土地の歴史

広島の豪雨災害のあまりの酷さにただ戦慄しています。

亡くなった方々のご冥福を心からお祈りし、被災された方々の生活が一日も早く旧に復するよう深い祈りを捧げたいと思います。

今回の事件をみて、深く思うことがあったのは「土地の歴史」についてです。

すでに大きく報じられていますが、被害にあった土地の旧名は「蛇落地悪谷(じゃらくちあくだに)」といい、蛇が落ちるように水が流れる現象が昔からあったことを言い伝えとして残したものといいます。(龍神、蛇神伝説もあったといいますが、神霊界のことは私には審神できませんので差し控えたいと思います)

全国にはこうして旧地名が覆い隠された場所がたくさんあるそうです。不動産屋さんが、造成地として販売しやすくするため、かっこよく、おしゃれな名前をつけるためだそうですが、先人の言い伝えを忘れる形でその場所に住むのは怖いことです。

地盤の問題だけでなく、「昔は墓場だった」といった土地もたくさん造成地として販売されているようですし、中には「神社の森をつぶした」、「井戸を埋めた」といった場所に家が建っているケースもたくさんあります。

自分で家を建てるなら、その土地の昔の歴史について調べることもあるでしょうが、借家だったり、職場だったりするまず、調べることはありませんから、ついつい知らないうちに、触れてはならない禁忌に触れる恐れは多々あります。

これをみて、なぜ、ワールドメイトで毎年のように大救霊の際、木霊、井戸霊を救っていただけるのかわかるような気がします。土地の歴史など、ふだんは知りようもないですから、不可抗力的にご無礼を働いてしまうことがないわけではないはずです。

こうしたことを考え、週末の大救霊のお取り次ぎに、謹んで奉納をさせていただきたいと思います。


■「蛇落地悪谷」と呼ばれていた広島・土石流被災地―蛇が降るような大雨たびたび

2014/8/26 11:03

 広島の土砂災害発生から1週間がすぎ、死者は58人となった。行方不明28人の名簿がきのう25日(2014年8月)に広島市から公表されたが、うち20人が安佐南区八木の人たちだった。八木地区を「とくダネ!」が尋ねると、昔の地名は「蛇落地」、激しい水流を描いた絵も残っていた。災害に対する先人の教えはなぜ消えてしまったのか。
崩れ落ちて形が変わった山を眺める住民たちは「20年住んでいますが、こんなことはとても思わなかった」と話す一方で、山肌を指さしながら「あそこが水の通り道だと聞いていましたね」と語る。一帯は「蛇落地悪谷」(じゃらくじあしだに)とよばれていたという。
平野孝太郎さん(71)は「昔は蛇が降るような水害が多かったので、悪い谷・悪谷と名がついたそうです。八木蛇落地悪谷が八木上楽地芦谷と改名され、さらにいまは八木だけが残ったようです」という。名前が変わるうちに「土砂崩れ」の教訓も忘れ去られたらしい。
130年つづく浄楽寺の住職によると、竜がいて、その首をはねたところから「蛇落地」とついたという。「竜は水の神で、水害を収めたということかもしれません。記録にはないが、語り継がれてきました」
近くの光廣神社に残る絵には、竜を討伐した武将のかたわらを激流が走る。こうした伝えは水害への警戒を促すと解釈できる。

東京でデング熱

東京のど真ん中、代々木公園でデング熱に感染する事例が出ました。海外帰国者ではなく、日本で感染した事例としては70年ぶりともなる発症です。

いったん熱が出れば、大変な痛みと苦しみが長期間続くため、感染された方は本当にお気の毒です。

このデング熱、世界中に広がりを見せており、今年4月にはWHOが「世界の人口の40%以上に感染のリスクがある」と警告を発しています。

これだけ世界に広がった理由の主因が「地球温暖化」です。かつて、温暖化が進めば、絶滅した疫病も次々に息を吹き返し、猛威を振るうことが予言されていましたが、その通りになっていることに戦慄を覚えます。

地球温暖化は、嘘でも冗談でもなく、本当の脅威として目の前に立ちふさがりつつあります。

今やどうしていいかわからなくなり、世界的に「手詰まり」感が漂いつつある地球温暖化ですが、私の知る限り、これを逆転する唯一の方法は、ワールドメイトの神仕組だけです。

