西アフリカのエボラ

西アフリカのエボラ出血熱が、「制御不能」な状況で拡散しているそうです。

致死率が非常に高く、対処法も治療法も極めて限られているこの病気が広がっているというのは、本当にぞっとする話です。

思えば、ワールドメイトでは前世紀の頃から、「人類全体の劫が噴き出す時代」がくることが予言され、数々の試練のひとつに疫病もあることが言及されていましたが、鳥インフルやエボラなど想像もできないほどの危険なウイルスが出現しました。

ただ、嘆いていばかりいても仕方ありません。こういう究極の悲劇をはねかえし、大難は小難に、小難は無難に祭り変えていただくために、この神仕組があります。

幸いなことに私達には、北極免因超修法や命乞い形代などの「切り札」があります。

世界に災いの種が尽きず、今日もどこかで悲しんだり苦しんだりする人がいるからこそ、志を新たに祈りを捧げ続けたいと思います。


■西アフリカのエボラ出血熱、「もはや制御不能」 MSF

2014年06月24日 11:28 発信地:ダカール/セネガル

【6月24日 AFP】西アフリカで流行しているエボラ出血熱について、国際医療支援団体「国境なき医師団(Doctors Without Borders、MSF)」は23日、感染が深刻な地域が60か所を超え、「もはや制御不能」な状態だと語った。

「国境なき医師団」は報道発表文のなかで、「現在のエボラ出血熱流行は地理的な拡大、感染者および死者の数において前例をみない規模にある」としている。

 致死率が最大90%とされるエボラ出血熱のまん延が、あまりに急速なため支援団体や医療関係者らも手に負えず、感染地域の住民たちは恐怖に陥っていると、MSFのオペレーション・ディレクター、バート・ジャンセンズ(Bart Janssens)氏は言う。「新たな感染地域がギニア、シエラレオネ、リベリアで見つかっており、(エボラ出血熱が)他の地域へも拡大する危険が現実に迫っている」

 今回のエボラ出血熱の大流行は、今年初めにギニアで報告されたのが始まりだった。世界保健機関(World Health Organization、WHO)の先週の発表によると、今回のエボラ出血熱の流行でこれまでにギニア、シエラレオネ、リベリアの3か国で少なくとも337人が死亡した。(c)AFP

地球がどんどん暑くなる

「風薫る」とは5月の季語ですが、今年は薫るどころか熱風が吹いていました。

昔は6月1日だった「衣替え」も5月1日に前倒しする人が多くなり、5月はもう「初夏」どころか本格的な夏の始まりといってもいいかもしれません。

それもそのはず、今年の5月の気温は世界的に観測史上最高を記録したそうです。もはや、すっかり地球の気候は変化してしまったわけです。ワールドメイトで早くから予言されていたように、「二の関」越えはなかなか難しく、誰にも止める手立てがないまま時が過ぎています。

これから40度を超える暑さの夏を迎えると思うと少々げんなりしますが、こういうときこそ奮起したいもの。唯一の解決策が降ろされているのが、この神仕組です。幸いなことに、北極免因超修法や命乞い形代など、人類の切り札ともいえるいくつもの救済策が降ろされています。

私達が誠と真心を込めて祈ったぶんしか神様は動かれません。暑い夏になるからこそ、熱誠の祈りを捧げてまいりたいと思います。


■5月の世界気温、観測史上最高 米海洋大気局

2014/6/24 11:44

【ワシントン=共同】米海洋大気局(NOAA)は23日、陸地と海洋を合わせた今年5月の世界の平均気温が約130年の観測史上で最も高かったとする分析結果を発表した。海面温度が過去最高だったことが影響したとみられる。

 NOAAは5月の気温が特に高い年は最近数年に集中していると指摘している。エルニーニョなどの異常気象に加え、地球温暖化の進行が背景にある可能性もある。

 NOAAによると、5月の世界の平均気温は15.54度だった。20世紀の平均気温を0.74度上回っており、観測記録が残る1880年以降で最高となった。これまで5月の気温が最も高かったのは、2010年に観測した15.52度。

 地域別では、オーストラリアやスペイン、韓国、北米のアラスカなどで高温だった。日本でも5月に各地で気温30度以上の真夏日となるなど高温傾向が続いた。

韓国よ、どうするのだ?

