わが青春のワールドメイト
ワールドメイト。日々感じたこと。思ったこと。誓ったこと。
太陽黒点に異変？
日本でほとんど報道されていないため、詳細も真偽も不明ではありますが、太陽黒点の活動に異変が生じたそうです。３月になって２週間も黒点が観測されない異常事態が続いたのだとか。
もう４月になろうかというのに寒い日が続いているのは、ひとつにはこれもあるのかもしれません。
黒点の数は太陽活動の活発さを示すものだけに、黒点消失は太陽エネルギーの低下を示し、かなりの確率でミニ氷河期を引き起こすそうです。過去にもこうしたミニ氷河期が発生した記録があり、人類の歴史は大きく動かされました。
また、最近も地球温暖化が急速に進行しかけると太陽黒点が消失し、温暖化に緩和するようなことがしばしば発生しています。トランプ大統領が地球温暖化対策に逆行するような動きをみせているその時に、太陽黒点がまた消失するのはなんとも不思議な偶然ですが、神様がパラダイム転換をするための猶予期間をくださっているのだとすれば、なんとも凄い話です。
ともあれ、地球温暖化の話はこれくらいにして、これから始まる深見先生のお取り次ぎのために祈りを調え、謹んでお待ち申し上げたいと思います。
■太陽の黒点、2週間近く観測されず
スラド 2017年3月28日 18時35分
3月7日から20日にかけて、太陽の黒点が1つも観測されていないという状況が発生していたそうだ（Space.com、Washington Post、宇宙天気情報センターの黒点情報）。
米NOAA（アメリカ海洋大気庁）によるデータでは3月21日以降は黒点が再び観測されるようになっているが、NASAのデータでは7日から15日間黒点が観測されない状況だったともされている。NASAによると、このように長期に渡って黒点が観察されなかったのは初めてのようだ。また、今年になって黒点が観測されなかった日はすでに26日あるとのこと。
TOCANAによると、黒点の減少は太陽の活動の弱体化につながり、97%の確率で地球が「氷河期」に突入し、「夏がなくなり、冬が続き、川が凍る」との現象が起こるという。
ただ、「太陽黒点が活発でない＝太陽の活動が止まる」というわけではなく、アメリカ海軍天文台はこれによって大きな気候変動などは起こらないとしている。
なお、太陽の活動が弱くなっているという話は2009年や2011年、2013年にも話題になっている。
もう４月になろうかというのに寒い日が続いているのは、ひとつにはこれもあるのかもしれません。
黒点の数は太陽活動の活発さを示すものだけに、黒点消失は太陽エネルギーの低下を示し、かなりの確率でミニ氷河期を引き起こすそうです。過去にもこうしたミニ氷河期が発生した記録があり、人類の歴史は大きく動かされました。
また、最近も地球温暖化が急速に進行しかけると太陽黒点が消失し、温暖化に緩和するようなことがしばしば発生しています。トランプ大統領が地球温暖化対策に逆行するような動きをみせているその時に、太陽黒点がまた消失するのはなんとも不思議な偶然ですが、神様がパラダイム転換をするための猶予期間をくださっているのだとすれば、なんとも凄い話です。
ともあれ、地球温暖化の話はこれくらいにして、これから始まる深見先生のお取り次ぎのために祈りを調え、謹んでお待ち申し上げたいと思います。
■太陽の黒点、2週間近く観測されず
スラド 2017年3月28日 18時35分
3月7日から20日にかけて、太陽の黒点が1つも観測されていないという状況が発生していたそうだ（Space.com、Washington Post、宇宙天気情報センターの黒点情報）。
米NOAA（アメリカ海洋大気庁）によるデータでは3月21日以降は黒点が再び観測されるようになっているが、NASAのデータでは7日から15日間黒点が観測されない状況だったともされている。NASAによると、このように長期に渡って黒点が観察されなかったのは初めてのようだ。また、今年になって黒点が観測されなかった日はすでに26日あるとのこと。
TOCANAによると、黒点の減少は太陽の活動の弱体化につながり、97%の確率で地球が「氷河期」に突入し、「夏がなくなり、冬が続き、川が凍る」との現象が起こるという。
ただ、「太陽黒点が活発でない＝太陽の活動が止まる」というわけではなく、アメリカ海軍天文台はこれによって大きな気候変動などは起こらないとしている。
なお、太陽の活動が弱くなっているという話は2009年や2011年、2013年にも話題になっている。
トランプ大統領、地球温暖化対策に逆行。
深見先生のお取り次ぎを待ちつつ、ちょっと気になったニュース。
まず、トランプ大統領が地球温暖化対策の見直しを決める大統領令に署名したそうです。オバマ政権以来の努力に逆行するものだけにちょっと残念な話ではあります。
しかし、こうしたトランプ大統領への懸念と反発も根強く存在しているとのこと。オバマケアの代替法をめぐってトランプ政権が窮地に陥ったように、トランプ氏のこういう振る舞いは米国でも決して良いとみなされていないわけです。