大きなご神力を振るっていただくよう、命乞い形代を書き、祈りを捧げ続けたいと思います。


■デング熱 世界に拡大 100カ国超で感染…温暖化影響

2014.4.20 08:13

蚊が媒介する熱帯の感染症とされてきたデング熱が世界的な広がりを見せている。地球温暖化の影響で、ウイルスを媒介する蚊の分布が北上、東南アジアや中南米だけでなく欧州諸国でも感染例が出始めた。世界保健機関(WHO)は「世界の人口の40%以上に感染のリスクがある」と警告、感染拡大防止に向け警戒強化に乗り出した。

 WHOによると、デング熱の感染報告例は1960年代に年間1万6千件程度だったが、2011年には200万件以上に増大。1960年代には深刻な感染がみられた国はフィリピンやインドなど9カ国のみだったが、現在は100カ国以上に増え、感染する恐れがある人口は世界全体で25億人に上る。デング熱は蚊が媒介する病気の中でも急速に広がっている。

 デング熱は、本来は温暖な地域に生息するネッタイシマカやヒトスジシマカがウイルスを媒介、感染から3~7日後に突然発熱する。重い症状に陥り、死に至ることもある。欧州では2010年、フランスとクロアチアで感染例が報告されたほか、12年にポルトガルのマデイラ島でも発生。ネッタイシマカは既に欧州の20カ国以上で発見された。

 日本では、海外でデング熱に感染し帰国後に発症する例は年間約200例あるが、国内での感染例は過去60年以上報告されていない。しかし今年1月、日本を旅行したドイツ人女性がデング熱にかかっていたことが判明。日本で感染した疑いも出ており、厚生労働省は警戒を強めている。

韓国財界は悲鳴を上げる

「反日統一戦線」を組んでいた中国と韓国にじわりと変化が訪れています。

ほとんど自業自得のような形で、経済が低迷する韓国は、ついに「経団連」が朴政権を牽制するようになりました。

朴首相も「そろそろやばい」と気づいているのは間違いありませんが、居丈高な「上から目線」は修正されず、ちっとも日韓関係が修復されないことを、心ある韓国人が嘆き始めた模様です。

今年のワールドメイトのゴールデンウィーク神業を境にして、中国も、韓国も確実に潮目が変わりました。

もっとも、中国にせよ、韓国にせよ、世界中でこれほど顰蹙を買っているのに、いまだに反日工作を停止していませんから、まだまだ日本の「受難」は続きますが、かの国のなかでもまともな思考をする人が増えつつあるのは、いい傾向ではないでしょうか。



■韓国の“経団連” 対日劣勢の「不都合な真実」列挙 朴政権にイラ立ち

2014年08月23日17時12分

 「日本と韓国の経済規模や競争力の格差はいまだ4倍」「日本の科学分野のノーベル賞受賞者は16人で韓国はゼロ」…。日韓経済の圧倒的な実力差を示したリポートが波紋を広げている。驚きなのは、これを発表したのが韓国を代表する経済団体だということだ。まるで「敗北宣言」のようなリポートの背景には、日本経済がアベノミクスで急回復したのに対し、韓国経済が朴槿恵(パク・クネ)政権の反日路線や不十分な経済政策で弱体化したことへのいらだちもうかがえる。

 話題のリポートを公表したのは、韓国の全国経済人連合会(全経連)。日本の経団連にあたる経済団体だ。

 18日に公表されたリポートをみると、冒頭では「国交正常化以来、日韓の経済格差は着実に縮まっている」「今年に入って韓国の半導体生産額は日本を抜いて世界2位」など、日本に対して韓国が優位な点を強調している。パナソニックとサムスン電子、トヨタ自動車と現代自動車など両国の製造業を代表する企業を比較して「韓国は前を行くか、大きな違いはないかだ」と、いつもの調子だ。

 だが、威勢がいいのはこのへんまでで、先を読み進めるとすっかり意気消沈ムードとなる。

 世界輸出市場の占有率1位の品目は韓国の64に対して日本は231もあるなど、「日韓両国のグローバル企業の競争力を比較すると、3~4倍程度の格差がある」と負けを認める。