韓国の朴政権にまたまた困ったことが。

いよいよ、元「米軍慰安婦」が集団提訴をしてきたとのこと。

朴政権が世界中で「悪口外交」のネタにする「日本軍の従軍慰安婦」は、嘘っぱちのねつ造でしかありませんが、今回、集団提訴に踏み切った「米軍慰安婦」は正真正銘の本物です。朴クネ大統領の父、朴正煕元大統領の指示のもと、韓国が国家をあげて組織的に取り組んだ管理売春です。

戦中、戦後の動乱期を生きてきた方々にとっては、こんなことは常識中の常識です。

「日本政府・軍が組織的、強制的な管理売春をやったとは聞いたことがないし、松ヤニから油をとり、鍋釜も溶かして戦うほど行き詰まった国に、20万人もの女性を集めて慰安施設を作る余力などあるはずもない」

と、当時を知る多くの方がおっしゃっている一方で、

「ただし、韓国はそれをやった。最初は連合軍(米軍)にゴマをするため。それから国家として外貨を集めるため。まだ、発展途上国だったころの韓国は「キーセン(妓生)国家」とすら言われていた。男性が仕事で韓国に行くときは、そういう目的ではないということをわざわざ周囲に断ってたものだ」

という話を、年配の方から何度となく聞かされたものです。

時代が下り、当時のことを知る人が少なくなってきたのをいいことに、韓国政府は言いたい放題、嘘、いわつわりを世界中でまくしたて、国家的事業として日本を貶める活動をしてきました。しかし、そんなことをしていれば、いつかはしっぺ返しがきます。

韓国政府が国家的事業として自国の女性を管理売春に使役し、韓国軍がベトナムで凄惨極まりない大量の虐殺や集団レイプを行ってきた事実が次第に明るみに出ています。

また、現時点ではほとんど忘れられていますが、朝鮮戦争の前後に、済州島四・三事件、麗水・順天事件 、聞慶虐殺事件、保導連盟事件、国民防衛軍事件、江華良民虐殺事件、山清・咸陽良民虐殺事件、居昌良民虐殺事件など、どんなに少なく見積もっても数十万人もの罪もない自国民を、令状も裁判もなく虐殺し、その事実そのものを「なかったこと」にして封印してきたのは、韓国政府自身です。

日本の統治下だった朝鮮半島では、こうした事件は皆無でした。確かに、3.1独立運動や米騒動で蜂起した民衆が、総督府と衝突した際に数百人の死者が出た痛ましい事件はありました。しかし、朝鮮総督府及び朝鮮駐屯日本軍が、令状も裁判もなしに住民を処刑、虐殺した事実は一切ありません。世界中の植民地統治の歴史で、こうしたことは希有なことです。

日本人であれ、韓国人であれ、ある年代以上の人々はこうしたことを実際に体験してきてますので、朴クネ大統領が「歴史を直視せよ」と言うたびに、「直視されたら困るのはどっちだ」と肩をすくめておられます。韓国の人々も、良識ある年代は「もういいかげんにしないと、とんでもないことになるよ」と眉をひそめています。

因果応報。やったことはやり返されます。

ワールドメイトのゴールデンウィーク神業を境に、韓国と韓国政府が徹底的に反省しなければいけない事件が次々と起こっていますが、さて、朴クネ政権は改心するのでしょうか、どうでしょうか。

ますます複雑化、緊迫化するアジア情勢ですから、韓国が理性的でバランスのとれた国家に成長してくれるよう、祈らざるを得ません。


■韓国で元「米軍慰安婦」122人が国に賠償求め集団提訴 政府の厳しい管理下で「人権侵害」

2014.6.25 23:56

【ソウル=加藤達也】朝鮮戦争の休戦後、在韓米軍基地近くの売春街(基地村)で米兵ら相手の売春をしていた韓国人女性ら122人が25日、「米軍慰安婦」として韓国政府の厳しい管理下に置かれ、人権を侵害されたなどとして、1人当たり1千万ウォン(約100万円)の国家賠償を求める集団訴訟をソウル中央地裁に起こした。訴訟を支援する団体によると、「米軍慰安婦」による国家賠償訴訟は初めてという。

