す神降臨の日。

ワールドメイト会員にとっては一年で最も尊い日です。

すの神様がご降臨された記念日ですから、自然と背筋が伸び、天界の神様に思いが向かいます。冬神業のクライマックスにふさわしい、厳粛で張り詰めた一日です。

もっとも、往来が少しづつ暖かくなってコートを脱ぐ時間も増えていくように、心の中でもほの暖かく幸せな気持ちが広がってもいます。

神仕組に集わせていただき、ご神業をさせていただく幸せを噛みしめながら、この一日を大切に過ごさせていただきたいと思います。

もちろん、冬神業の期間中にしっかり豆木の奉納をさせていただくことを忘れずに。

海氷がなくなる・・・

WHOは極の海氷面積が史上最小になったと発表したそうです。

米国のトランプ政権の環境保護局長官に就任したプルイット氏も「地球温暖化は起きている」ことをはっきりと認めていますから、危機が着々と進行しているのは間違いないことのようです。

まさに一刻も早いパラダイムの転換が望まれるわけですが、プルイット氏はじめトランプ政権はこれまでの地球温暖化対策には懐疑的であり、国内の規制を大きく撤廃するばかりか、パリ協定からの離脱もまだ選択肢に入れたままです。

これだけ明白な危機を前にしてのトランプ政権の態度はよく理解できないものがありますが、一刻も早く適切な方向に米国と世界が誘われ、一切の被害が起きる前にパラダイム転換が成就することを心から祈ります。


■極の海氷面積、1月史上最小…気象への影響懸念

世界気象機関(WMO)は17日、今年1月に観測された北極と南極の海氷の面積が、1月としては史上最小だったと発表した。

 地球規模の温暖化によるものとみられ、WMO当局者は世界全体の気象への影響を懸念している。

 北極海やカナダ・ハドソン湾を覆う海氷の1月の平均面積は1338万平方キロ・メートルで、これまでの1月の最小記録だった2016年より26万平方キロ・メートル小さくなった。日本の本州の面積(約23万平方キロ・メートル)より大きな範囲が失われたことになる。

 南極側を覆う氷の面積も1月としては最小となった。南米大陸の南側にあるウェッデル海を氷が覆っている以外は、ほとんど大陸の周辺海域から海氷が失われた状態だという。

2017年02月18日 11時07分 Copyright © The Yomiuri Shimbun

冬神業のクライマックスへ

今日から2月27日のす神降臨祭まで、私達、会員にとってはとても大切な7日間です。

私達は神様とともにあり、神様の御為に生きていければそれに勝る幸せはありません。神様の息吹を最も近く感じることができるこの7日間がどれほど幸せなことか、日々、噛みしめながら過ごします。

そして、神様の願いは私達みんなが幸せになることだと伺っています。神様の御為を思えばこそ、日々、神仕組をお支えし、ミロクの世の到来を祈り続けたいと思います。

そんなことを願いながら、思いを北極の老祖様に向け、今夜はずっと祈って過ごしたいと思います。

フランスもEUを離脱する!?

フランスで「極右」ル・ペン氏が大統領になる確率が高まっているそうです。

ル・ペン氏の選挙公約はユーロ脱退とフランの復活、そして、EU離脱の国民投票とのことですから、彼女が大統領になればEUは崩壊する恐れがあります。どうなるのでしょうか。

先日のマッターホルン開きで欧米に次々と地殻変動が起きているようで、深見先生からのメルマガを拝読してのけぞるばかりに驚きましたが、情勢はどんどんと展開しつつあるようです。

そういえば、ちょうどフランスの大統領選挙(第1回、第2回)が行われるのはゴールデンウィークの頃です。節分神業で出された神事のお取り次ぎもありますので、大事な大事なご神業が今後も続くことになります。

何がベストな未来なのかは、私達にはわかることではありませんが、素晴らしいパラダイム転換が起こり、人々が幸せになることを祈って、北極免因超修法や命乞い形代を奉納させていただきたいと心から思います。


