阿蘇山噴煙、一時1000メートル 

さらにまた、神事の最中ですが。

阿蘇山が噴火し、噴煙が1000メートルも上がったそうです。

やはりまた火山が噴火し、何もかも、ワールドメイトで深見先生がおっしゃったとおり。

あらためて、油断をしてはならないことを痛感しました。

しっかりと命乞い形代などを書いて、祈りを極めたいと思います。



■阿蘇山噴煙、一時1000メートル 噴火続く

福岡管区気象台は26日、熊本県阿蘇山の中岳第1火口の噴火が継続していると発表した。午前9時には、噴煙の高さが火口から約千メートルに達した。

 26日午前5時5分に、噴火と火口から高さ600メートルの噴煙が確認され、その後も噴火が続いている。

 阿蘇山の噴火警戒レベルは昨年9月以来、1(平常)と2(火口周辺規制)を行き来しており、最近では今年8月、2に引き上げられた。同気象台は今回の噴火について、活動は活発化しているが、噴石が1キロ以上飛ぶような状態ではなく、レベル3(入山規制)への引き上げは検討していないという。

 中岳は25日も午前10時10分に噴火し、火口から高さ約500メートルの噴煙が確認された。規模は小さかったが、同日午後には、火口で高温の噴出物が炎のように見える火炎現象が見られた。火山灰が約30キロ離れた大分県竹田市でも確認された。

長野地震、死者ゼロ

またまた神事中に失礼します。

心配した長野地震ですが、あれほどの家屋等が倒壊したのに、奇跡的に死者ゼロとのこと。多くの方がお怪我をなされ、避難をされておられるのがまだ気がかりですが、ひとまず亡くなった方がいらっしゃらないのは安心しました。

今回のワールドメイトの神事では、地震、津波、火事の災いを防いでいただくこともテーマのひとつでしたが、やはり、日本列島全体が活動期に入った今、油断はならないと思いました。

願わくば、地震も、火山も、津波も一切起こらず。また、万一にも発生しても、死者も被害もゼロで済むよう、しっかりと祈りたいと思います。



■[長野北部地震] 「死者ゼロ」に学びたい


 長野県北部の山間部を突如襲った22日深夜の地震は、最大震度6弱を記録し、重傷を含むけが人41人を出しながら、幸い死者はいなかった。
 住宅54棟が全半壊したにもかかわらず、最悪の事態を回避できたのは、住民らの助け合いによる早期の救出が奏功したためだ。
 震度5強だった白馬村では、自宅の1階で就寝中、2階の床が落下して動けなくなった73歳の女性が、ジャッキでがれきを撤去した隣人らに助け出された。
 同じ地区では、中学3年の男子が、全壊した向かいの家から助けを求める声を聞き、女児を避難させる一方、消防隊員らによる家族の救出につなげた。
 地震など自然災害は時と場所を選ばない。被害を最小限に食い止めるには消防など救助隊が来るまで、いかに被災者の孤立を防ぎ、住民同士で助け合えるかが重要である。
 ジャッキでの救出作業中、女性を励まし続けた84歳の男性は「この近所は仲がいい。いつも助け合ってきた」と振り返った。
 地域の絆が共助につながった好例である。地震や火山の噴火、台風など自然災害が多い鹿児島でも大いに学びたい。
 災害発生時、集落自体の孤立防止も大きな課題だ。

内閣府が先月発表した調査によると、地震や津波で孤立する恐れのある集落が全国で1万9000を超える。県内では中山間地204、海に面した集落28に上った。
 土砂崩れなどで交通や通信が遮断されれば、救援に行けず、被災の全容もつかめない。
 このため、内閣府は自治体に非常時の通信手段の確保や1週間程度の食料備蓄を求めている。
 しかし、中山間地の集落で、衛星携帯電話などを確保しているのは約半分、物資や救急搬送のヘリコプター駐機スペースがあるのは18.0%、医薬品と食料の備蓄はそれぞれ7%前後にとどまった。行政は対策を急ぐ必要がある。
 長野の地震では、白馬村など多くの自治体が自主避難を呼びかけた。土砂崩れなどで道路の通行止めもあったが、住民450人以上が避難所に逃れ、集落の孤立化は免れた。
 とはいえ、災害の規模によっては集落が孤立する事態も起こりえる。その際、安否確認や救援活動などでカギを握るのはやはり住民同士の助け合いだ。
 集落の責任者に携帯の電話番号を伝え、安否確認に役立てる。高齢者など要援護者がいれば手助けする。コミュニケーションを密にして被害の最小化に努めたい。

