかけた。

 また、沖縄県・尖閣諸島を巡る日中対立が続いていることについて、首相は「尖閣諸島に対する中国の力を背景にした挑発的な行動が続いているが、対話のドアは開いているし、習近平国家主席といつでも対話する用意はある」と説明した。

 一方、主要8カ国首脳会議(G8)で財政再建に取り組むよう注文されたことを念頭に「財政規律が堅牢(けんろう)であることを世界に示さなければならない」と強調。会場との質疑で来年4月の消費税率の8%への引き上げの意思を問われたのに対し、「社会保障費と国の信認を確保することが大事だ」と述べ、4〜6月期の経済指標を踏まえて判断する考えを示した。

 講演には地元金融関係者やエコノミストら約400人が出席した。

東京で魚の大量死

東京都内で魚の大量死が相次いでいるそうです。

北区と大田区の間を流れる隅田川で発見されたのに続き、大田区の呑川で謎の大量死です。原因はまだ推測の域を出ておらず、謎です。

以前にも、こういうことがありましたが、ワールドメイトで神事が行われ、大きな禍が弭化されたあとに、魚等の生き物が大量に「身代わり」になって死んでいくという事象です。

折しも、今年は東京を大地震と富士山噴火のダブルパンチが襲う可能性がありましたが、ワールドメイトの神事がことごとく成功に終わったのは記憶に新しいところ。これと符号するように、東京で魚が大量に死んでいるのが発見されるのは、やはり偶然とは思えません。


■魚大量死:大田区の川でもボラなど大量死 酸欠か /東京

毎日新聞 2013年06月18日 地方版

 都環境局は17日、大田区の呑川(のみがわ)の上堰橋と宮之橋間の約1キロの区間で、体長5〜10センチ程度のモツゴやボラ約5000匹が大量死しているのが見つかったと発表した。水質検査の結果、水中の酸素量が通常より大幅に少なかった。都は前日までの雨で川底の泥が巻き上げられ、泥の中の微生物が酸素を大量に消費して酸欠状態になったのが原因とみている。

 魚の大量死は、15日に北区と荒川区の間の隅田川でも見つかっていた。【佐々木洋】

〔都内版〕

中国の瓦解は近い?

最近になって、中国のバブル崩壊について頻繁に報じられるようになりました。「7月危機」もまことしやかに囁かれていますが、いよいよ危険信号がともりつつあるのでしょうか。

ワールドメイトでは、2008年8月8日、北京五輪の際に中国の未来について具体的な方向性が示されましたが、その後に発生したリーマンショックへの対処で、中国の中央および地方政府は極限まで借金を膨らまし、実体経済から乖離した成長を演出してきました。いよいよしのツケがあらわれてきたのだとしたら、いかにワールドメイトで出される予言が正確なのかあらためて実感することになります。

とはいえ、中国経済の崩壊は日本を含む世界にとっての大惨事につながりかねません。国外へは恫喝的な拡張主義、国内へは数々の人権侵害を指摘される中国共産党が変容して欲しいと願うのは私だけではないと思いますが、何卒、穏便に、最も被害のない形で事態が進行し、皆が幸せになりますようにと祈らざるを得ません。


■中国、信用バブルの崩壊は近いもよう

2013年 6月 18日 15:42 JST

至るところで大量に債務が創出される時代とはいえ、中国の信用バブルは前例のないほどの規模に達している可能性が十分ある。日を追うごとに、バブル崩壊の危険性はますます高まっているようだ。

中国は金融危機後、銀行システムを通して経済に莫大な融資を注入し、経済成長を再活性化した。他の世界各国が景気低迷に陥るなか、中国ではこうした政策が奏功し、再び成長が加速した。しかし、同時に長期的な問題もいくつか生じた。

 融資の大半は生産設備の拡張や投機的な不動産事業に注ぎ込まれた。その結果、足元で中国の不動産価格は過剰なまでに高騰し、低金利融資をさらに投入しない限り維持できないほどの水準に達している。一方、中国産業界は多額の補助金を得ることで辛うじて破綻を免れている。

 中国の全産業が深刻な生産設備過剰の問題を抱えている。英紙フィナンシャル・タイムズ(FT)の最近の記事に引用されたある学術論文によると、中国の鉱工業生産のうち30%を政府の補助金が占めるという。この論文の執筆者の1人、アシャ・ハレイ氏は「われわれが調査した企業のほとんどは、おそらく補助金がなければ破産するだろう」と語った。