 全体的な経済規模でも、国内総生産(GDP)で日本は韓国の約4倍で外国為替取引の規模は8倍近い。海外直接投資額は約3・7倍、政府開発援助(ODA)の規模も約6・7倍と大差が付いていることを明らかにした。

 リポート後半は「製造業よりも科学技術と研究開発(R&D)のギャップが大きい」と続く。科学分野のノーベル賞受賞者数は日本が16人で韓国はゼロ、という数字のほか、研究開発費が1兆ウォン(約1000億円)を超える韓国企業がサムスンとLG電子、現代自動車の3社で日本企業はトヨタ、ホンダなど29社もあること、「世界100大革新企業」も韓国企業は3社で、日本は28社-など、韓国にとって「不都合な事実」を列挙した。

 事実とはいえ、韓国の人にとってこうしたデータを見せられるショックは小さくないはずだが、全経連があえてこのリポートを公表した意図はどこにあるのか。

 「韓国の経済界が日本との関係悪化に強い危機感を持っている証拠だ」とみるのは、『韓国経済崖っぷち』(アイバス出版)の著書がある週刊東洋経済元編集長の勝又壽良氏。「日本企業の視線は中国や韓国を飛び越えてASEAN(東南アジア諸国連合)に向きつつある。韓国経済が悪化するなか、日本との関係を改善しないと生きてゆけないことを知らせようとしている」と分析する。

 韓国の今年4~6月期GDPは0・6%増と低調で、自動車や造船など主要産業でも減益や赤字企業が続出。今月に入ってスマートフォン製造大手のパンテックが経営破綻するなど厳しい状況が続いている。

 朴政権の政策に対する財界の不信感もうかがえる。リポートの末尾で全経連幹部は「日本の企業がグローバル競争力を回復しており、造船など主力産業でも韓国を追い越した。日本と競合するには、企業が競争力強化のために努力して、政府も起業しやすい環境整備に専念する必要がある」とコメント。アベノミクスの成功を強調することで、暗に朴政権の取り組み不足を批判しているようにも読める。

 全経連は「日韓格差リポート」を公表した翌日の19日、朴政権の新たな経済政策についての専門家のアンケート結果をまとめたリポートを公表。政策の方向性を評価する声が多かったとした一方、「専門家の多くは日本の長期不況を踏襲する恐れがある深刻な状況と認識している」とクギを刺している。

 前出の勝又氏は、朴政権の「親中反日」外交が韓国経済に悪影響を与えている状況が問題の根本にあるとみる。

 「韓国は経済でも中国依存を強めてきたが、このところ韓国から中国への輸出は伸び悩み、スマホなど製造業でも中国メーカーが韓国を猛追している。韓国経済界は、これ以上中国に身を寄せることは危険だと考えてリポートを通じて朴外交を暗に批判し、日韓関係を元に戻そうと布石を打っている」

 朴政権には財界の悲鳴が耳に入っているのか。

日本に擦り寄る中国と、焦る韓国。

日中関係は確実に潮目が変化しています。

あれほど激しかった尖閣周辺での挑発行為が格段に減少し、ついに日中首脳会談が開かれる可能性まで出てきました。

首脳どうしの冷却ぶりや、ネット上での激しい中傷合戦をよそに、中国人の訪日観光客は増え続けています。

今年のゴールデンウィーク神業で、ワールドメイトで日中関係の改善を祈った頃から、中国の国内権力闘争にカタがつく可能性がみえ、指導力を取り戻した習近平氏を「弱腰」と批判する勢力が影を潜めてきました。

特に海軍に多いと言われた「反日挑発派」を封じ込めれば、中国としてもいつまでも反日一辺倒でいる理由が薄くなってきます。反目するより親しくしたほうがメリットが大きいことは、世界中の誰でも知っている常識ですので、中国としてもようやくその常識に立ち戻ることができます。