地震のことは油断できません。

ふたたび神事中に失礼します。

昨夜の長野県の地震は死者の報道こそないものの、意外に大きな被害が出ていて、胸が痛みます。

本当に全員の方の安否確認がとれ、お怪我をされた方はすみやかにご快癒なさり、また、全ての方が一日も早く元の生活にお戻りになれるよう、心からお祈りしております。

それにしても、今回の琵琶湖でのご神業の目的のひとつが、「地震、火山、津波」などを防いでいただくことです。やはり、まったく油断ができないのだということを、心の底から痛感しました。

しっかりと命乞い形代や人形、霊璽を書いて、お祈りを深めさせていただきます。

では。


■長野北部地震、県内負傷者39人に…警察庁

2014年11月23日 09時56分

 長野県北部で22日夜に震度6弱を記録した地震で、県内の負傷者が39人に上っていることが23日午前、警察庁のまとめでわかった。

 同庁によると、うち7人が重傷を負っている。

 自主的に避難している住民は、同県災害対策本部によると、同県白馬村で90人、小谷おたり村で346人、小川村で16人。これら3村には計14か所の避難所が開設された。

 一方、気象庁は23日朝、地震の規模を示すマグニチュードを6・8から6・7に、震源の深さを10キロから5キロに変更した。震源について精査をした結果という。

長野で震度6弱

神事中ですが、失礼いたします。

お祈りをしていたら、地震です。

長野県北部とのことで、珍しい震源域ですが、震度6弱とちょっと強い揺れ。この地震でお怪我をされた方がいないかどうか心配です。

背景にどんなご神意や神霊的背景があるのかは存じ上げませんが、人が苦しんだり、悲しんだりするのは困ります。

願わくば、一切の被害が出ていませんようにと、あらためて祈りを深くします。



■長野県北部でM6・8地震、長野市で震度6弱

22日午後10時8分頃、長野県北部を震源とする強い地震があり、長野市、同県小谷おたり村、小川村で震度6弱を記録した。

 気象庁によると、地震の規模を示すマグニチュードは6・8、震源の深さは約10キロ。同県北部では東日本大震災翌日の2011年3月12日に同県栄村で震度6強を観測している。

 長野県警によると、同県北西部で複数の家屋が倒壊しているとの連絡があった。また、北アルプス広域消防本部によると、家具にはさまれるなどしてけがをしたという通報が4件入っている。同県白馬村の国道406号で土砂崩れが発生したとの情報もある。

 この地震で同村、同県信濃町で震度5強、同県中野市、大町市、飯綱町、新潟県糸魚川市、妙高市で震度5弱を観測した。

 JR東日本によると、この地震で長野新幹線が上田―長野間で運転を見合わせた。上越、東北、山形、秋田の各新幹線も一時運転を中止した。

 原子力規制庁によると、運転停止中の東京電力柏崎刈羽原発(新潟県柏崎市、刈羽村)を含め、各地の原発に地震による異常はないという。

 また、22日午後10時37分頃、再び長野県北部を震源とする地震が発生し、小谷村で震度5弱を記録した。マグニチュードは4・3、震源の深さは約10キロとみられる。

きょう、解散。きょう、神事。

今日、衆議院が解散されます。

日本の未来をかけた大事な選挙が行われます。

そして、今日から琵琶湖でワールドメイトの神事が始まります。

こちらは、日本と世界の未来のかかった大事なご神業です。

深見先生は解散の日取りをご存じなかったと思いますが、期せずして同じ日になったのは非常な偶然です。

神様が日本の国と国民に微笑んでくださり、素晴らしい恵みが行き渡りますよう。



■衆院、21日に解散…政権公約作り急ぐ各党

2014年11月21日 03時00分

安倍首相は21日、衆院解散に踏み切る。

 政府は解散後に臨時閣議を開き、「12月2日公示・14日投開票」の衆院選日程を決定する。2012年12月以来、2年ぶりの衆院選に向け、各党ともあわただしく政権公約(マニフェスト)作りに取り組んでいるが、突然の解散に準備不足は否めない。各党が、これまでのように注目を集めるマニフェストを打ち出せるかどうかは不透明だ。