 慰安婦たちは「基地村女性」と呼ばれ、1960~80年代、韓国政府が在韓米軍維持などのために売春を奨励したほか、性病検査も強制していたとされる。

 実際、96年まで慰安婦の「性病管理所」が存在していたことが確認されており、女性団体が政府に対応を求めていた。

 この問題はこれまで国会でもたびたび取り上げられ、政府も施設の存在を認めていたが、「旧日本軍の慰安婦」ほど注目されていなかった。

 昨年11月の国会では、野党議員が朴正煕元大統領の決裁署名入りの文書記録を基に政府を追及。それによると、基地村は62カ所あり、「米軍慰安婦」は9935人いたという。

 昨年の国会質疑では、韓国政府は当時、女性らを「ドルを稼ぐ愛国者」として何度もたたえたとされている。朴元大統領が直接管理していたとする指摘もあり、今後、長女の朴槿恵大統領が野党や訴訟支援勢力から追及される可能性もある。

こういった行為を「日本」と呼ぼう

ワールドカップの初戦敗北は残念でしたが、まだ次があります。がんばれ、日本代表!

ところで、ブラジルでのわが日本代表の振る舞いや、日本サポーターの態度が、世界に非常なインパクトを与えているそうです。

多くの国で、サッカーの熱狂的なファンは「困った人々」の代名詞だったことがあります。飲んで、騒いで、盗んで、破壊して、火をつける「フーリガン」たちのニュースが連日のように紙面を賑わしたものです。

しかし、日本代表は勝とうが負けようがどこまでも礼儀正しく、サポーターたちは公共道徳に満ちています。世界の基準からみると「あり得ない」行動です。

サッカーの勝ち負けとはまた違った意味で、世界が注目するワールドカップで日本の評価が上昇するのは素晴らしいことです。

日本の国はふたたび躍進し、新たな黄金時代に向かっています。やがて、ミロクの世がくるとき、日本は世界にとって非常に重要な役割を果たすとされることの意味が、よくわかる話ですね。


■W杯デイリーコラム:日本が世界に教えていること

2014/06/18 18:56:00

チームやサポーターの行動が世界で話題に

サッカーのワールドカップ(W杯)で大事なのはピッチ上で勝つことだ。日本代表が基本的に「勝てるチーム」と見なされるようになるまでにはまだまだ長い道のりが残されているようだし、タイトルを争えるチームとなればなおさらだろう。数字的に見ても、これまでW杯で15試合を戦っての戦績は4勝3分け8敗というものだ。

だが、W杯は必ずしもサッカーだけではない。オリンピック以上に世界がスポーツの名の下にひとつになり、文化がぶつかり合って混じり合い、願わくばお互いから学ぶことができるような、そういう1カ月間でもある。

1998年のフランス大会以来、日本のチームとサポーターはこの国の文化の良い部分を世界の舞台に届けてきた。だが、ソーシャルネットワークの普及に助けられて、今大会では今まで以上にサムライブルーとサポーターたちの行動が世界中に知られるようになっている。

たとえばイタリアでは、コートジボワールとの試合終了後に日本の選手たちがサポーターに感謝した姿は、大きな感動を持って受け止められた。日本サッカー界の慣行として慣れ親しんだ我々にとっては、ごく普通の光景に見えたことだったとしてもだ。

だがイタリアのサッカーファンにとっては、雨の中でびしょ濡れになりつつ試合に敗れた日本の選手たちが、時間とエネルギーを費やしてサポーターのもとへ赴き、感謝を表すというのはきわめて感動的な光景に映った。数多くのブログやニュース記事、フェイスブックやツイッターの投稿などでそのことが強調されている。

しかし、それ以上に大きく世界に広がったのは、試合終了後に観客席でゴミ拾いをしているサポーターたちの姿だ。

これもまた、日本国内では普通のことでもあるし、あらゆる場所で常識となるべきことでもある。だが多くの西洋メディアは、恥の意識と自己批判を込めて、日本サポーターの社会責任への意識の高さを指摘していた。

たとえばスペイン『マルカ』ウェブ版は、こういった行為を「”市民道徳”ではなく”日本”と呼ぼう」というタイトルの記事を掲載している。その中ではJリーグの基本的にポジティブな雰囲気や、ボランティアの役割、そして一般的に日本人が街路を清潔にしていることも紹介されている。(記事:http://www.marca.com/2014/06/17/futbol/mundial/japon/1403003793.html)