おもしろいのは、こうした中国の動きを、誰よりも敏感に見ているのが韓国ということです。自分たちの頭ごなしに、北朝鮮が日本に接近したのは非常にショックだったようで、ここで「寄らば大樹」と頼みにしていた中国まで日本に接近してしまったら、自分達が孤立しかねません。中国との関係にすっかり冷淡になった日本メディアをよそに、韓国メディアが日中接近を盛んに報じているのは興味深い現象です。

もっとも、中国という国は非常に非常にしたたかですので、これをもって安心というのは時期尚早であることは間違いありませんが。

それにしても。ワールドメイトに降りておられる神様の証の確かさとありやかさは驚くばかりです。また、こうした動きの背後に、神を振るい起こし、お取り次ぎされた深見先生の神人ぶりと、実際に世界の政治、経済、文化、福祉、宗教、芸術、スポーツ関係者に途方もない影響を与える万能の神人ぶりを思い知らされますね。




■中国、日本との関係改善を模索

中国海警局の船、尖閣周辺への出動回数が大幅減
11月のAPECで中・日首脳会談開催の可能性も

歴史問題と領有権争いで2年以上にわたり反日姿勢を強めていた中国でこのところ、日本との関係改善を模索する雰囲気が漂っている。

 香港紙「大公報」の電子版「大公網」は20日、日本メディアの報道などを引用し「今年1-6月に中国海警局の船が釣魚島(日本名:尖閣諸島)海域(日本が主張する領海内)に侵入した回数は40回(月平均6.6回)で、前年同期の94回(月平均15.6回)の43%程度」と報じた。今月は20日現在でわずか2回だ。尖閣周辺海域への滞在時間も昨年は4時間以上だったのが今年は2-3時間と短くなっている。

 中国の指導部は昨年、日本の高官や政治家とほとんど会っていない。だが今年に入ってからは接触回数が大幅に増えている。4月には習近平国家主席の特使として元中国人民政治協商会議常務委員の胡徳平氏が訪日し、東京で安倍晋三首相と極秘に面会した。胡徳平氏は故・胡耀邦元総書記の長男で、習主席とは個人的にも親しい。6月には劉延東副首相が北京を訪問した太田昭宏国土交通相と会談。2012年12月の安倍内閣発足後、中国の副首相級が北京で日本の閣僚と会談したのはこれが初めてだった。

 習近平主席は先月、北京で福田康夫元首相と会談。今月にはミャンマーでのASEAN(東南アジア諸国連合)地域フォーラム(ARF)で、王毅外相が岸田文雄外相と初めて接触した。さらに18日には李源潮・国家副主席が日本の国会議員団と会い「中国は(釣魚島の)海と空中での危機管理を非常に重視している」としながらも「意思疎通」を強調した。大公網は「日本との関係改善を模索したもの」と報じた。

 北京の外交消息筋は「習主席は11月に北京で開催されるアジア太平洋経済協力会議(APEC)で、安倍首相と会って恥ずかしい思いをしたくないのだろう」と述べた。中国では、尖閣諸島などの領有権をめぐって一貫して強硬姿勢を取っているが、これがむしろ「中国脅威論」の高まりという逆効果を生むとの懸念も出ているという。この消息筋は「日本がこの先、歴史問題や領有権問題で中国を刺激しなければ、11月のAPECで中・日の首脳会談が開催される可能性もある」との見方を示した。



■なぜ?日中関係悪化も訪日中国人観光客は大幅増加―中国メディア

2014年7月30日、日本政府観光局(JNTO)が23日に発表した統計データによると、 2014年上半期、中国本土からの訪日者数が前年同期比88.2%増の100万9200人となり、大幅に増加した。国・地域別では台湾、韓国に次いで3番目に多かった。日中関係が冷え込んでいるのを背景に、両国の経済における関係も悪化しているにもかかわらず、日本を訪れる中国人観光客はなぜ増加したのだろう?新華網が伝えた。

▼航空便の増加や円安が後押し

JNTOは中国と日本を結ぶ航空便の増便や新規就航などが中国人客数を押し上げたとみている。また、円安のほか、日本政府が観光業の推進に力を入れていること、中国の旅行社が魅力的な宣伝を行っていることなども大きな要因となっている。