 銀行は、返済の見込みがほとんどない融資の契約更新に喜んで応じている。

 経済は急速に限界へ達しつつあり、この限界を越えて信用をいっそう拡大すれば経済システムは維持できなくなる。1つには、補助金を使った信用はただではないということが理由として挙げられる。信用は中国家計の犠牲の上に成り立っている。家計はインフレ率を下回る預金金利から実質的に損失を強いられているのだ。国内総生産(GDP)増加分の半分が投資によるものだが、投資主導型経済を脱却し、内需主導型経済に向けて再調整を進めるためには抜本的な改革が必要だろう。個人需要が経済に占める比率は2011年時点で34%だった(11年以降、この比率は少ししか上昇していない)。これは韓国の53%、ベトナムの63%、タイの56%を大きく下回る。

先進国の場合、個人消費はGDPの60%-70%を占めることが多い。この割合が最も低いのは日本、最も高いのは米国だ。

 中国が、特に人民銀行(中央銀行)による信用拡大抑制策を通して、より均衡のとれた経済成長に移行しようと努力してきたことは確かだ。だが残念ながら、同時に景気減速が深刻化している。

 経済が減速するほど、経営難に陥り破綻する不採算企業が増えるだろう。中国の銀行部門が抱える問題についてさまざまなうわさが広がっている。融資に支えられた経済成長から個人消費中心の経済に移行する中で成長が減速し過ぎれば、政府が再び景気てこ入れ策を施したくなるのは間違いない。

 5月の社会融資総量(中国政府が用いる広義の信用指標)は2.3%増加したものの、GDP成長率への寄与度は0.6%にとどまったと、北京大学のマイケル・ペティス財政学教授が直近の月例研究リポートで指摘している。そうした中で、政府の介入にどれほどの効果があるかは疑問だ。

 その上、信用増加分の多く(ある推計では36%前後)は、「シャドーバンキング(影の銀行)」と呼ばれる非公式の銀行システムが創出したものだ。この業界については、規制当局はほとんど管理できておらず、情報も少ない。

 英紙デイリー・テレグラフの記事によると、格付け会社フィッチ・レーティングスの中国担当シニアディレクターは「中国の信用バブルは主要経済でこれまで見たことのないほどの規模に膨れ上がっているため、中国の信用主導成長モデルの崩壊が特段の懸念材料だ」と警告したという。

 中国の信用サイクルの方向転換は、(変更・撤回があり得る)国内政策によって決まるだけではなく、特に米国など他国の情勢にも左右される。米連邦準備制度理事会(FRB)が緩和政策姿勢を緩めれば、利回りを求めて中国に殺到していたホットマネー(投機的な短期資金)は次第に流出するだろう。そうなれば、中国当局が適度に抑えようとしている信用逼迫(ひっぱく)がそれ以上に深刻化し、当局が相殺に苦労する要因となる可能性は十分ある。

 エコノミストの謝国忠(アンディ・シエ)氏、前出のペティス教授、北京の清華大学の元教授で現在は資産運用を手がけるパトリック・チョバネック氏など、精通した中国ウォッチャーらは、中国の際限ない信用拡大の危険性について長らく警鐘を鳴らしてきた。

 おそらく、バブルが崩壊した際に何が起きるかは今に分かるだろう。

海底都市!?

モルジブで巨大な海中ホテルが建設されるそうです。

近年、技術が向上し、大規模な海底施設の計画がたくさん聞こえてきます。とはいえ、主に資源採掘ばかりだと思っていたら、水中での暮らしを楽しむ話まで浮上していてびっくりです。

ワールドメイトでは、これまで、「海底都市」や「海洋国家」というキーワードが出てきたことがあります。詳しく書けば天界の機密に触れますのでこれくらいにしておきますが、ワールドメイトで聞いたお話がそのままどんずばりと現実のものとなることに新鮮な驚きを感じます。

みろくの世は、そう遠くないのかもしれませんね。


■海中30メートルにホテル、モルディブで計画承認

2013.06.14 Fri posted at 09:00 JST

(CNN) 美しいサンゴ礁の海で知られるモルディブの島に、世界最大級の海中ホテルを建設する計画が進んでいる。観光省がこのほどゴーサインを出した。

高級リゾート「ウォーター・ディスカス・ホテル」は、SF映画に出てくる円盤のような形状のラウンジが海面から7メートルの高さに浮かび、そこからガラストンネルで結んで海中30メートルの地点に移動式の客室21室を配置する。

客室の窓外には色鮮やかなサンゴ礁が広がるという趣向で、非常時には部屋を水上に浮上させることもできる。高級レストラン、屋上プール、ヘリ発着場などの施設も整備し、ホテル内の施設から直接スキューバダイビングに行くこともできるようにする予定。