■仏大統領選、ルペン氏が決選投票で対抗馬との差縮める=調査

[パリ 20日 ロイター] - 20日公表の仏大統領選に関する世論調査で、極右政党、国民戦線(FN)のルペン党首が決選投票で対抗馬との差を縮め、勝算を高めていることが分かった。

オピニオンウェイの調査によると、ルペン氏は4月23日の第一回投票で27%を得票し、各20%で並んだ中道・無党派のマクロン前経済相、右派統一候補のフィヨン元首相を大きく引き離す見通し。

その後の決選投票では、マクロン氏の得票率58%に対し42%で、フィヨン氏には56%対44%でそれぞれ敗北すると見込まれている。

ただルペン氏は両ライバルとの差を縮小。1週間前の調査ではマクロン氏の得票率が63─64%、ルペン氏が36─37%だった。

ユーロ圏離脱や欧州連合(EU)離脱の国民投票実施を掲げるルペン氏が決選投票でも他候補を追い上げているとのニュースが重しとなり、仏国債利回りは急上昇した。




西日本で大雪。

西日本で大雪です。

尋常ではない雪が降る時は、ご神威が発動する証と聞いたことがあります。マッターホルンが開き、素晴らしい神様の御稜威があらわれ、世界中、日本中で幸せが広がることを心からお祈りします。

とはいえ、鳥取県では多くの車が立ち往生しているそうですし、ご不便を感じておられる方も多数おられるようです。神の証とはいえ、それで人が不幸になることは絶対にあって欲しくないことです。全ての方がご無事にご帰宅され、平穏な生活に戻れるよう心からお祈り申し上げます。



■「何でこんなことになったのか」鳥取の交通、大雪で混乱

2017年2月11日

 大雪に見舞われた西日本は、11日も日本海側を中心に交通網が乱れた。
 
 午後6時、鳥取市青谷(あおや)町のJR山陰線青谷駅。前日夜から動けなくなった鳥取発米子行き普通列車(2両編成)が止まっていた。乗客26人中4人は自力で迎えを呼んだが、22人が車内で代替バスの到着を待った。

 鳥取県湯梨浜(ゆりはま)町の男性会社員(50)は「何でこんなことになったのか。年配の両親に、この雪の中を迎えにきてもらうわけにはいかない」とあきれた様子。同県北栄町の会社員石村真樹さん(30)は「夜もちょっと寝て起きての繰り返し。体が痛い」と疲れた様子だった。JR西日本米子支社からは、おにぎりやお茶、毛布が配られたという。

 列車は10日午後8時40分ごろ、雪の影響で線路に木が倒れかかり、出発不能に。撤去後の11日朝に運転を再開したが、約300メートル進んで雪に阻まれ、青谷駅へ引き返した。代替バスは渋滞で到着しなかったが、除雪が終わり、列車は前夜から約22時間後の11日午後6時半過ぎに出発した。

 鳥取市徳尾の県道交差点では11日朝、大型トラックの左後輪にトラック運転手三明義雄さん(44)=島根県浜田市=が巻き込まれ、死亡した。鳥取県警によると、付近にタイヤチェーンや毛布があり、スリップするタイヤを動かそうとしていたとみて調べている。

 鳥取市青谷町の山陰道下り線では11日朝、大型車を先頭に十数台が立ち往生。通行止めになると、迂回(うかい)路の国道9号でも立ち往生や渋滞が発生した。渋滞に巻き込まれた同市の会社員星見崇雄さん(46)は「予想外だった。仕事先には『午前中は待っといて』と伝えたが、それまでに着きそうもない」と話した。滋賀、福井両県境の北陸道でも大型トラックなど5台が立ち往生した。

 鉄道では、中国地方北部を走るJRの因美線や芸備線、三江線などの一部区間で終日運転を取りやめた。京都府北部の京都丹後鉄道も始発から全線で運休。東海道新幹線は、始発から一部の列車で運行速度を落とし、遅れが出た。