▼免税商品が魅力に

安倍政権の経済政策「アベノミクス」の重要な措置として、日本政府は今年4月の消費税8%への増税にあわせ、訪日する外国人観光客に対する消費税免税拡大策を実施したほか、日本国内にある免税店の数を、東京五輪が開催される2020年までに1万店規模に倍増させる計画を立てている。さらに中国を含むアジアの国を対象にビザ発給要件を緩和させており、訪日外国人客の増加につながっている。特に、消費税が8%となっている現在、外国人旅行客にとって免税商品は非常に魅力がある。

▼中国の旅行社の後押し

日本政府は現在、外国人旅行客に発行するビザの有効期間を延ばす対策を講じており、一定の要件を満たす中国人には、有効期間最長5年以内なら何度でも日本に入国可能な数次査証(マルチビザ)を発行している。また、中国の旅行社も訪日中国人観光客の増加の面で大きな役割を果たしている。格安航空会社(LCC)の勢力が日に日に強くなっているのを背景に、中国の旅行社は夏休みシーズンに合わせた魅力ある日本旅行の商品を数々用意している。(提供/人民網日本語版・翻訳/KN・編集/武藤)

悩む韓国

韓国の朴政権は、今になって対日関係の改善を模索しているそうです。

「もう遅い」という声も聞かれますが、思いっきり中国に擦り寄ってみたものの、日本なしでは致命的なことになりそうだということに、ようやく気づいた模様です。

ローマ法王を招いて、「従軍慰安婦」と称する人々を面会させたものの、「許しこそが和解を導く」と逆に叱られてしまいまいした。

ただ、「許す」もなにも、慰安婦問題が事実だったことをまず証明して欲しいものですが、朝日新聞はねつ造報道を認め、河野談話の前提となった聞き取り調査もあやふやだったことが判明してしまい、朴政権としてはどうにも困ったことになっているようです。

しかも、韓国政府自らが行ってきた強制的な管理売春や、ベトナムでの残虐極まる行為などが次々と白日のもとに晒され、韓国内の世論も分裂をし始めているともいいます。

いずれにせよ、今年、ワールドメイトのゴールデンウィーク神業で韓国の反日活動をなんとかしていただくよう祈った後から、旅客船沈没とそれに続く多くの重大事故、河野談話・朝日報道の嘘の判明、韓国政府慰安施設の存在やベトナムでの非人道的行為などが連続してあらわれているのは、単なる偶然とは思えません。

すべて自業自得といえばそうですが、神の愛は広大無辺ですから、真に反省して許しを乞えば、きっとこれまでの悪行は許してくださるはずです。韓国の大多数の人々も人間として生まれてきている以上、幸せになる義務があります。ここらで本当の成熟した近代国家とは何かをしっかりと考え直し、必要な知識と教養を身につけて、本当の意味で日本人と親しくつきあえるよう成長していただきたいものです。


■対日関係改善を模索=慰安婦問題、依然高いハードル-韓国

【ソウル時事】韓国の朴槿恵大統領は15日の演説で、2015年が日韓国交正常化50周年であることを強調し「未来志向の友好協力関係に向かうべきだ」と表明した。政府関係者は「これが全体の基本トーン」と指摘した。冷え切った日本との関係を改善し、「危機的」とも指摘される外交の立て直しを図る狙いだ。ただ、あくまで従軍慰安婦問題の解決を前提としており、依然ハードルは高い。
 朴政権は発足からの1年半で、中国との関係を強化した一方、日本との関係は冷え切ったまま。北朝鮮も短距離ミサイル発射など朴政権への挑発を続けている。こうした中、日中は11月のアジア太平洋経済協力会議(APEC)首脳会議に合わせた首脳会談を模索。日朝交渉も進み始めた。
 これに対し、メディアは「韓日関係を打開しなければ韓国外交は危機に陥る」と警鐘を鳴らし始めた。周辺国の動きに対し、政府高官も「心理的影響はある」と語り、苦しい状況認識が強まっていることをうかがわせる。
 朴大統領の任期は18年2月までだが、再選ができないため、任期終盤のレームダック(死に体)化が必至だ。実績を残すための時間は限られており、今回の演説の積極的なトーンは、大統領の焦りの裏返しとも考えられる。(2014/08/15-18:28)