ブラジルのサイト『UOLエスポルチ』も、日本のサポーターが持ち込んだ青いゴミ袋が、試合中に膨らませてチームカラーの応援グッズとなることに加えて、試合後にはゴミを詰めるという本来の役割も果たすことを説明する記事を掲載。「日本人が模範を示した」とのタイトルだ。(記事:http://uolesporte.blogosfera.uol.com.br/2014/06/15/saco-de-lixo-para-torcer-e-para-limpar-estadio-japoneses-dao-exemplo/)

サムライブルーのブラジルの地での初白星はまだ待たねばならないが、日本はW杯における文化交流という面ではすでに大きな貢献をしていると言える。国として誇りに感じて良いことだ。


文/チェーザレ・ポレンギ

ISIS、バグダッドに迫る

突然に世界を騒がすようになった「ISIS: Islamic States of Iraq and Syria)」は、もうまもなくでバグダッドに到達します。

北部では武器を置いて逃げ出すばかりだったイラク正規軍も、首都の近くでは頑強な防衛戦を展開しており、現地はさながら地獄のような状況だそうです。

また、ISISだけでなく、北部のクルド地域では武装クルド人組織も活発に戦闘を続けています。イラクはもう、正規軍(シーア派)、ISIS(スンニ派)、クルド自治政府の3つに分裂し、内戦状態です。

さらに問題なのは、ISISとほぼ同一組織であるアルカイーダが完全復活したことと、全中東のスンニ派イスラム教徒に、彼らを応援する動きが大きなうねりとなっていることです。50万人ともいわれるISISの資金、装備ともに国家的規模にふくれあがっています。

そして、シーア派の盟主イランがこれを黙ってみているかわからないことです。ISISの目的は、ようやくイランが実質的に制圧したイラクとシリアの奪還です(イラクのマリキ首相もシリアのアサド大統領もイランの同盟国)。隣接するイラクとシリアという広大な土地を、強大なスンニ派軍団ISISが制圧してしまえば、イランにとっては重大な脅威です。

もし、イランが介入したり、サウジ・アラビアが介入したりすれば、中東は大混乱に陥ります。米軍が艦載機や無人機で空爆したくらいでは、とてもおさまるような戦争ではありません。

ワールドメイトでは今年、予想もしなかった「大混乱」が発生すると言われていましたが、まさかこれほど重大な局面が中東に訪れるとは全く考えていませんでした。

私達としてはひとつでもふたつでもできることをするしかありません。世界の人々のために北極免因超修法を申し込み、命乞い形代を書き、だたただ、世界と中東の平和のために祈り続けたいと思います。



■ISIS、バクダッドの北60キロまで侵攻 イラク

2014.06.18 Wed

バグダッド(CNN) イラク全土で進撃を続けるイスラム教スンニ派武装勢力「イラク・シリア・イスラム国」(ISIS)は17日、首都バグダッドの北約60キロに位置するバクバへの進撃を開始した。

ISISのバクバへの進撃は16日夜、同都市西部の警察署への大規模な攻撃から始まった。治安部隊とISISの武装勢力が激しく衝突し、当局によると、少なくとも治安部隊の隊員1人、武装勢力のメンバー9人、囚人44人が死亡した。またイラク国営テレビの報道によると、ISISの武装集団が地元刑務所に手投げ弾を投げ入れ、52人の囚人が死亡したという。

現地の警察や知事室の関係者によると、ISISの武装集団は同都市を支配しようと攻撃を強めているが、まだ陥落はしていない。同都市のすぐ西に位置する村々や一部地域はすでにISISの支配下にあるという。バクバ西部の住民、特にシーア派の住民は同都市から避難しているという。

またバグダッドでも、道端に仕掛けられた4発の爆弾が爆発し、少なくとも2人が死亡、8人が負傷した。地元警察が明らかにした。誰が爆弾を仕掛けたのかは明らかになっていない。

さらにクルド自治政府の治安部隊によると、バグダッドの北約89キロに位置するサアディヤ近くでも、ISISからサアディヤの支配を奪い返そうとするクルド人民兵組織「ペシュメルガ」とISISの武装勢力が衝突したという。両者は、キルクークの南西に位置するバシール村の支配をめぐっても争っている。