世界経済の混乱と破壊を食い止めて

右をみても左をみてもいろんな人が不安に思っている昨今です。

トランプ大統領が就任して、予想を裏切る大暴走をやっていますが、安心よりは不安のほうが広がっても仕方ないことを毎日やっています。

米国が保護主義に走れば米国経済と米国の貿易相手国だけが困るのではなく、世界経済全体に打撃が加わる恐れがあります。

なんとかならないものか、とお祈りしているところえすが、マッターホルンでの節分神業でとっても有り難い神事を降ろして頂きました。「世界経済の混乱と破壊を食い止め、安定と発展に導く神事」をみた時にはホッとしました。

救いの道が降ろされている限り、人類は大丈夫です。といっても緩んだり、侮ったりしてはいけませんので、人類大の母性の祈りを極めに極めて、今夜からのご神業に向かわせていただきます。


[FT]「米国第一主義」は間違い 世界経済に大きな打撃

中国の習近平国家主席は1月17日、世界経済フォーラム(WEF)年次総会で、グローバル化について米大統領が話すと期待されるような内容の講演をした。トランプ米大統領は就任式で、貿易について米大統領なら絶対に言うとは思えない発言をした。このコントラストは衝撃的だ。

■グローバル化へ米中の立場逆転

 習氏は、グローバル化に困難がないわけではないと認めたが、「世界の諸問題の原因がグローバル化にあるとするのは、現実と矛盾する」と主張。むしろ「グローバル化が世界の成長の原動力となり、モノと資本の移動、科学、技術、文明の進歩、そして人々の交流を促した」と指摘した。習氏の考え方はWEFで講演した最後の米大統領のそれと合致する。クリントン大統領は2000年に、「開かれた市場とルールに基づく貿易こそが生活水準を引き上げ、環境破壊を減らし、繁栄を分かち合う最高のけん引車だということを明確に再確認する必要がある」と訴えた。

 トランプ氏はこの考えを拒絶する。「諸外国が我々の製品をつくり、企業を盗み、職を奪うという略奪行為から国境を守らなければならない。(自国産業の)保護こそが素晴らしい繁栄と強さにつながる」とし、さらに「我々は2つの簡単なルールに従う。米国製品を買い、米国人を雇うというルールだ」と言う。

 これは、ただのおしゃべりではない。トランプ氏はすでに環太平洋経済連携協定(TPP)からの離脱を決め、北米自由貿易協定(NAFTA)再交渉の意向も表明した。そのうえメキシコに35%、中国に45%という極めて懲罰的な関税を課すとも脅している。背後にあるのは、トランプ氏の通商政策顧問を務める経済学者ピーター・ナバロ氏と商務長官に指名されたウィルバー・ロス氏が「トランプ・トレード・ドクトリン」と呼ぶ、「どんなディール(取引)も経済成長率を高め、貿易赤字を削減し、米国製造業の基盤強化につながらなければならない」という考え方だ。

 英国の読者は、これで英労働党の左派が1970年代に唱えた「代替的経済戦略(編集注、インフレや失業対策として労働者に軸足を置いた政策)」を思い出すだろう。こうした左派は、ナバロ氏やロス氏、トランプ氏と同様に貿易赤字は需要を抑制すると主張した。従って、輸入統制が彼らの解決策だった。トランプ氏の場合は、米国の貿易赤字を減らすことを狙うディールが解決策のようだ。世界最強の市場経済にして世界の主たる準備通貨の発行国である米国の政策立案者たちが、こんな粗野な重商主義を打ち出すとは誰が想像しただろうか。