■ローマ法王「許しこそが和解導く」 脱北者らと礼拝

 韓国訪問中のローマ・カトリック教会のフランシスコ法王は18日、ソウル中心部の明洞聖堂で「平和と和解のためのミサ」と銘打った礼拝に臨んだ。法王は約千人を前に「60年以上、分断と対立が続く」と朝鮮半島の現状に思いを寄せ、「許しこそが、和解を導く扉です」と語りかけた。

 ミサは、南北分断が続く朝鮮半島や、領土問題で対立が深まる東アジアに向けて融和を呼びかけるのが目的。法王は「十字架の力は全ての対立を乗り越え、全ての傷を癒やし、きずなを結び直すことを可能にします」「対話と出会いの新たな機会が生まれることを祈りましょう。すべて朝鮮半島の人々はきょうだい、家族です」とスピーチした。

 法王は同時に、過激なイスラム組織に迫害を受けているイラクの人々に対しても祈りを捧げた。

東北に機運を

ワールドメイトのお盆神業が全て終了しました。

毎年のことですが、ご先祖様が灯籠船に乗ってお帰りになると、なんともいえない心地いい感覚が広がり、「今年も供養させていただいた」ということが有り難くて、有り難くて仕方ありません。

磐梯神域で行われた今回のお盆神業は、東北全体の機運を盛り上げることも大事なポイントのひとつでした。不思議なことに、熱戦が続く甲子園球場では、東北勢が大活躍だそうです。この調子で、福島県をはじめとする東北全体が大いに盛り上がり、震災前を上回る繁栄がやってくるといいですね。

また、東北の神域に結集できることを楽しみにしつつ、秋以降のご神業に向けて心を切り替えてまいりたいと思います。



■強いぞ!東北勢 5校が初戦突破 全国高校野球

 第96回全国高校野球選手権大会第7日の17日、八戸学院光星(青森)が武修館(北北海道)を破り、東北勢は昨年に続き5校が初戦を突破した。甲子園に長年通い続けるファンは「雪国のハンディはなくなりつつある」と、躍進ぶりに目を見張っている。

 東北勢は角館(秋田)を除く5校が勝ち残った。聖光学院(福島)は地元・神戸国際大付(兵庫)を破って、5年連続初戦を突破。利府(宮城)盛岡大付(岩手)は、共に優勝経験のある佐賀北、東海大相模(神奈川)をそれぞれ下した。山形中央は土壇場の逆転で小松(愛媛)に勝利した。
 同じ雪国の北信越勢も、初めて5校全てが初戦に勝った。
 甲子園で約30年間、観戦を続ける会社員幸地真弘さん(41)=兵庫県尼崎市=は「インターネットなどを活用し、全国どこにいても強豪校の情報が手に入る時代。事前に対策を練られることで、力の差がなくなってきた」とみる。
 バックネット裏で約15年間試合を見てきたファンの蔵方庸光さん(76)=東京都大田区=は、2011年夏から3季連続準優勝した光星学院(現八戸学院光星)を例に「全国の有力選手が入るようになってきた」と指摘。「冬場でも練習ができる設備が整ったのも一因でないか」と分析する。
 今大会は気候も味方している。近畿地方は8月に入って雨が多く、甲子園球場に近い神戸で真夏日を記録したのは、17日までに9日間だけ。夏の大会初出場で初勝利を収めた利府の穀田長彦監督は「思ったより暑くないせいか、東北の選手が元気に感じる」と話した。

ご先祖様に

お盆ですね。

ワールドメイトのお盆神業が近づいてくると、毎年、これでもかというくらいご先祖様がいらっしゃったことを実感しますが、昔と比べてすっきりと清々しくなってきたように思います。

おもしろいもので、壁にかけてある紙がはらりと落ちたり、明け方、枕元で大勢の人の話声がして目が覚めたりということがあります。「帰ってきたよー」とアピールしておられるようです。