 自民党は20日、政権公約の骨子案をまとめた。「景気回復、この道しかない。」とのキャッチフレーズを掲げ、〈1〉経済再生・財政再建〈2〉地方創生・女性活躍推進・少子化対策〈3〉安全・安心、教育再生〈4〉外交・安全保障――の4本柱からなる。「株価倍増」「雇用改善」など、アベノミクスの成果を強調するとともに、消費税率10%への引き上げを17年4月まで延期することなどを明記した。同党は、解散にあわせ21日にも、党所属議員に公約骨子を配布する。

 首相は20日、自民党本部で稲田政調会長らと政権公約について協議し、雇用や観光などの実績を政権公約に反映させるよう指示した。当初は「作業が間に合わない」との声が出ていた総合政策集も作成する。

 公明党は27日に政権公約を発表する予定で、消費税率10%への引き上げ時の軽減税率導入を明記する。

 民主党は、25日にも政権公約を発表する方針だ。枝野幹事長は20日の記者会見で、「『分厚い中間層』を復活させ、国内消費を拡大させることが安定的な経済成長の大前提だ。これが経済政策の柱だ」と述べた。

 政権公約では、アベノミクスへの対抗策を強調するとみられる。物価上昇や、金融緩和による円安の悪影響を指摘し、子育て支援や雇用の安定化などの施策を通じ、国内消費を拡大させる政策を打ち出す方針だ。

 ただ、民主党内からは、「現実的でない目標は打ち出せず、アベノミクス批判以外の目玉はない」(中堅)との声も漏れる。

 維新の党は21日にも公約を発表する。9月の結党時に決めた65項目の基本政策から、道州制を視野に入れた憲法改正による統治機構改革や規制改革の断行を柱とする成長戦略など、14の重点政策を掲げる方針だ。

深海都市構想

大手建設会社が、深海の未来都市の構想を打ち出したそうです。

ワールドメイトの会員ならば、「ほー」っと思いますよね。

深見先生がおっしゃる国家や世界の未来像は、ずいぶん遠い先の話かと思っていましたが、時間がたつうちにどんどんと実現化していきます。

また、深見先生が秘鍵開示会などで明かしてくださった超古代の話は、考古学的な発見がなされるたびに、どんどんと本当であったことが明かされていきます。

時間軸をよくわからないまま、深見先生のおっしゃることを、「当たった」、「外れた」といぶかしむ方もおられた過去もありましたが、時間がたてばたつほど、いかに正確におっしゃってきたかがこれでもかと判明してきます。

六大神通力を自由自在に駆使し、過去、現在、未来を見通す神人、深見東州先生のおっしゃることに、やはり寸分の狂いもないようです。



■深海に未来都市、CO2からメタン製造も 清水建設計画

 清水建設は18日、水深3千~4千メートルの海底から水面にそそり立つ未来都市を建設する構想を発表した。約5千人が暮らし、海水の温度差で発電したり、海底の微生物で二酸化炭素を燃料用のメタンガスに換えたりする。2030年に実現できるよう技術開発を進め、本業に生かすねらいだ。

 海底都市「オーシャンスパイラル」は、海面近くから深さ500メートルの深海に建てられる球状の都市から、下向きにらせん状の通路がのび、海底にあるメタン製造工場につながる。球の中心に立つ塔が住居やホテルになっており、らせん通路の途中に発電所や深海探査艇の補給基地を備える。

 深海都市は地震など災害の影響を受けにくいメリットがあり、清水建設は、地球温暖化による海面の上昇で沈む離島向けにニーズがあると見込んでいる。コンクリートの代わりに樹脂を使い、巨大な3Dプリンターで建設する計画で、総工費は3兆円、工期は5年間と見込む。責任者の竹内真幸本部主査は「研究機関や政府が興味をもってくれれば」と期待する。

日本の領土も海も拡大中


昨年、突如噴火した小笠原諸島の西之島はまだ拡大を続けています。

そして、「山手線内側面積の6割」に匹敵する海が、「日本の海」に加わるそうです。

21世紀は海の時代です。恵みも救いも海からやってくるため、中国など一部の国は海の獲得に躍起ですが、日本は神様がこうやってちゃあんと恵んでくださいます。

週末には、ワールドメイトの琵琶湖神業が行われます。国力が増大し、たくさんの恵みが国民みんなに行き渡りますよう、祈り続けたいと思います。


■西之島噴火でEEZ拡大か…40平方キロ分

2014年11月19日 07時55分

海上保安庁は18日、火山噴火で拡大した小笠原諸島(東京都)西之島が現在の大きさのまま残った場合、排他的経済水域(EEZ)が約40平方キロ・メートル拡大する可能性があると発表した。