一方、米国防総省はイラクにさらなる武器・兵士を投入し、オバマ大統領の命令に備えている。バグダッドの米国大使館には、警備強化のためすでに数十人の海兵隊員や陸軍部隊が派遣されており、さらに支援要員として100人が待機しているという。

ペルシャ湾には、空母「ジョージ・H・W・ブッシュ」のほか、5隻の空母が配備されており、500人以上の海兵隊員と数十機のヘリコプターが待機している。

また英国のキャメロン首相は17日の記者会見で、シリアとイラクにおけるISISの進撃は「英国の安全保障上の最大の脅威だ」と述べた。

キャメロン首相は「何としても現地の英国民の安全を守る」とし、具体策として「陰謀に関与した者を逮捕」し、さらにISISが活動する地域における「安全確保、治安維持、諜報活動を重点的に行う」と述べた。

永続する幸福のために

歴史上、「尊い家系」はいくつもありますが、世代を経るにしたがって栄えている家もあれば、どこかで絶えてしまった家系もあります。

その違いは、家そのものの天命や宿命、運命などにあり、栄枯盛衰は徳分や劫で決まることは、私たちワールドメイト会員は深見先生から繰り返し教えていただいています。

これらは、数百年、あるいは数千年を経て積み重なったものですので、なかなか個人の努力では越え難い壁ではあります。
(もっとも、個々人は自分の天命、宿命や徳と劫のバランスにあった家に生まれてくるわけですから、「家の因縁せいで苦しんでいる」と恨むのはお門違いなのですが)

しかし、家代々の命運を根本から変え、劫や因縁をすぱっと払う方法が、ワールドメイトにはいくつも降ろされています。今年のお取り次ぎが近づいてきた北極免因超修法もそのひとつ。家代々、数百年にわたる因縁がぱっと許されるのです。

人類史はじまって以来の、希有なチャンスを私達はいただいているのです。

希有なチャンスといえば、忘れることができないのは、いよいよ週末に迫った「世界一観音 開眼大奉賛」です。

昔から、寺社仏閣を造営したり、修繕した功徳は、7代以上続くとされてきました。このたびの世界一観音開眼は、幾多の神人たちが人類史上ずっと待ちわびてきた神仕組の、大きな大きな1ページとなるご神業です。いったいどれほどの徳の高いことになるのか、私には想像すらできません。

もし、生まれつき何でもスイスイとうまくいく人を「羨ましい」と思ったことがあったとしても、ワールドメイトの会員ならば、その「羨ましい」ような環境を整えていただけるチャンスをいただけるのです。

それがどれほど尊く、有り難いことか肝に銘じつつ、謹んで世界一観音様の開眼大奉賛に向かわせていただきたく存じます。

韓国にまたまた試練

どう考えても、ワールドメイトのゴールデンウィーク神業の頃を境に、韓国をとりまく状況が一変しています。

痛ましいセウォル号沈没事件を契機として、自分たちの今までのやり方でよかったのかどうか反省する人が多くなり、「謙虚に日本に学ぼう」という機運も少し出てきたようです。

また、解任された首相の後任候補である文氏のように、日本の植民地支配を「良かった」ことと言う人の発言も目立つようになりました。

個人的に韓国の人と親しくなると、酒の席で必ず日本を褒めそやします。しかし、「こんなことは国に帰ったら口にできない」と言うのがいつものことです。

表面上、いろいろ言っても、ほとんどの韓国人は、日本と韓国のとてつもない差をよく知っているのです。

いろいろと続く試練の背景にあるものを理解し、韓国の人々が謙虚で融和的な方向に転じてくれるよう、粘り強く祈り続けたいと思います。


■朴大統領苦悩、首相候補に「親日売国史観」批判

2014年06月16日

 【ソウル=豊浦潤一、吉田敏行】韓国の朴槿恵パククネ大統領が、きょう16日で発生から2か月となるセウォル号沈没事故の余波である「二つの重荷」に苦しんでいる。


 事故対応の不手際で辞意を表明した首相の後任が決まらないことと、指名手配した運航会社の実質的オーナーの身柄が確保できないことだ。「重荷」を早期に処理できなければ、政権の求心力低下につながる可能性もある。

 朴氏が首相候補に指名した文昌克ムンチャングク・中央日報元主筆(65)は15日、「日本の植民地支配は神の御心みこころだった」とする発言について記者会見し、「表現が未熟だった」と謝罪した。