■トランプ氏の側近、政策に疑いなく

 恐ろしいのは、トランプ氏の側近たちが、ほぼ完全に間違っていることを信じている点だ。例えば輸出品に付加価値税(VAT)が課せられないのは、輸出への補助金に等しいと考えている。それは違う。欧州連合(EU)で売られている米国製品には、欧州製品と同様、VATが課せられているし、米国で売られている欧州製品には米国製品と同じように、(税が導入されている地域・州では)売上税が課せられている。つまり国産品と輸入品の価格にゆがみはない。一方、関税は輸入品だけに課せられるので、相対的に価格をゆがめることになる。

こうした人たちは通商政策で貿易赤字が決まると考えている。だが、ざっくりいってそうではない。なぜなら貿易(および経常)収支は収入と支出の差を反映するからだ。全面的に関税を導入したとしよう。このことは国内の競争力のない一部の企業を保護するが、(消費者がその競争力のない商品を高く買わされることで)ほかの企業の製品が売れなくなることを意味する。トランプ氏の提案は、本来なら市場から退出すべきゾンビ企業の再生を目指しているように見える。こうした保護を講じれば投資先としての米国の魅力は低下し、対外赤字は減るかもしれないが、到底まともな戦略には思えない。

■米のTPP離脱、地政学的影響も

 さらに間違っているのは、2国間協定を良いと信じていることだ。貿易協定は企業間取引とは違う。すべての企業にとっての取引条件を定めるものだ。2国間協定にこだわると、世界の様々な市場は寸断されることになる。新たな2国間協定のために競争条件がいつ見直されるかわからなくなれば、企業は長期的な戦略を決めるのが極めて困難になる。

愚かな政策は甚大な影響を招きかねない。米大統領は、望めば事実上何でもできる法的権限を持っている。だが過去の協定をほごにすれば、相手国は必ず米国を信頼できない相手と見なすだろう。特に中国は報復してくるはずだ。米ピーターソン国際経済研究所は、中国とメキシコは合わせて米国の貿易額の4分の1を占めるため、両国と全面的な貿易戦争になれば、米民間部門の雇用480万人分が減ると試算する。サプライチェーンも分断されることになり、その深刻な影響は避けられない。

 地政学的影響も大きい。メキシコを追い詰めれば、この30年間の同国の改革の成果が覆り、左派のポピュリズム(大衆迎合主義)勢力が権力を握ることになるだろう。中国をたたきのめせば、最も重要な2国関係が何十年にもわたり傷つきかねない。米国のTPP離脱で、アジア域内の米国の同盟国が複数、中国になびく可能性もある。世界貿易機関(WTO)のルール無視は、世界経済を実態面から支えている体制を壊すことになりかねない。

 トランプ氏の「米国第一主義」は経済戦争の宣戦布告のようだ。米国の力は極めて強大だ。それでも自国の思い通りに物事を運べるわけではない。単に、自国がならず者国家に成り下がると他国に宣言することになりかねない。

 覇権国がひとたび自ら構築した体制を攻撃すれば、結末は2つしかない。現体制の崩壊か、新たな覇権国を軸とした新体制の構築のどちらかだ。習氏が率いる中国は、米国に取って代わることはできない。欧州、アジア諸国との協力が必要になるからだ。より可能性が高いシナリオは、体制が崩壊し、何でもありの通商政策が入り乱れる事態だ。習氏がWEFで示した考えは正しい。しかし、トランプ氏が支持しなければ実現しないだろう。そうなれば米国はもちろん、どの国のためにもならない。

By Martin Wolf

(2017年1月25日付 英フィナンシャル・タイムズ紙)

EUがヤバい?