今後、米国がどう変わっていくのか神ならぬ身の私達にはわかりませんが、本当に素晴らしいパラダイム転換が起きて世界全体が望ましい方向に誘われますよう祈り続けたいと思います。
■トランプ大統領 温暖化対策見直しの大統領令に署名
3月29日 3時43分 NHK
アメリカのトランプ大統領は、オバマ前政権が進めてきた地球温暖化対策を全面的に見直すための大統領令に署名し、世界第２位の温室効果ガスの排出国であるアメリカの温暖化対策が大きく後退するものと見られます。
トランプ大統領は２８日、オバマ前政権が進めてきた地球温暖化対策を全面的に見直すための大統領令に署名しました。
大統領令では、国内のエネルギー生産を妨げるすべての環境規制や政策を見直すよう関係省庁に求めています。見直しの対象にはオバマ前大統領が温暖化対策の柱としておととし打ち出した火力発電所からの二酸化炭素の排出を規制する「クリーン・パワー・プラン」も含まれています。
また、大統領令ではオバマ前政権が禁止した国有地での石炭の採掘について規制を廃止するとしています。トランプ大統領は「この大統領令は、雇用を失わせる規制を撤廃する歴史的な措置だ」と述べました。
トランプ大統領は選挙戦では、地球温暖化対策の国際的な枠組み「パリ協定」から脱退すると主張してきましたが、政権内では脱退をめぐって意見が分かれていると伝えられていて、ホワイトハウスの高官は記者団に対して「協定から脱退するかどうかは協議中だ」と述べました。
しかし、今回の大統領令によって世界第２位の温室効果ガスの排出国であるアメリカの温暖化対策は大きく後退すると見られ、パリ協定の目標の達成に影響するおそれもあります。
パリ協定は去年１１月に発効
パリ協定は、地球温暖化対策の国際的な枠組みで、２０５０年以降に世界の温室効果ガスの排出量を実質的にゼロにすることを目標に掲げています。
おととし１２月に、フランスのパリで開かれた国際会議、「ＣＯＰ２１」で採択され、その後、去年９月、世界２位の排出国のアメリカが世界１位の排出国の中国とそろって締結を発表したことで、各国が次々に締結し、去年１１月に発効しました。
パリ協定では、発展途上国を含むすべての国が温室効果ガスの削減目標を国連に提出し、温暖化対策に取り組むことを定めていて、アメリカは、２０２５年までに温室効果ガスの排出量を２００５年に比べて２６％から２８％削減するとしているほか、日本は、２０３０年までに２０１３年と比べて２６％排出量を削減する目標を掲げています。
協定では、この削減目標を各国が５年ごとに更新しさらなる削減を行うことや、長期的な戦略を策定することを求めていますが、専門家などからは、今回の大統領令でアメリカ国内の温暖化対策が後退し、世界全体の温暖化対策に遅れが出るのではないかと懸念する声が出ています。
専門家 世界の温暖化対策の後退を懸念
今回の大統領令の署名について、アメリカの環境政策に詳しい電力中央研究所の上野貴弘主任研究員は「大統領令に盛り込まれた規制の見直しには、手続きが必要だったり、訴訟が起こさたりして一定の時間がかかると見られる。しかし、その間は政府の環境政策の方針が定まらないため、温暖化対策が遅れ、これまでアメリカが掲げてきた温室効果ガスの削減目標が達成できなくなるおそれがある」と話しています。
そして、「これまでアメリカは、オバマ前政権が中国に働きかけたりしてパリ協定を発効に導くなど、世界の温暖化対策を引っ張ってきた。しかし、今回の大統領令で、そのけん引役がいなくなるおそれがある」と述べ、世界の温暖化対策が後退するという懸念を示しました。
そのうえで、「パリ協定では、各国がそれぞれ独自に温暖化対策の目標を決めて取り組むことになっているので、日本はいま掲げている目標に向かって引き続き努力する姿勢が求められる」と述べ、日本はアメリカの環境政策の転換に影響されることなく取り組みを進めるべきだと指摘しています。
まず、トランプ大統領が地球温暖化対策の見直しを決める大統領令に署名したそうです。オバマ政権以来の努力に逆行するものだけにちょっと残念な話ではあります。
しかし、こうしたトランプ大統領への懸念と反発も根強く存在しているとのこと。オバマケアの代替法をめぐってトランプ政権が窮地に陥ったように、トランプ氏のこういう振る舞いは米国でも決して良いとみなされていないわけです。
今後、米国がどう変わっていくのか神ならぬ身の私達にはわかりませんが、本当に素晴らしいパラダイム転換が起きて世界全体が望ましい方向に誘われますよう祈り続けたいと思います。
■トランプ大統領 温暖化対策見直しの大統領令に署名
3月29日 3時43分 NHK
アメリカのトランプ大統領は、オバマ前政権が進めてきた地球温暖化対策を全面的に見直すための大統領令に署名し、世界第２位の温室効果ガスの排出国であるアメリカの温暖化対策が大きく後退するものと見られます。