そして、「薄皮をはぐように」という言葉がありますが、少しづつ、少しづつ、ご先祖様たちも軽くなって、いらっしゃるたびにこちらもパワーをいただいているようです。

本当に、ご供養させていただく甲斐があるというものです。

いよいよ磐梯に場所を移してのご神業です。毎年、涙、涙のご神業ですが、今年はいったいどんなドラマが待っているのでしょうか。

書き残した豆木がないかよくチェックして、磐梯のご神域に向かわせていただきます。

宝の海

日本近海で続々と天然資源の発見が続いています。

日本の海が広がり、日本の領土も増え、そこから「宝」が湧いてくる。

ここ数年間、ちょっと前なら考えられなかったようなことがずっと起こっているのです。

ワールドメイトでは、日本がこれから●●国家として大発展していくことが予言されていますが、すべてその通りに進んでいるのはすごいことです。

もっとも、資源が見つかるとちょっかいを出す国があるのでそれが気がかりです。

この難しい時代をしのぎ切り、日本が先頭に立ってミロクの世を作ることができますよう、祈り続けたいと思います。


■沖縄海域:海底に国内最大規模の熱水鉱床 「新たな鉱山」


毎日新聞 2014年08月13日 20時03分(最終更新 08月13日 20時35分)

海洋研究開発機構(本部=神奈川県横須賀市)は、沖縄本島から約150キロの海底に広がる熱水鉱床が、少なくとも南北3キロ、東西2.5キロに広がっているとの推定結果を発表した。熱水鉱床は貴重な鉱物資源を大量に含む「新たな鉱山」と注目されるが、これまで国内で調査された中では最大規模になるという。

 熱水鉱床は、岩石中の金属などが海底下でマグマで熱せられた海水に溶け込み、海底から熱水とともに噴き出て蓄積したもの。銅、亜鉛、貴金属のほか、ガリウムやビスマスなどレアメタルを含む。「燃える氷」と呼ばれるメタンハイドレートと同様、次世代の海洋資源として各国の探査が活発化している。

 同機構は先月、地球深部探査船「ちきゅう」で、那覇市から北北西に約150キロの海域「伊平屋(いへや)北海丘」で海底探査を実施した。国内の熱水鉱床は他に、伊豆・小笠原諸島のベヨネース海丘などが知られるが、規模を詳細に調べたのは今回が初めて。その結果、これまで確認されていた三つの熱水噴出域の下に、大きな一つの熱水だまりがあり、伊平屋北海丘にまたがる形で鉱床が広がっている可能性が高いことが分かった。

 今回は、海底をドリルで掘り進めながら地層の分析などを同時に進める装置を新たに導入した。掘削した試料を詳しく調べると、さまざまな金属を含む鉱石「黒鉱」が形成される途中の状態の物質が確認された。同海丘の熱水鉱床は100平方キロに上るとの見方もあり、同機構の木川栄一・海底資源研究開発センター長は「今年度中に同じ海域をさらに詳しく調べたい」と話す。【大場あい】

中国、急転直下、日中友好路線に?

中国の習近平政権が、急遽、日中友好を模索しはじめました。

福田元首相と秘密裏に会談し、11月にも安倍総理と会う可能性が浮上しています。

傲慢と横暴の限りを尽くし、内外ともに行く詰まって、にっちもさっちも行かなくなったという事情もあります。

また、国内の権力闘争に習近平氏が勝利したため、江沢民一派からの反日圧力を気にしなくて済むようになったことも理由のようです。

いずれにせよ、劇的な関係改善が起きるかもしれません。

今年、ワールドメイトでは、早くから中国との間の発生する大混乱が警戒され、これを回避するために阿蘇神域でゴールデンウィーク神業が行われました。

その直後から、本格的に中国が行き詰まり、また、国内の諸問題が整理され、こうして日中関係改善の糸口があらわれました。

もちろん、これで全て解決のはずはありませんが、今回も祈ったら祈ったぶん、神様がきっちりと応えてくださいました。

このまま、東アジアが憎しみと対立の世界から、平和と繁栄の世界へと変わり、ミロクの世の実現の原動力になることを願ってやみません。


■習主席、日中関係改善に意欲 福田氏と会談、「安倍氏の付き合い方わからぬ」不満も

2014.8.7 08:03

中国の習近平国家主席が7月下旬に訪中した福田康夫元首相との会談で、安倍晋三首相の対中姿勢に不満をみせながらも、日中関係改善に前向きな姿勢を示していたことが6日、分かった。安倍首相は11月に北京で開かれるアジア太平洋経済協力会議(APEC)首脳会議での日中首脳会談の実現に意欲を示しており、今年秋から日中間で調整が本格化する可能性が出てきた。