 文氏は4月、招聘しょうへい教授を務めるソウル大の講義でいわゆる従軍慰安婦問題をめぐり「日本に謝罪してもらう必要はない」と発言し、元慰安婦らの反発も買っていた。文氏は「傷ついた人々におわびしたい」と話したが、首相候補は辞退しなかった。

 しかし、最大野党・新政治民主連合は15日、文氏の釈明について「聴聞会のための言い訳。親日売国史観は変わらない」と攻勢を強めている。世論調査会社が12日に実施した世論調査では、文氏が首相候補を「辞退すべき」が65・6%に上った。文氏が辞退すれば首相候補の辞退者は2人目となり、朴氏人事の欠陥が再び浮き彫りになる。押し切れば、対日外交で火種を抱え込むことになる。

 セ号の運航会社の実質的オーナーで、5月22日に横領容疑などで指名手配した兪炳彦ユビョンオン容疑者(73)の身柄を確保し処罰できなければ、朴政権は事故の終結をはかれず、遺族らの批判を浴び続けることになる。

2014年06月16日 07時15分

中東で混乱

ワールドメイトでは、今年、予想もしないような混乱が起こると言われていましたが、中東で想像もしなかった大混乱が発生しています。

なんと50万人もの「反乱軍」が北部の主要都市を制圧し、首都バグダットに迫りつつあるのです。これはもう「内戦」です。

米軍が撤退した後、すっかりシーア派に取られてしまったイラクを、なんとか取り戻そうというスンニ派による総攻撃ですから、局地戦の一回や二回でケリがつくようなものではありません。

オバマ大統領は空爆するとか何とか言っていますが、根本的な解決にはほど遠いものがあります。

すでにニューヨークの株価は下がりはじめていますが、これがせっかく上向きかけた日本経済にも影響が及ぶかどうかわかりません。

いずれにせよ、現地の人々を地獄のような災厄が襲っています。一刻も早く混乱がおさまり、皆が幸せになるようお祈りを続けたいと思います。


■イラク内戦激化 過激派 首都に迫る

2014年6月15日

【カイロ=中村禎一郎】イラクの首都バグダッドに向かって進撃するイスラム教スンニ派の過激派組織「イラク・レバントのイスラム国」は十四日も、首都の北百キロほどの地域を中心に治安部隊と衝突している。中東の衛星放送アルアラビーヤなどが報じた。「イスラム国」が首都まで到達すれば、イラクは隣国シリアと同様に本格的な内戦に突入する公算が大きい。 

 米国は中東にとどまる空母でいつでも任務遂行が可能と表明。ロイター通信によると、イランのロウハニ大統領も十四日の記者会見で米国とともに支援する用意があると述べた。一部の米メディアは、イランがすでに革命防衛隊をイラクに派遣したとも報道。イラク情勢は国際社会を巻き込みつつある。

 イラクのマリキ首相は十四日、戦略上の重要都市と位置づける中部サマラで演説し、「治安部隊とともに戦うために義勇兵がここに向かっている。『イスラム国』の終わりの始まりだ」と反撃を宣言した。一方の「イスラム国」は十日に第二の都市モスルを掌握後、首都方面に南下。故サダム・フセイン大統領の出身地ティクリートも手中にした。シーア派中心のマリキ政権に対するスンニ派の不満を背景に進撃を続けており、宗派間対立の様相を帯びつつある。「イスラム国」は、シリア国内の支配地ではイスラム原理主義に基づく恐怖統治をしく。

もはやデフレではない

政府は新しい「骨太の方針」でデフレ脱却宣言をするそうです。

あれほど長い間苦しめられてきたデフレを、安倍政権はたった一年やそこらで吹き飛ばしてしまいました。

ちょうど、ワールドメイトのゴールデンウィーク神業で、「黄金現出みそぎ神事」などが行われてちょうど一ヶ月。6月は大荒れになると予想されていた株価も上昇傾向にあり、日本の国全体と富と繁栄が行き渡りつつあります。

もっとも、今年はまだまだ予測不能な混乱がある可能性が高いです。しっかりと油断せず、今後のご神業に向かうことで、せっかく芽生えかけた大繁栄の芽を、太く、大きくして人々を幸せにしていただくよう、神に祈り続けたいと思います。