トランプ大統領は２８日、オバマ前政権が進めてきた地球温暖化対策を全面的に見直すための大統領令に署名しました。
大統領令では、国内のエネルギー生産を妨げるすべての環境規制や政策を見直すよう関係省庁に求めています。見直しの対象にはオバマ前大統領が温暖化対策の柱としておととし打ち出した火力発電所からの二酸化炭素の排出を規制する「クリーン・パワー・プラン」も含まれています。
また、大統領令ではオバマ前政権が禁止した国有地での石炭の採掘について規制を廃止するとしています。トランプ大統領は「この大統領令は、雇用を失わせる規制を撤廃する歴史的な措置だ」と述べました。
トランプ大統領は選挙戦では、地球温暖化対策の国際的な枠組み「パリ協定」から脱退すると主張してきましたが、政権内では脱退をめぐって意見が分かれていると伝えられていて、ホワイトハウスの高官は記者団に対して「協定から脱退するかどうかは協議中だ」と述べました。
しかし、今回の大統領令によって世界第２位の温室効果ガスの排出国であるアメリカの温暖化対策は大きく後退すると見られ、パリ協定の目標の達成に影響するおそれもあります。
パリ協定は去年１１月に発効
パリ協定は、地球温暖化対策の国際的な枠組みで、２０５０年以降に世界の温室効果ガスの排出量を実質的にゼロにすることを目標に掲げています。
おととし１２月に、フランスのパリで開かれた国際会議、「ＣＯＰ２１」で採択され、その後、去年９月、世界２位の排出国のアメリカが世界１位の排出国の中国とそろって締結を発表したことで、各国が次々に締結し、去年１１月に発効しました。
パリ協定では、発展途上国を含むすべての国が温室効果ガスの削減目標を国連に提出し、温暖化対策に取り組むことを定めていて、アメリカは、２０２５年までに温室効果ガスの排出量を２００５年に比べて２６％から２８％削減するとしているほか、日本は、２０３０年までに２０１３年と比べて２６％排出量を削減する目標を掲げています。
協定では、この削減目標を各国が５年ごとに更新しさらなる削減を行うことや、長期的な戦略を策定することを求めていますが、専門家などからは、今回の大統領令でアメリカ国内の温暖化対策が後退し、世界全体の温暖化対策に遅れが出るのではないかと懸念する声が出ています。
専門家 世界の温暖化対策の後退を懸念
今回の大統領令の署名について、アメリカの環境政策に詳しい電力中央研究所の上野貴弘主任研究員は「大統領令に盛り込まれた規制の見直しには、手続きが必要だったり、訴訟が起こさたりして一定の時間がかかると見られる。しかし、その間は政府の環境政策の方針が定まらないため、温暖化対策が遅れ、これまでアメリカが掲げてきた温室効果ガスの削減目標が達成できなくなるおそれがある」と話しています。
そして、「これまでアメリカは、オバマ前政権が中国に働きかけたりしてパリ協定を発効に導くなど、世界の温暖化対策を引っ張ってきた。しかし、今回の大統領令で、そのけん引役がいなくなるおそれがある」と述べ、世界の温暖化対策が後退するという懸念を示しました。
そのうえで、「パリ協定では、各国がそれぞれ独自に温暖化対策の目標を決めて取り組むことになっているので、日本はいま掲げている目標に向かって引き続き努力する姿勢が求められる」と述べ、日本はアメリカの環境政策の転換に影響されることなく取り組みを進めるべきだと指摘しています。
深見先生のお取り次ぎ。
先ほどのメルマガで深見先生が神主衣装のまま苦しんでおられるご様子を教えていただきました。
毎回、毎回、奇跡のようなことが当たり前のように起きるため、私達もすっかり慣れっこになっていたのかもしれませんが、本来であればあり得ない救済を、深見先生が命がけで究極のお取り次ぎをしてくださって、ようやくに成功するわけです。こんな当たり前のことをどこか忘れかけていた気がして、私としても少なからず反省しています。
ご神業はイベントではなくショウでもなく、まして支払ったお金のぶん、何かとしていただける物品販売でもサービスでもありません。深見先生からいただいたメルマガの内容を何度も繰り返し熟読玩味し、祈りを調えつつ、謹んでこれから始まるお取り次ぎをお待ちしようと思います。
毎回、毎回、奇跡のようなことが当たり前のように起きるため、私達もすっかり慣れっこになっていたのかもしれませんが、本来であればあり得ない救済を、深見先生が命がけで究極のお取り次ぎをしてくださって、ようやくに成功するわけです。こんな当たり前のことをどこか忘れかけていた気がして、私としても少なからず反省しています。
ご神業はイベントではなくショウでもなく、まして支払ったお金のぶん、何かとしていただける物品販売でもサービスでもありません。深見先生からいただいたメルマガの内容を何度も繰り返し熟読玩味し、祈りを調えつつ、謹んでこれから始まるお取り次ぎをお待ちしようと思います。
鳥インフル、まだまだ猛威。
