世界恐慌の陰

じわりと不安要因が増してきました。

世界経済を支えていた米国の景気が後退の兆しをみせはじめたのです。

昨年の今頃、「世界には4つのメガトン級火薬庫が存在する」と言われていました。

1)欧州の債務危機
2)中国のバブル崩壊危機
3)米国の景気後退
4)日本の債務危機

の4つです。

1)の欧州危機はまだくすぶっていますが、3)の米国景気が回復基調にあったため、全面的な世界恐慌入りがなんとか免れてきたものです。消費税増税の見通しが立つと思われたことで、4)の日本の債務危機が一時的に緩和するとの観測もありました。

ところが、ここにきて3)の米国景気に陰りが生じ、4)の日本の消費税問題も暗礁に乗り上げる可能性が出てきたことで、またふたたび、世界経済全体に暗い影がさしつつあります。

欧州では、スペインやポルトガル、イタリヤなど、中規模の国の債務問題がいつ発火するかわからない状況です。中国の不動産バブルはすでに崩壊過程に入っているという観測もあります。

4月の終わりから5月にかけて、ギリシャの総選挙やフランスの大統領選挙など、大きな不安要因が目白押しです。4月28日からワールドメイトで行われる霧島神事がいかに大切か。世界情勢にみるにつけ、ひしひしと実感します。


■NY株、1万3000ドル割れ=雇用統計受け1カ月ぶり

【ニューヨーク時事】連休明け9日のニューヨーク株式相場は、先週末の米雇用統計が市場予想を大きく下回ったことを受け、景気の先行きに対する不透明感が強まり、売りが優勢となった。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前営業日終値比130.55ドル安の1万2929.59ドルと4営業日続落。終値としては約1カ月ぶりに1万3000ドルの大台を割り込んだ。ハイテク株中心のナスダック総合指数は33.42ポイント安の3047.08で終了した。
 6日に発表された3月の雇用統計では、非農業部門の就業者数が前月比12万人増と増加幅は前月から半減した。雇用回復ペースに対するこれまでの楽観的な見方が後退し、幅広い銘柄で売りが先行。ダウ平均は一時、約156ドル安まで下落した。(2012/04/10-06:57)