 日中関係筋によると、習氏は福田氏に対し、現在の日中関係を打開しなければならないとの考えを伝えた。同時に「安倍首相は中国とどういう付き合いをしたいのかが見えてこない」と発言。安倍首相が「法の支配」という言葉を使って中国の海洋進出を牽(けん)制(せい)することに触れたほか、「集団的自衛権を行使できるようにして何をしたいのか」「『積極的平和主義』とは何か」とも述べた。

 一方の福田氏は、対話に応じるよう呼びかける安倍首相のメッセージを伝えた。その上で「欧州各国は『日中両国は明日にでも戦争する』と思っている。そういうふうに思われることが果たして日中両国にとって得なのか」と日中関係の改善を促し、「戦略的互恵関係」の原点に立ち戻るべきだとも強調した。

 中国側が首脳会談実現の条件に挙げる尖閣諸島(沖縄県石垣市)の領有権問題の存在を認めることや安倍首相の靖国神社不参拝に関して、福田氏は特に言及しなかったもようだ。福田氏は会談後、「習氏は日中関係改善の方策に苦慮しているようだ」と周囲に漏らしたという。

エボラ禍は日本が解決?

世界中を恐怖させているエボラ熱ですが、光明が見えてきました。

なんと日本企業が開発した薬が、世界で初めての治療薬として承認されるかもしれないとのこと。

人類全体の劫が噴き出す時代は、疫病や環境問題を含む、あらゆる試練が襲ってきますが、ワールドメイトでは、そのことごとくを人類の叡智を結集することで吉に転じることができるとされ、その先に世界連邦政府があるとされてきました。

そして、重要な叡智の多くを日本が産み出し、多くの叡智が日本に結集してくるとも言われています。やがてそうなるように、神を振るい起こし、神力を発揮していただくご神業が行われています。

このたび、治療薬の件で世界に光明を見いだしたことは、開発を担当された方々の功績を心の底から称えるとともに、ご加護と導きをいただいた神様に深い感謝を申し上げたいと思います。

どうか、エボラ禍が沈静化し、アフリカに、世界に、ふたたび平穏な日々が訪れますよう。



■富士フイルムのインフル治験薬、エボラ出血熱治療に有望か

8月7日(ブルームバーグ):米政府機関はエボラ出血熱の治療に富士フイルムホールディングス のインフルエンザ用治験薬を利用できるよう承認手続きを急いでいる。西アフリカで猛威を振るうエボラ出血熱による死者は過去最悪水準に上っている。

米国防総省のエイミー・デリックフロスト報道官によれば、富士フイルムの米国での提携相手であるメディベクター(ボストン)はこの治験薬「ファビピラビル」をエボラ出血熱感染者の治療に使えるよう申請する意向で、米食品医薬品局(FDA)と協議している。承認されれば、エボラ出血熱の感染者治療で米当局が承認する初の医薬品の一つとなる見通し。

同報道官によると、国防総省はファビピラビルについて、エボラ出血熱に感染したサルでの試験完了を優先させる方針。試験終了後の審査プロセスも迅速に進められる見込みだという。サルを使った試験の暫定的なデータは9月中旬に得られる見通しだとしている。

ファビピラビルは既にインフルエンザ感染者の抗ウイルス剤として治験が重ねられており、エボラ出血熱の治療に適用する上で優位性がある。現在はインフルエンザ治療薬として米国での治験の最終段階にある。

メディベクターの広報担当者に対し、ファビピラビルをエボラ出血熱感染者に適用する可能性について5日に取材を試みたが、コメントは得られなかった。世界保健機関(WHO)は西アフリカでのエボラ出血熱による死者が900人余りに上ったと推計している。

ファビピラビルは富士フイルム傘下の富山化学工業 の古田要介氏によって1998年に発見された。国防総省は2012年、ファビピラビルのさらなる開発を後押しするため1億3850万ドル(現在のレートで約142億円)をメディベクターに助成した。富士フイルムは同薬の権利を保持している。