宮城と千葉でまた鳥インフルが発生したそうです。自衛隊まで出動して29万羽という驚くような数の殺処分が行われるとのことで、関係者や周辺住民のことを考えると胸が痛みます。
今年は日本でも世界でも史上最大規模で鳥インフルの感染が拡大しています。一日も早く鳥インフルの猛威がおさまることを祈るばかりです。幸いにも人から人への感染爆発（パンデミック）には至っていませんが、こうしたことが多発するということ自体、今、どれだけ危険なことが国家と世界に迫りつつあることを示していると思います。
できることから始めさせていただきたいと思います。パラダイム転換の北極免因超修法、豆木をしっかりと奉納させていただき、人類全体、日本国民みんなの幸せを祈りたいと思います。
■宮城・千葉で鳥インフル確認 養鶏場で殺処分始まる
2017年3月24日10時39分
宮城県は２４日未明、同県栗原市の養鶏場の採卵鶏から高病原性鳥インフルエンザウイルス（Ｈ５亜型）が確認されたと発表した。感染拡大を防ぐため、この養鶏場の約２２万羽すべての殺処分と、卵約２０万個の廃棄処理を始めた。宮城県内の養鶏場からの発生は初めて。
２３日に簡易検査で陽性反応が出たため、遺伝子検査をしていた。２７日未明までの処分完了を目指しており、県職員や自衛隊など計約３５０人が３交代制で殺処分と埋却作業を進める。
県によると２３日午後１時５５分、養鶏場から「３日続けて鶏舎の同じ場所で鶏が死んでいる」と通報があった。２１日に１７羽、２２日に３４羽、２３日に４５羽と３日間で計９６羽が死んだ。このうちの５羽と生きている２羽を簡易検査したところ、６羽からＡ型鳥インフルエンザの陽性反応が出ていた。
県は県庁と現地に対策本部を設置。家畜伝染病予防法に基づいて、この養鶏場の３キロ圏内を「移動制限区域」として、区域内の３軒の養鶏場（計約５万５千羽）の鶏や卵などの移動を禁止した。また半径３～１０キロを「搬出制限区域」に設定し、養鶏農家２軒（計約２４万羽）の域外への出荷などを禁じた。
◇
千葉県旭市の養鶏場で死んだ鶏から、鳥インフルエンザの簡易検査で陽性反応が出た問題で、千葉県は２４日、遺伝子検査の結果、高病原性鳥インフルエンザウイルス（Ｈ５亜型）が確認されたと発表した。感染拡大を防ぐため、県はこの養鶏場で飼育する採卵鶏約６万８千羽の殺処分と卵約２千キロの処分を始めた。県職員や自衛隊など計５６７人が３交代制で作業にあたり、２５日未明までの処分完了を目指す。
さらに半径３キロ以内の農場の鶏などの移動を禁じ、半径１０キロ以内にある農場６４戸で飼育される５１５万５千羽や卵などの域外への搬出を禁じた。
今年は日本でも世界でも史上最大規模で鳥インフルの感染が拡大しています。一日も早く鳥インフルの猛威がおさまることを祈るばかりです。幸いにも人から人への感染爆発（パンデミック）には至っていませんが、こうしたことが多発するということ自体、今、どれだけ危険なことが国家と世界に迫りつつあることを示していると思います。
できることから始めさせていただきたいと思います。パラダイム転換の北極免因超修法、豆木をしっかりと奉納させていただき、人類全体、日本国民みんなの幸せを祈りたいと思います。
■宮城・千葉で鳥インフル確認 養鶏場で殺処分始まる
2017年3月24日10時39分
宮城県は２４日未明、同県栗原市の養鶏場の採卵鶏から高病原性鳥インフルエンザウイルス（Ｈ５亜型）が確認されたと発表した。感染拡大を防ぐため、この養鶏場の約２２万羽すべての殺処分と、卵約２０万個の廃棄処理を始めた。宮城県内の養鶏場からの発生は初めて。
２３日に簡易検査で陽性反応が出たため、遺伝子検査をしていた。２７日未明までの処分完了を目指しており、県職員や自衛隊など計約３５０人が３交代制で殺処分と埋却作業を進める。
県によると２３日午後１時５５分、養鶏場から「３日続けて鶏舎の同じ場所で鶏が死んでいる」と通報があった。２１日に１７羽、２２日に３４羽、２３日に４５羽と３日間で計９６羽が死んだ。このうちの５羽と生きている２羽を簡易検査したところ、６羽からＡ型鳥インフルエンザの陽性反応が出ていた。
県は県庁と現地に対策本部を設置。家畜伝染病予防法に基づいて、この養鶏場の３キロ圏内を「移動制限区域」として、区域内の３軒の養鶏場（計約５万５千羽）の鶏や卵などの移動を禁止した。また半径３～１０キロを「搬出制限区域」に設定し、養鶏農家２軒（計約２４万羽）の域外への出荷などを禁じた。
◇
千葉県旭市の養鶏場で死んだ鶏から、鳥インフルエンザの簡易検査で陽性反応が出た問題で、千葉県は２４日、遺伝子検査の結果、高病原性鳥インフルエンザウイルス（Ｈ５亜型）が確認されたと発表した。感染拡大を防ぐため、県はこの養鶏場で飼育する採卵鶏約６万８千羽の殺処分と卵約２千キロの処分を始めた。県職員や自衛隊など計５６７人が３交代制で作業にあたり、２５日未明までの処分完了を目指す。
さらに半径３キロ以内の農場の鶏などの移動を禁じ、半径１０キロ以内にある農場６４戸で飼育される５１５万５千羽や卵などの域外への搬出を禁じた。