 東京都心部を環状につなぐ山手線の内側の6割に相当する。

 西之島の近くで、海底火山が噴火して新島が確認されて20日で1年。新島は1日15万立方メートルの溶岩を流して成長を続け、昨年12月に西之島と陸続きになった。面積は約1・89平方キロ・メートル。西之島の観測を続けている東工大の野上健治教授(地球化学)は「溶岩でできているので、波で島が浸食されても100年間は残るだろう」と話している。

衆議院解散


衆議院が解散しました。

先月までそんな話はまったくなかったのに、深見先生が北極免因超修法のお取り次ぎをしてくださった直後から、急にいろいろなことが動き出しました。

公示、投開票はワールドメイトの琵琶湖での神業の後です。国運が大いに上がるいいですね。

私はワールドメイトの会員なので、特定の政治家、政党を応援するわけではありませんが、ただただ、国民と国家のために素晴らしい方が当選され、国をリードしてくれるよう祈りたいと思います。


■安倍首相、21日の衆院解散表明 消費増税は先送り

 安倍晋三首相は18日夜、首相官邸で記者会見し、来年10月に予定されている消費税率10%への引き上げを1年半先送りし、21日に衆院解散に踏み切る意向を表明した。衆院選は12月2日公示、14日投開票の日程となる。首相は争点として、増税先送り判断の是非と自らの経済政策アベノミクスへの評価をあげた。

首相は消費増税先送りに伴って解散・総選挙を行う理由について、「税制こそ議会制民主主義と言っても良い。その税制において大きな変更を行う以上、国民に信を問うべきであると考えた」と述べた。

 消費増税法には、景気が想定以上に悪くなれば増税を先送りしたり、とりやめたりできる「景気条項」がある。首相はこの条項に基づいて先送りを決めたとし、「7~9月のGDP(国内総生産)速報によれば、個人消費は1年前に比べ2%以上減少した。来年10月から引き上げることは個人消費を再び押し下げ、デフレ脱却も危うくなると判断した」と述べ、「再び延期することはない。そう断言する」と強調した。

疫病の時代

エボラ熱が大変なことになっていますが、それ以外にも、怖い疫病が蔓延中です。

中東ではMERSが猛威を振るっていますし、鳥インフルエンザが世界の広範囲で拡散しています。

まさに疫病の時代です。世界中の人々が、じわりと不安を感じています。

しかし、だからこそ、ワールドメイトに解決策、救済策が降ろされています。

週末からはじまる琵琶湖でのご神業を前に、「エボラと、やばい疫病の拡散封印!!! 命乞い形弭化代」などをしっかりと書き、祈りを込めさせていただきます。



■エボラより怖い? まだ見ぬ感染症 中東で広がる「MERS」警戒必要 鳥インフル

■“鳥インフル”エジプトで死者、欧州でも相次ぎ確認

■英国とオランダで鳥インフル検出、人体への危険性は低い





東京で鳥インフルエンザ


ちょっとひやりとするニュース。

東京都内で強毒性の鳥インフルエンザが発見されたそうです。

エボラだけでなく、鳥インフルやMERSなど、まだまだ油断できない疫病が根絶されていません。

ワールドメイトに降ろしていただいている、「エボラと、やばい疫病の拡散封印!!! 命乞い形弭化代」をはじめ、精一杯、祈り続けることで、災いを回避していただきたいと心から思います。



■都内の野鳥、初の鳥インフル検出…強毒性検査

2014年11月18日 00時03分

環境省と東京都は17日、江東区で回収した野鳥のホシハジロの死骸からA型の鳥インフルエンザの陽性反応が出たと発表した。


 動物衛生研究所で強毒性の高病原性かどうかを調べている。都によると、都内の野鳥から鳥インフルエンザウイルスが検出されたのは初めて。

 発表によると、死骸は13日に都に回収され、遺伝子検査で陽性と判明した。周囲の野鳥からウイルスは検出されなかったが、同省は回収場所から半径10キロを野鳥監視重点区域に指定し、監視を強化している。ホシハジロはカモの一種で、ヨーロッパやシベリア南部で繁殖。冬になると日本を含むアジアに飛来し、湖や河川で越冬するという。