■骨太の方針:「もはやデフレではない」

毎日新聞 2014年06月05日 02時30分(最終更新 06月05日 15時28分)

 政府が月内に策定する経済財政運営の基本方針「骨太の方針」の原案が4日、判明した。昨年の骨太ではデフレ脱却が最優先課題に位置づけられたが、今回は日本経済の現状を「もはやデフレ状況ではない」と強調。戦後復興を象徴する流行語となった「もはや戦後ではない」(1956年の経済白書)をほうふつとさせる表現で経済政策「アベノミクス」の成果を評価した。一方で、人口急減や財政健全化など四つの重要課題を列挙し、経済再生を目指す方針を改めて示した。

 原案は、政権発足から500日以上が経過したアベノミクスを、成果と課題に分けて評価。成果としては、1〜3月期まで6四半期連続のプラス成長となった実質国内総生産(GDP)や、3%台半ばまで低下した失業率などの経済指標を取り上げ、「(2013年度の消費者物価指数の伸び率が5年ぶりにプラスになるなど)もはやデフレ状況ではなく、デフレ脱却に向けて着実に前進している」と明記。その上で、来年度をめどとした日銀の物価目標(上昇率2%)について「実現を期待する」と注文した。

 今後の重要課題として「消費増税後の(駆け込み需要に対する)反動減」「経済好循環の拡大」「人口急減・超高齢化」「財政健全化」の四つを列挙。将来を見据えた雇用・賃金制度の在り方を検討することや、人口1億人を50年後も維持するため「年齢や性別にとらわれずに活躍できる社会」を目指す考えを示した。

 アベノミクスが効果を発揮するには「財政規律の堅持が求められる」とし、政策経費を国の借金なしでまかなえるかどうかを示す基礎的財政収支(プライマリーバランス)を、20年度までに黒字化する目標の堅持を明記。膨らみ続ける社会保障費を「聖域なく見直す」とし、75歳以上の後期高齢者の保険料負担の見直しや、自治体が医療費抑制に取り組む仕組みについて来年の通常国会で法制化を検討する。

 社会資本の整備では、国際競争力を強化するインフラや国土強靱(きょうじん)化、減災・防災に資するものに「選択と集中」を徹底する。公務員制度改革では、内閣人事局を中心に女性登用の推進や働きやすい職場環境の整備を進める考えを示した。

じりじりと世界が中国を締め上げる

ワールドメイトのゴールデンウィーク神業以降、ガラリと変わったのが世界の中国に対する態度です。

ベトナム、フィリピンとはすでに衝突が発生してにらみ合いが続いていますし、インドではタカ派首相が登場し傲慢な中国を恫喝しています。また、中国と折り合いの悪い北朝鮮が、突然、日本に接近したことにも困っているといいます。

ただ、なんといっても、中国が一番恐れているのは米国です。その米国が、中国の膨張を締め上げる方向に転じています。象徴的なのが5月中旬の中国軍5人の起訴によって、米中の「サイバー戦争」が新しい次元に入ったことです。

今後の世界は中国がどう動くかが大きく影響します。じわりじわりと世界から締め上げを受けて、中国が本当に改心をすればいいと、心から祈ります。


■米中サイバー対立激化…発端は中国軍5人の起訴

2014年06月10日

米国と中国が、中国の一方的な海洋進出を巡る対立に加えて経済分野でも火花を散らしている。

 中国軍所属の5人が米企業にサイバー攻撃を仕掛けたとして起訴されたのに対し、中国が米企業などへの報復措置をちらつかせているためだ。7月上旬に北京で開かれる閣僚級の「米中戦略・経済対話」でも激しい攻防が繰り広げられるのは必至だ。

 米マイクロソフトの基本ソフト「ウィンドウズ8」を政府調達から排除する――。中国政府が5人が起訴される3日前の5月16日付で出した通達だが、訴追後20日の発表のため、報復メッセージと受け止められた。

 中国政府は19日、米中戦略・経済対話のサイバー作業部会の開催も中止にした。これに対し、ヘーゲル米国防長官は31日の演説で、「サイバー作業部会が中止になっても、米国はサイバー問題を提起し続ける」と強調し、この問題を取り上げ続ける考えを表明した。