南極も北極も海氷が史上最小
トランプ政権の担当閣僚ですら認めているように、地球温暖化の進行に加速がかかっているのは間違いありません。
最近、南極の海氷が急速に減少して史上最小になっているそうです。北極の海氷も同様だそうです。リンク先の読売新聞には人工衛星からの写真が掲載されていますが、昨年の夏からこの3月までの間に驚くような速度で南極の海氷は消えてしまっています。
もちろん、ちょっと前まで南極は「夏」でしたからそうした季節要因もあるとは思いますが、いずれにしても今、海氷は史上最小とのこと。
海氷だからいいようなものの、南極大陸上にある「陸の氷」が同様に溶けてしまえば、人類には恐ろしい悲劇が襲いかかってきます。また、南極と北極の海氷が溶けてしまったことで海流にどんな影響があるかは全くといっていいほどわかっていません。海流の流れが変われば、地球上の気温は急激かつ暴力的に変わってしまい、平均気温が50度を超えるような超高温化になったり、地球全体が氷結する「アイスボール・アース（全球凍結）」になったりという説があったりします。（深見先生は早くから明快に予言されていますが、その後の科学者の研究は深見先生の予言が正しいことを裏付けています）
一刻も早く世界全体のパラダイムを転換しないと、間に合わないことにもなりかねません。マッターホルン開きから始まった今年の一連のご神業に真心を込めて取り組み、人類全体の幸せを祈り続けたいと思います。
■南極の海氷面積、急に減少して史上最小…北極も
2017年03月23日 13時02分
米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は２２日、これまで微増傾向にあった南極周辺の海氷面積が３月３日、１９７９年の観測開始以来の最小を記録したと発表した。
ＮＡＳＡの研究者は「南極でも地球温暖化の影響がついに表れたのか、年ごとの変動の結果なのか、今後のデータを見る必要がある」と指摘している。
人工衛星で観測した南極周辺の海氷面積は、昨年９月から急減。南半球の夏に当たる今月３日に２１１万平方キロ・メートルとなり、過去最小だった９７年より１８万４０００平方キロ・メートル小さかった。この減少幅は、北海道（約８万平方キロ・メートル）の面積の２倍を超える。
また、減少傾向が続いている北極周辺でも、年間で最も大きくなった時点の面積が、今冬（３月７日）は観測史上最小を記録。南北両極の海氷面積の合計も２月１３日、史上最小となった。
2017年03月23日 13時02分 Copyright © The Yomiuri Shimbun
最近、南極の海氷が急速に減少して史上最小になっているそうです。北極の海氷も同様だそうです。リンク先の読売新聞には人工衛星からの写真が掲載されていますが、昨年の夏からこの3月までの間に驚くような速度で南極の海氷は消えてしまっています。
もちろん、ちょっと前まで南極は「夏」でしたからそうした季節要因もあるとは思いますが、いずれにしても今、海氷は史上最小とのこと。
海氷だからいいようなものの、南極大陸上にある「陸の氷」が同様に溶けてしまえば、人類には恐ろしい悲劇が襲いかかってきます。また、南極と北極の海氷が溶けてしまったことで海流にどんな影響があるかは全くといっていいほどわかっていません。海流の流れが変われば、地球上の気温は急激かつ暴力的に変わってしまい、平均気温が50度を超えるような超高温化になったり、地球全体が氷結する「アイスボール・アース（全球凍結）」になったりという説があったりします。（深見先生は早くから明快に予言されていますが、その後の科学者の研究は深見先生の予言が正しいことを裏付けています）
一刻も早く世界全体のパラダイムを転換しないと、間に合わないことにもなりかねません。マッターホルン開きから始まった今年の一連のご神業に真心を込めて取り組み、人類全体の幸せを祈り続けたいと思います。
■南極の海氷面積、急に減少して史上最小…北極も
2017年03月23日 13時02分
米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）は２２日、これまで微増傾向にあった南極周辺の海氷面積が３月３日、１９７９年の観測開始以来の最小を記録したと発表した。
ＮＡＳＡの研究者は「南極でも地球温暖化の影響がついに表れたのか、年ごとの変動の結果なのか、今後のデータを見る必要がある」と指摘している。
人工衛星で観測した南極周辺の海氷面積は、昨年９月から急減。南半球の夏に当たる今月３日に２１１万平方キロ・メートルとなり、過去最小だった９７年より１８万４０００平方キロ・メートル小さかった。この減少幅は、北海道（約８万平方キロ・メートル）の面積の２倍を超える。
また、減少傾向が続いている北極周辺でも、年間で最も大きくなった時点の面積が、今冬（３月７日）は観測史上最小を記録。南北両極の海氷面積の合計も２月１３日、史上最小となった。