テレビをつけるとトランプ大統領の話、韓国大統領の話、そして、小池都知事の話で持ちきりのようですが、実際、ヨーロッパもけっこうヤバイことになっているようです。

まもなくフランスの大統領選があり、その後はドイツでも総選挙があるそうです。そこで、昨年の英国のように反EUのナショナリズム勢力が政権をとる可能性が否定できないとのこと。

昨年、あれだけびっくりすることが続きましたから、こういうことを聞いて笑っている余裕はもうありません。

そんな折、ヨーロッパ神界の頂点まで深見先生ご一行が赴かれ、衛星中継を通じて全世界の会員とともに節分のご神業をしてくださいます。とりわけ有り難いもののひとつが、「英国のEU離脱による、混乱と、動乱を救う神事!!」です。

英国の離脱についての本格的な交渉は今年3月から始まるそうです。そしてその後、フランス、ドイツと政権交代の危機がありますから、気を緩めるわけにはいかないところです。

謹んでご奉納させていただき、神様に祈り向かいたいと思います。


■仏ルペン氏、大統領選に始動 英米引き合い「自国第一」

 フランスの右翼・国民戦線(FN)のルペン党首が5日、春の大統領選に向けて本格的に始動した。仏中部リヨンでの演説で、英国の欧州連合(EU)離脱や米トランプ政権の誕生を引き合いに、「民衆の目覚めは、不可能を可能にする」と強調し、英米と同様に「自国第一」のFNへの支持を訴えた。

 「反エリート」の立場をとるルペン氏は、自身を「民衆のフランス」のための候補者だと位置づけた。グローバル化に反対する立場から、フランス人の雇用やフランス企業を守る考えを表明。英国に続く形で、EUからの離脱を国民投票で問うとした。

 さらにトランプ氏の名前をあげて「既存の政治システムに打ち勝って当選するだけでなく、国益と民衆の思いに沿って、公約を素早く実現できるはずだ」と力を込めた。同氏が公約の実現に向けて大統領令を連発していることが念頭にあるとみられる。

 世論調査では、ルペン氏は大統領選の第1回投票でトップに立つものの、決選投票で敗れるとされている。この日の演説では「右からも左からも、愛国者の力を集めたい」とした。 (朝日新聞)

天界の蓋が開きました。

深見先生にお正月神業のお取り次ぎをしていただき、2月4日の立春を迎えました。

節分から2月27日頃まではワールドメイトの会員にとっても最も大事な「冬神業」です。深見先生がお誕生日をお迎えになる3月中旬か下旬くらいまで余波が続くそうですが、とにかくこの時期にどれだけ御魂の恩頼をいただくかで、一年間が決まると言えます。

今年はいったいどんなドラマがあるのでしょうか。

嬉しいことに、節分神業としてのマッターホルン開きでこの天の時を過ごさせていただけます。

ますます進化し、パワーアップするご神業のドラマに心躍るものを感じながら、静かに深い祈りを積み重ねて向かわせていただきたいと思います。



人類滅亡まで2分半?

例の「地球滅亡時計」の針が進み、「残り2分半」となったそうです。本当にヤバイです。

トランプ政権の「核軍拡」や「地球温暖化対策の逆行」がその理由とのことですが、特に後者については深見先生のおっしゃった内容を完全に裏付けるものです。

有り難いことに氷見で新しい神事が降ろされました。トランプ氏や各国の右派政治家の人々に改心してもらい、地球温暖化の加速にストップをかけていただくよう今、祈っておかないと、後で本当に後悔することになりかねません。

いつもながらまさに「ピタリ」というタイミングで開催されるワールドメイトのご神業。命乞い形代を書かせていただき、新しい神事の奉納をさせていただいて、この週末また誠を極めて氷見に再結集させていただきたいと思います。



■「終末時計」残り2分半に トランプ氏の勝利など受け

2017年1月27日07時30分 朝日新聞

米国の科学者らが毎年公表している地球滅亡までの残り時間を示す「終末時計」が2年ぶりに30秒進められ、残り2分半になった。核兵器増強を主張するトランプ米大統領の就任や北朝鮮の核実験、地球温暖化などを重く見た。米国と旧ソ連が対立した冷戦時代以来の深刻さという。