このホテルは、ポーランドのディープ・オーシャン・テクノロジー社がスイスの投資家の後押しを受けて計画した。デザインを手がけた設計士は、「美しいサンゴ礁の海に潜る勇気のない人も多い」「しかしここではベッドルームでくつろぎながら、海中の世界を探検できる」と説明する。

サンゴ礁に与える影響は最小限に食い止めたい意向だと同氏は強調。ホテルは砂地に建設して、サンゴを部屋の周辺に移植する計画だと説明している。

世界のCO2排出量

やはり世界のCO2排出量は増え続けているようです。どおりで温暖化が止まらないはず。。。

と思ったらちょっと明るいニュースが。米国の排出量が減少し始めているそうです。シェールガス革命の影響だとのこと。

ワールドメイトの米国シアトル神業では、アメリカが変わりはじめることで、世界が地球温暖化から救われる端緒が出てくるとされました。そして、予言されたぴったり2009年にオバマ政権が誕生。同時にちょうどその頃、シェールガスの採掘技術が確固としたものとなり、今日のシェールガス革命が本格的なものとなりました。

これで世界最大のエネルギー大国に踊り出たアメリカは、苦労して中東から石油を確保する必要もなくなり、イラクやアフガンからの総撤退に道筋がつきました。また、同時に温暖化促進ガスの削減も達成され、シェールガスの採掘技術を中国など諸外国にも伝えることで地球温暖化対策に貢献する可能性すら出てきました。

何もかも、ワールドメイトの神事で出されたとおりの経過をたどっていることに、あらためて驚きます。

とはいえ、シェールガスの採掘がどれだけ進んでも、それだけで地球温暖化対策の決定打にならないのも事実です。地球全体としては着々と温暖化が進行しつつあることを忘れることなく、深い祈りを捧げながら、命乞い形代を書き続けたく思います。


■世界のCO2排出量、1.4%増=米は「シェール革命」で3.8%減-IEA

 【ロンドン時事】国際エネルギー機関(IEA)は10日、気候変動とエネルギーに関する報告書を公表した。それによると、2012年の世界の二酸化炭素(CO2)排出量は前年比1.4%増の316億トンと、過去最高を記録した。一方、米国は3.8%減と「シェール革命」の影響で減少に転じるなど、社会の脱炭素化に向け「勇気づけられる」(IEA)傾向も見られた。
 米国の排出量は2億トン減少した。うち半分は、国内のシェールガス生産の拡大に伴う天然ガス価格の下落を背景に、発電分野で石炭からガスへの転換が進んだことによる。この結果、米国の排出量は1990年代半ばの水準に低下した。
 世界最大の排出国である中国の排出量は3億トン(3.8%)増となった。ただ、水力発電の拡大などにより、増加率は過去10年で最低にとどまった。
 一方、日本の排出量は7000万トン(5.8%)増と、約20年ぶりの伸びを示した。東京電力福島第1原発事故後に原発による発電量が90%減少し、その埋め合わせとしてガス・石炭火力発電が増加したことが響いた。(2013/06/10-19:37)

十勝岳、光る

支笏湖、そして摩周湖と、立て続けにワールドメイトの大きなご神業のあった北海道。これまでも、旭岳や十勝岳など、偉大なご神域が開いてきました。いま、日本を危機から救い、復活させるために、北海道のご神霊が大発動中です。

その北海道で十勝岳に謎の発光現象があったとのこと。

むろん、これが火山噴火につながったり、地元の方々に被害が出るようなら困りますが、いったい何を意味するのか気になります。

■十勝岳火口、青白い発光

 北海道中央部の十勝岳(2077メートル)で9日夜、山頂付近の大正火口が青白く光っているのを、札幌管区気象台が、高感度カメラで確認した。発光は午後8時30分から同11時10分まで観測されたが、火山性地震の増加などは確認されず、同気象台は「(総合的に)噴火の兆候は認められない」としている。警戒レベルも「1(平常)」のままとする。

 同気象台によると、大正火口で発光が確認されるのは、昨年8月13日以来。原因として、高温の火山ガスが噴出して岩石を加熱したことや、硫黄が燃えたりしたことが考えられるという。

 十勝岳の登山口がある上富良野、美瑛両町や道警では、気象台からの連絡を受け、9日夜から10日早朝にかけて職員や署員が、登山口などから火口を目視したが発光は確認できず、硫黄の臭いも、通常と変わらなかった。

 十勝岳は16日に山開きを予定しており、両町は地元の観光協会などと対応を協議するが、美瑛町では「警戒レベルも変化がないので、予定通りできるだろう」(総務課)と話している。

(2013年6月10日 読売新聞)