2017年03月23日 13時02分 Copyright © The Yomiuri Shimbun
救いの春うらら
まだまだ風は冷たい日が多いですが、各地から桜の開花宣言も聞こえてきます。
深見先生のご生誕日の頃から、冬神業の張り詰めた空気から一転してぐっと春めいてきたように思います。
深見先生におかれましては、北極免因超修法や豆木、そして生霊救霊と、まだまだ大変なご神業が続くと思いますが、私達は日々、明るく軽くなっていくのを実感して有り難い限りです。
深見先生のメルマガを受け取ってあらためて豆木を奉納させていただいてびっくり。私も昨年秋からお酒の量が少し増えていたところが、なぜかぴたりと飲みたくなくなりました。朝起きたときの体も軽く感じます。
この週末は謹んで感謝を持ってご神業に励ましていただきつつ、この春うららの空気を楽しみたいと思います。
深見先生のご生誕日の頃から、冬神業の張り詰めた空気から一転してぐっと春めいてきたように思います。
深見先生におかれましては、北極免因超修法や豆木、そして生霊救霊と、まだまだ大変なご神業が続くと思いますが、私達は日々、明るく軽くなっていくのを実感して有り難い限りです。
深見先生のメルマガを受け取ってあらためて豆木を奉納させていただいてびっくり。私も昨年秋からお酒の量が少し増えていたところが、なぜかぴたりと飲みたくなくなりました。朝起きたときの体も軽く感じます。
この週末は謹んで感謝を持ってご神業に励ましていただきつつ、この春うららの空気を楽しみたいと思います。
ホーキング博士の「世界政府論」。
ホーキング博士が世界政府論を唱えて話題になっています。
何十次元もの世界を頭のなかで明瞭にイメージできるという天才ホーキング博士には、人類が向かいつつある悲劇的な危機がはっきりと見通せるのでしょう。こうした有識者の言葉のひとつひとつを受けて、人類の意識にパラダイム転換が起きれば素晴らしいことだと思います。
もちろん、「世界政府」であれ「世界連邦政府」であれ、「組織」や「機構」を最終目的にするわけではありません。世界政府ができる過程で人類が大きな悲劇を経験するのは本意ではありません。世界政府ができてもできなくても、人類がみんな幸せになる形ならそれでいい話です。
私達としてはただただ人類が一人残らず幸せになり、神界さながらの「ミロクの世」に暮らせる日がくるようにと、大きくて深い愛の祈りを捧げ続けたいと思います。
■ホーキング博士、世界政府創設案を支持する
英国の理論物理学者スティーヴン・ ホーキング博士が、世界政府創設案を支持した。ホーキング博士がタイムズ紙のインタビューで語った。
ホーキング博士によると、現在世界は生物戦争あるいは核戦争によって破壊される脅威にさらされており、これは以前進化に貢献した人間特有の侵略の現れだという。
博士は「我々はこの継承された本能を理論や常識を用いてコントロールする必要がある」と考えを示し、それを可能にするのは「世界政府の何らかのフォーマット」だと指摘した。
なお博士は、独裁などの別の問題が生じる可能性も排除しなかった。
先の報道では、著名な理論天体物理学者スティーブン・ホーキング氏はNASAとの協力の開始を発表した。ケンタウルス座を探求する超高速宇宙船「スターチップ」を開発するという。
何十次元もの世界を頭のなかで明瞭にイメージできるという天才ホーキング博士には、人類が向かいつつある悲劇的な危機がはっきりと見通せるのでしょう。こうした有識者の言葉のひとつひとつを受けて、人類の意識にパラダイム転換が起きれば素晴らしいことだと思います。
もちろん、「世界政府」であれ「世界連邦政府」であれ、「組織」や「機構」を最終目的にするわけではありません。世界政府ができる過程で人類が大きな悲劇を経験するのは本意ではありません。世界政府ができてもできなくても、人類がみんな幸せになる形ならそれでいい話です。
私達としてはただただ人類が一人残らず幸せになり、神界さながらの「ミロクの世」に暮らせる日がくるようにと、大きくて深い愛の祈りを捧げ続けたいと思います。
■ホーキング博士、世界政府創設案を支持する
英国の理論物理学者スティーヴン・ ホーキング博士が、世界政府創設案を支持した。ホーキング博士がタイムズ紙のインタビューで語った。
ホーキング博士によると、現在世界は生物戦争あるいは核戦争によって破壊される脅威にさらされており、これは以前進化に貢献した人間特有の侵略の現れだという。
博士は「我々はこの継承された本能を理論や常識を用いてコントロールする必要がある」と考えを示し、それを可能にするのは「世界政府の何らかのフォーマット」だと指摘した。
なお博士は、独裁などの別の問題が生じる可能性も排除しなかった。
先の報道では、著名な理論天体物理学者スティーブン・ホーキング氏はNASAとの協力の開始を発表した。ケンタウルス座を探求する超高速宇宙船「スターチップ」を開発するという。
春の雪？