 米科学誌「ブレティン・オブ・ジ・アトミック・サイエンティスツ」(「核科学者紀要」の意味)が26日、発表した。考慮した昨年の出来事として、北朝鮮が2度の核実験を実施▽核戦力の大幅な増強や日本や韓国の核武装容認を示唆したトランプ氏の勝利▽シリアやウクライナ問題をめぐる国際情勢の不安定化▽地球温暖化の影響などを挙げた。

 終末時計は、原爆を開発したマンハッタン計画に参加した物理学者らの呼びかけで、1947年に始まった。滅亡の日を深夜0時に見立て、核戦争の危機が高まると針を進め、遠のくと戻してきた。米ソの水爆開発が本格化した1953年に過去最悪となる「残り2分」まで進んだことがある。

 ワシントンで記者会見したローレンス・クラウス博士(宇宙物理学)は、「世界の指導者たちは、核戦争や気候変動の危機に十分に対処できないばかりか、挑発的な発言や行動でリスクを高めてしまっている」などと指摘した。

◆終末時計の残り時間と評価した主な出来事(抜粋)

1947年 7分前  終末時計が登場

 53年 2分前  米国が前年に水爆実験

 63年 12分前  米英ソが部分的核実験禁止条約調印

 84年 3分前  米ソの軍拡競争が激化

 90年 10分前  冷戦が終わる

 91年 17分前  米ロが軍縮条約に調印

 98年 9分前  インド・パキスタンが核実験

2002年 7分前  テロリストによる核使用危機

 07年 5分前  北朝鮮・イランの核開発問題

 10年 6分前  オバマ大統領による核軍縮

 12年 5分前  核軍縮の停滞、福島原発事故の影響

 15年 3分前  ウクライナ危機、地球温暖化の懸念

 17年 2分半前 トランプ政権誕生、北朝鮮の核実験

鳥インフル、「世界的大流行の危機」?

宮崎県でふたたび鳥インフルエンザの感染事例が発見され、木城町で16万羽ものニワトリが殺処分されるそうです。とても心が痛みます。

この冬は、過去の最高ペースで鳥インフルが拡大中ですが、これは日本だけには限らないようです。アジアと欧州で違う型のインフルが拡大していることなどもあり、WHOは世界中での大流行に警鐘を鳴らしています。

深見先生からいただいたメルマガを読めば、近未来に迫った人類的な危機に身震いする思いがします。そして、この時期に鳥インフルエンザが世界中で急拡大していることは、決して意味がないことではないと痛感します。

命乞い形代など、今までの取り組みに緩みがなかったかなど、自分自身でも反省すべき点を振り返っていますが、タイムアウトとなる時間が刻一刻と近づいていることは間違いありません。

幸いなことに新しい神事も降ろしていただけるとのことです。緩まず、たゆまず、真剣に今週末からの氷見、そして、節分のご神業に向かわせていただきたいと思います。


■鳥インフル、大流行のシグナルを見逃すな=WHO

[ジュネーブ 23日 ロイター] - 世界保健機関(WHO)は23日、野生の鳥や家禽(かきん)の鳥インフルエンザウイルスへの感染を注意深く観察し、人間に感染した場合は、迅速に報告するよう全ての加盟国に呼び掛けた。パンデミック(世界的大流行)の始まりを告げるシグナルである可能性があるという。

昨年11月以来、約40カ国で野生の鳥や家禽への高原性鳥インフルエンザウイルスの感染が確認され、大規模な殺処分が行われた国もある。中国では人へも感染し、死亡者も報告されている。

急速な感染拡大に加え、アジアと欧州では感染が拡大しているウイルスの型が違うことから、「WHOは非常に警戒」していると、WHOのチャン事務局長は執行理事会で語った。

チャン氏は、2009─10年のH1N1型の「緩い」流行の後、各国は感染に備えるようになったが、「全く十分ではない」と指摘した。

中国では昨年12月以降、H7N9型の人への感染が「突然急増」。チャン氏によると、持続的な人への感染拡大はこれまでに観察されていないが、限定的な人から人への感染は否定できないという。