今夜から明日、東日本から北陸、近畿にかけて雪が降る可能性があるそうです。都心でも降雪があるかもしれないとのこと。
ずいぶん前に春一番が吹き、あたたかい風に頬が緩むことが増えてきたなかで、不意に訪れた雪の予報にちょっと戸惑ってしまいます。
もし、本当に雪が降るようであれば、ご出勤の際にはよくお足元にご注意なさいますよう。
雪は神威発動の証であることが多いそうです。冬神業の余韻はまだまだ残り、豆木などの奉納もまだ受け付けていただいていますが、今年はやはりとてつもないご神力が発揮されているのだなと実感します。
■今夜から都心で雪の可能性 東日本中心に北陸や近畿も
気象庁によると、寒気を伴った低気圧の影響で、１４日夜から１５日にかけて関東、東北地方などの東日本を中心に、北陸東部、近畿の一部などで雪が降る可能性が出ている。関東平野部では主に雨だが、雪が混じるところもあるという。東京都心は雨か雪の予想だ。
また、１５日の関東海上では非常に強い風が吹き、大しけになる見込み。気象庁は高波や強風に警戒を呼びかけている。
ずいぶん前に春一番が吹き、あたたかい風に頬が緩むことが増えてきたなかで、不意に訪れた雪の予報にちょっと戸惑ってしまいます。
もし、本当に雪が降るようであれば、ご出勤の際にはよくお足元にご注意なさいますよう。
雪は神威発動の証であることが多いそうです。冬神業の余韻はまだまだ残り、豆木などの奉納もまだ受け付けていただいていますが、今年はやはりとてつもないご神力が発揮されているのだなと実感します。
■今夜から都心で雪の可能性 東日本中心に北陸や近畿も
気象庁によると、寒気を伴った低気圧の影響で、１４日夜から１５日にかけて関東、東北地方などの東日本を中心に、北陸東部、近畿の一部などで雪が降る可能性が出ている。関東平野部では主に雨だが、雪が混じるところもあるという。東京都心は雨か雪の予想だ。
また、１５日の関東海上では非常に強い風が吹き、大しけになる見込み。気象庁は高波や強風に警戒を呼びかけている。
地球温暖化対策は正念場です・・・
トランプ大統領がちょっと「まとも」になったからといって、なかなか安心できないのが今の米国です。
何しろ確実に半数近い人々が「米国第一」でいいと考え、国際的な協調などは必要ないと思っているのです。
トランプ政権の閣僚にも要注意な人々がたくさんいるようです。私達としては地球温暖化対策にどこまで本腰を入れるのかが気になりますが、新しい環境保護局の長官であるプルイット氏は「パリ協定」をばっさり否定してしまいました。
もっとも、プルイット長官は地球温暖化が進んでいるということ自体は否定していません。では、なんらかの形で地球温暖化を食い止める有効打を出してくれたらいいのですが・・・。
いずれにせよ、人類が今までのやり方を根本から改めない限り、地球温暖化はストップしないはずです。一切の悲劇を経験することなく見事にパラダイム転換が起こり、米国を含む世界の指導者が速やかに実効性のある地球温暖化対策を打ち出すよう、祈り続けたいと思います。
■米環境保護局のプルイット新長官、パリ協定は「悪い契約」
米環境保護局（ＥＰＡ）のプルイット新長官は９日、米ＣＮＢＣテレビでのインタビューで、温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」について、「悪い契約だ。（批准には）上院の承認を得るべきだった」と述べた。
発言は、温暖化対策に消極的なトランプ政権の姿勢を反映したものだが、パリ協定に関して発言力を持つティラーソン国務長官や大統領の長女イバンカさんは協定離脱に反対しており、今後の展開は不透明だ。
米のパリ協定批准は、厳しい温暖化対策に反対する共和党が多数派だった上院で否決される恐れがあったため、オバマ前大統領は大統領権限で決めた。
プルイット氏はさらに「温暖化の主な原因が二酸化炭素（ＣＯ２）だとは思わない」と持論を展開。人類によるＣＯ２排出と温暖化の関係については「ある程度影響しているだろうが、議論の余地がある」と述べていた。（共同）
何しろ確実に半数近い人々が「米国第一」でいいと考え、国際的な協調などは必要ないと思っているのです。
トランプ政権の閣僚にも要注意な人々がたくさんいるようです。私達としては地球温暖化対策にどこまで本腰を入れるのかが気になりますが、新しい環境保護局の長官であるプルイット氏は「パリ協定」をばっさり否定してしまいました。
もっとも、プルイット長官は地球温暖化が進んでいるということ自体は否定していません。では、なんらかの形で地球温暖化を食い止める有効打を出してくれたらいいのですが・・・。
いずれにせよ、人類が今までのやり方を根本から改めない限り、地球温暖化はストップしないはずです。一切の悲劇を経験することなく見事にパラダイム転換が起こり、米国を含む世界の指導者が速やかに実効性のある地球温暖化対策を打ち出すよう、祈り続けたいと思います。
■米環境保護局のプルイット新長官、パリ協定は「悪い契約」
米環境保護局（ＥＰＡ）のプルイット新長官は９日、米ＣＮＢＣテレビでのインタビューで、温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」について、「悪い契約だ。（批准には）上院の承認を得るべきだった」と述べた。
発言は、温暖化対策に消極的なトランプ政権の姿勢を反映したものだが、パリ協定に関して発言力を持つティラーソン国務長官や大統領の長女イバンカさんは協定離脱に反対しており、今後の展開は不透明だ。
米のパリ協定批准は、厳しい温暖化対策に反対する共和党が多数派だった上院で否決される恐れがあったため、オバマ前大統領は大統領権限で決めた。
プルイット氏はさらに「温暖化の主な原因が二酸化炭素（ＣＯ２）だとは思わない」と持論を展開。人類によるＣＯ２排出と温暖化の関係については「ある程度影響しているだろうが、議論の余地がある」と述べていた。（共同）
英国、EU離脱に「歯止め」？
英国議会が法案（修正案）を可決し、EU離脱交渉に議会の承認を義務付けました。これまで、前のめりになってハードブレグジットに邁進してきたメイ政権に強力な「歯止め」がかけられることになります。
最近、EUの崩壊だとか、ユーロの消滅だとか物騒な話がメディアを騒がしています。ワールドメイトで2月に行われたマッターホルン開き神業では、欧州や米国の人々が穏健で冷静な判断をできるようにと祈り続けました。いよいよ本格化する英国のEU離脱交渉にあたって、英国政府が暴走しないよう歯止めがかかったことは偶然とは思えません。
人類は一歩一歩、ミロクの世に向かって進んでいますが、その過程では様々な試練があり、山を越え、谷を越えていくと聞いています。欧米で広がる排外主義や孤立主義もまた、人類が越えていくべき試練なのでしょうか。
ワールドメイトにはたくさんの救いの方法が降ろされています。パラダイム転換の北極免因超修法や豆木、命乞い形代などを奉納し、祈り続けたいと思います。
■英上院、ＥＵ離脱交渉の修正法案可決 メイ首相に打撃
［ロンドン ７日 ロイター］ - 英上院は７日、欧州連合（ＥＵ）離脱を通知する権限をメイ首相に与える法案に追加条件を加える修正案を賛成３６６、反対２６８で可決した。メイ首相は交渉を進める上で政府の手足を縛らないよう求めていたが、要請は無視された格好。
修正案では、離脱協議の最終合意案を拒否する一段の権限を議会に認める。合意案を欧州議会で審議する前に英議会が承認することを求めたほか、協議が決裂した場合には、合意なく交渉を離脱することを英議会が承認する必要がある。
デービス離脱担当相は、政府は法案が下院に提出された際に修正を覆す構えだと述べた。
英政府はすでに離脱交渉の最終合意案を議会採決にかける方針を示しているが、交渉におけるメイ首相の能力を制限すれば、ＥＵ側は英議会が反対して離脱計画が頓挫することを期待し、悪い条件を提示すると懸念している。
メイ首相はこれまで、悪い条件をのむよりは合意なしの方が望ましいとの考えを示しているが、上院の案が法制化されれば、議会の承認なしではできなくなる。
最近、EUの崩壊だとか、ユーロの消滅だとか物騒な話がメディアを騒がしています。ワールドメイトで2月に行われたマッターホルン開き神業では、欧州や米国の人々が穏健で冷静な判断をできるようにと祈り続けました。いよいよ本格化する英国のEU離脱交渉にあたって、英国政府が暴走しないよう歯止めがかかったことは偶然とは思えません。
人類は一歩一歩、ミロクの世に向かって進んでいますが、その過程では様々な試練があり、山を越え、谷を越えていくと聞いています。欧米で広がる排外主義や孤立主義もまた、人類が越えていくべき試練なのでしょうか。
ワールドメイトにはたくさんの救いの方法が降ろされています。パラダイム転換の北極免因超修法や豆木、命乞い形代などを奉納し、祈り続けたいと思います。
■英上院、ＥＵ離脱交渉の修正法案可決 メイ首相に打撃
［ロンドン ７日 ロイター］ - 英上院は７日、欧州連合（ＥＵ）離脱を通知する権限をメイ首相に与える法案に追加条件を加える修正案を賛成３６６、反対２６８で可決した。メイ首相は交渉を進める上で政府の手足を縛らないよう求めていたが、要請は無視された格好。
修正案では、離脱協議の最終合意案を拒否する一段の権限を議会に認める。合意案を欧州議会で審議する前に英議会が承認することを求めたほか、協議が決裂した場合には、合意なく交渉を離脱することを英議会が承認する必要がある。
デービス離脱担当相は、政府は法案が下院に提出された際に修正を覆す構えだと述べた。
英政府はすでに離脱交渉の最終合意案を議会採決にかける方針を示しているが、交渉におけるメイ首相の能力を制限すれば、ＥＵ側は英議会が反対して離脱計画が頓挫することを期待し、悪い条件を提示すると懸念している。
メイ首相はこれまで、悪い条件をのむよりは合意なしの方が望ましいとの考えを示しているが、上院の案が法制化されれば、議会の承認なしではできなくなる。
